JIN-G、ベトナムとインドで実践型海外研修
「ミッションコンプリート」トライアルプランを開始
世界を楽しむビジネスパーソンを増やすことを企業理念に掲げる株式会社JIN-G（東京都港区、代表取締役：三城雄児）は、実践的な海外研修プログラム「ミッションコンプリート」のトライアルプランを開始します。
【「ミッションコンプリート」とは】
「ミッションコンプリート」はグローバルな舞台での活躍を目指すビジネスパーソンを育成する、究極のグローバル人材育成プログラムです。
参加者は見知らぬ異国の地で、特定のミッション（指令）を与えられ、期限までにミッションを完了させる必要があります。アウェイの地で与えられたミッションを、必ず遂行しなければいけないという、成果を求められる実践的なビジネス疑似体験型の海外研修です。
また通常のビジネスでは、任される仕事が同時期にひとつだけということはありえません。 この研修でも実践さながら、同時に複数のミッションが与えられ、時間管理をしながらマルチタスクでこなさなければなりません。
さらに与えられるミッションは頭だけで考えて完了できるものではありません。 現地人を含む多様な人々と協力し合わなければ、当該ミッションを達成できないように設計されているため、現地で様々な職業の方々との人脈が構築できます。
日本での一般常識や言葉も通じない状況で、ミッションを遂行したという自信が、帰国後に参加者がグローバルで活躍するための意識づけに非常に有効です。あえて高いハードルを設け、参加者の挑戦意欲を呼び起こすと共に、ミッション完了時にはどのような環境でも業務を遂行できる自信を身につけてもらうことが本研修の目的です。成長著しいアジアの新興国でのビジネス疑似体験は、欧米各国での留学やインターンシップよりも、将来ビジネスでの活躍機会を増やすことに有効と考えます。
JIN-Gは本研修を2012年3月に開始。既に大手企業を中心に本研修の導入が進んでおります。導入済み企業は本研修の効果を実感しており、次年度以降の継続導入を決定しています。そこで、JIN-Gは本研修の効果をより広く知ってもらうために、1名からでもトライアル参加ができる「ミッションコンプリートトライアル研修」を開始しました。今後の導入に向けて検討をする前にぜひトライアル研修にご参加ください。
【トライアル研修特徴・メリット】
（1）1社あたり1人からでも参加が可能です。
（2）各社相乗りでの参加となるので、他社の方と共に研修を受講します。
【トライアルプランのご紹介】
ミッションコンプリート・ベトナムトライアル
【研修日程】 2013年2月3日（日）~9日（土）
【研修都市】 ベトナム（ホーチミン）
【研修費用】 400,000円/お1人様
■費用に含まれるもの
ミッション設計料、プログラム参加費（5日間）、毎日朝と夕方の現地研修、現地オリエンテーション、滞在中のサポート
■費用に含まれないもの
ホーチミンまでの往復航空券代（約6万円~）、現地での滞在費（6泊15,000円~）、海外旅行傷害保険代、現地での交通費やお小遣い・食費などの個人的な費用
■最小催行人数
4名
ミッションコンプリート・インドトライアル
【研修日程】2013年3月3日（日）~9日（土）
【研修都市】インド（バンガロール）
【研修費用】400,000円/お1人様
■費用に含まれるもの
ミッション設計料、プログラム参加費（5日間）、毎日朝と夕方の現地研修、現地オリエンテーション、滞在中のサポート
■費用に含まれないもの
バンガロールまでの往復航空券代（約10万円~）、現地での滞在費（6泊25,000円~）、海外旅行傷害保険代、現地での交通費やお小遣い・食費などの個人的な費用
■最小催行人数
4名
【「ミッションコンプリート」トライアルのお問い合わせ・お申込み】
株式会社JIN-G
TEL/FAX：03-6427-3064
e-mail：welcome@jin-g.com
Webからのお問い合わせはこちら：http://jin-g.com/mc/trial.php
【JIN-G】http://jin-g.com
【人事の大学】http://j-daigaku.com
〒107-0061 東京都港区北青山3−8−4 サンテックス岡本303
【株式会社JIN-Gとは】
グローバル組織人事戦略に関するコンサルティング事業と、世界で活躍できる人材の育成を行なうグローバル人材育成事業を、主に海外展開に課題を持つ企業に対して提供している。また、人事・人材開発に関する知識・技能を全てのビジネスパーソンに教えるビジネススクール「人事の大学」を運営。国境や国籍を意識しない人材マネジメントを提唱し、グローバル組織人事戦略とグローバル人材育成の分野で世界一を目指す。
（株式会社JIN-G http://jin-g.com ／12月21日発表・同社プレスリリースより転載）