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ニュース
人事サービス 人材育成・研修
掲載日:2012/11/20

プロシーズ、宅建・簿記など資格を学ぶ
インターネット通学制スクール「IKKI」を開校!

プロシーズが資格学習者に向け、「ライブ授業」・「多機能Web教材」・「担任スタッフ制」を組み合わせた、インターネット通学制 資格専門スクール「IKKI」を開校致しました。


『学ぶ、働く、成長する』を支援する株式会社プロシーズ(本社:大阪府吹田市、代表取締役社長:花田隆典、以下プロシーズ)は、この度資格学習者を対象にしたネット通学制 資格専門スクール「IKKI」を開校致しました。

■ 概要
就職・転職、また現在の企業でのキャリアアップなどを目指して資格学習をされる方を支援するため、自宅に居ながらにして「生中継のライブ授業」や、「スマートフォン・タブレットPCで操作できる多機能Web教材(eラーニング授業)」を受けることができる「インターネット通学制」の資格専門スクール・サービスをこの度開始致しました。
多くの合格者を輩出してきた講師の授業ノウハウに、プロシーズがこれまで培ってきたeラーニングシステム・コンテンツ及び受講者サポートのノウハウを合わせて誕生したサービスになります。

■ サービス詳細・特徴
本サービスは、インターネット上でマイページにログインすれば、どこでも学習を行うことができる仕組みになっており、下記の学習を組み合わせて効率的に学習ができるようになっています。
(1) 受講生と講師が双方向でコミュニケーションが取れる「ライブ授業」、
(2) 動画とテキストが一体になった「多機能Web教材(eラーニング)」
(3) 受講生の進捗確認やフォローを行う「担任スタッフ制」
その他、受講生一人ひとりに合わせた弱点補強問題集システムや、試験直前の模擬試験など徹底的に合格対策を行います。

第一弾として11月に「宅建コース」を開講し、続いて12月に「簿記3級コース」、「証券外務員二種コース」を開講いたします。しっかりと楽しく講師と学びたい方、新しい学習方法を試してみたい方、仕事が忙しく効率的に学習したい方を対象としております。


■ 宅建コース紹介 (定員50名)
---------------------------
【サービス内容一覧】
○多機能Web教材(eラーニング授業):基本学習約60時間
○ライブ授業:月3回 60分/1回 期間:2012年1月~2013年10月 実施予定
○速習テキスト:1冊 320ページ(オンデマンド授業に完全対応)
○弱点補強問題集:章末問題、模擬試験の問題を登録することができます。
○全国一斉模擬試験:9月実施
○月5回まで(メールでのサポートを受け付けております)
【価格】
○税別128,000円(税込134,400円)
【受講期間】
○申込み~2013年10月30日まで
---------------------------

■ 宅建コース 「無料体験ライブ授業」 受付中
○日時:12月5日(水)19:00~19:30 より
○申込締切:11月30日(金)中
○申込み方法:下記のページよりお申込みくださいませ。
  http://www.ikki.ac/taiken/

■ サービスURL一覧
---------------------------
◇サービスサイトURL
http://www.ikki.ac/

◇宅地建物取引主任者コース紹介ページ
http://www.ikki.ac/course/takken.html

◇IKKI FacebookページURL
http://www.facebook.com/IKKIschool

---------------------------


<提供開始>
2012年10月20日


【株式会社プロシーズ概要】
◆東京本部
住所:〒108-0014 東京都港区芝5丁目13番15号 芝三田森ビル3F
TEL:03-6400-0507 FAX:03-6400-0506
◆大阪本社
住所:〒564-0051 大阪府吹田市豊津町15番11号江坂石周ビル
TEL:06-6190-6276 FAX:06-6190-6278
URL:http://www.pro-seeds.co.jp
代表取締役: 花田隆典 設立: 2003年6月 資本金: 71,000,000円
事業内容: eラーニング事業(コンテンツ制作・販売・ASP配信)、システムインテグレーション事業、カスタマーサポート事業、求人事業

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社プロシーズ 大阪本社 スクール事業部 井上・高橋
Tel: 06-6190-6276 Fax: 06-6190-6278
Mail:info@pro-seeds.co.jp

(株式会社プロシーズ http://www.pro-seeds.co.jp /11月19日発表・同社プレスリリースより転載)

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