スキマバイトアプリの活用状況に関するアンケート調査を実施

スキマバイトアプリを利用したことがある人は全体の17.1％、スキマバイトアプリの名称を知っている人は全体の58.4％
～一般企業・団体で人材採用に携わったことがある1,000名へのアンケート調査結果～

株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越 孝）は、スキマバイトアプリに関するインターネットアンケート調査を実施し、一般企業・団体におけるスキマバイトアプリの利用状況などを分析した。
ここでは、スキマバイトアプリの利用率、認知度、アルバイト採用費のうちスキマバイトアプリ利用費が占める割合、これからアプリを利用する際に重視する点について、調査結果を公表する。

1.調査結果概要

本調査では、正社員や契約・派遣・嘱託社員、パート・アルバイト等の人材採用に携わったことがある一般企業・団体勤務者1,000名を対象として、インターネットアンケート調査を実施した。

まず、単発アルバイトの募集・採用や出退勤の管理が出来る「スキマバイトアプリ」※を知っているか、尋ねた。スキマバイトアプリを利用したことがある人は全体の17.1％（171名）、利用したことはないが、具体的なアプリ名、機能、費用感などは知っている人が15.1％（151名）、機能や費用感もわからないが、アプリ名は知っている人が262％（262名）であり、これらを合算すると、「スキマバイトアプリの名称を知っている人」は全体の58.4％（584名）であった。
一方で、スキマバイトアプリを知らなかったと回答した人も24.2％（242名）存在する結果となった。

次に、スキマバイトアプリを利用したことがある人（171名）に対して、アルバイト採用のために外部サービス（求人情報サイト・アプリや人材紹介など）に支払う費用（年間1事業所あたり）のうち、スキマバイトアプリ利用費が占める割合はどの程度か、尋ねた。アルバイト採用における外部コストのうちスキマバイトアプリ利用費が占める割合の平均は31.4％であった。

​※単発アルバイト（最短1日～1週間程度の契約期間で働くアルバイト）の募集や採用に用いる求人情報サイトやスマートフォンアプリ

2.注目トピック
スキマバイトアプリの利用予定・意向・関心がある人が、スキマバイトアプリを選択する際に重視することは「人材の質の高さ」
スキマバイトアプリの利用経験が無い829名に対して、今後、スキマバイトアプリを利用する予定・意向・関心があるかどうか、尋ねた。
予定・意向・関心があると答えた人は346名（構成比41.7％）、残りの483名（同58.3％）はスキマバイトアプリに関心が無かった。

次に、利用する予定・意向・関心がある人（346名）に、スキマバイトアプリを選択する際にどのような点を重視するか尋ねたところ、1位が「人材の質の高さ」（構成比44.5％）、2位は「マッチングの早さ」（同38.4％）、3位が「手数料の低さ」（同36.4％）となった。そのほかには、「登録人材数の多さ」（同28.6％）や「トラブルの発生しにくさ」（同26.9％）等の項目も上位となったが、調査結果からは利用するスキマバイトアプリを選定する際は「人材の質の高さ」が重視されやすい傾向であることがわかった。

調査要綱
1.調査期間： 2025年5月
2.調査対象： 正社員、契約・派遣・嘱託社員、パート・アルバイト等の人材採用に携わったことがある一般企業・団体勤務者1,000名
3.調査方法： インターネットアンケート調査

＜スキマバイトアプリの活用状況に関するアンケート調査について＞
本調査における「スキマバイトアプリ」とは、単発アルバイト（最短1日～1週間程度の契約期間で働くアルバイト）の募集や採用に用いる求人情報サイトやスマートフォンアプリをさす。

本調査では、正社員や契約・派遣・嘱託社員、パート・アルバイト等の人材採用に携わったことがある一般企業・団体勤務者1,000名を対象として、インターネットアンケート調査を実施した。
質問としては、人材採用業務における課題や、1事業所あたりのアルバイト採用の年間外部コスト、単発アルバイトの活用状況や活用意向状況、スキマバイトアプリの認知状況・利用状況などを尋ねた。
また、スキマバイトアプリを利用したことがある171名には、スキマバイトアプリの平均マッチング所要時間や、スキマバイトアプリの満足度、1事業所あたりのアルバイト採用の年間外部コストのうちスキマバイトアプリの利用費が占める割合などを尋ねた。
一方、スキマバイトアプリを利用したことがない829名には、今後のスキマバイトアプリ利用意向、スキマバイトアプリを利用する理由や関心がある理由、今後利用するスキマバイトアプリを選択する際に重視する点などを尋ねた。
 

◆本調査の詳細は、こちらをご覧ください。

（株式会社矢野経済研究所／2025年9月4日発表・同社プレスリリースより転載）