「労働者のスキルに関する日米調査」を実施

スキル習得「意欲なし」日本29.3％に対し米国3.7％
企業のスキル習得支援策も、日本は「特になし」22.7％ で米国2.0％と大きな差
労働者・企業双方のスキルに対する意識、日米で際立つ差が明らかに


世界No.1求人サイト*「Indeed （インディード）」の日本法人であるIndeed Japan株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：淺野 健、以下 Indeed）は、日本と米国の労働者（各国3,096名）および採用担当者（各国1,030名）を対象に、早稲田大学政治経済学術院 大湾 秀雄 教授ご監修の元、「労働者のスキルに関する日米調査」を実施しました。本調査結果の中から、日本と米国における、具体的なスキルについての労働者と企業のニーズの違いや、スキル習得に対する企業の取り組み姿勢の違いに関する分析結果をお知らせいたします。

※本調査では、労働者のスキルを、世界経済フォーラム（World Economic Forum）が定める「Jobs of Tomorrow: Skills Taxonomy」に準拠した、全26のスキルに分類して、調査・分析を実施しました。
 

■ 調査結果 主要ポイント
【労働者が「今後習得したい・高めたいスキル」】
・日米の労働者のスキル習得意欲に大きな差
：日本は「スキルを習得したいとは思わない」が3割（29.3％）と、米国3.7％を大きく上回る。
・日本はソフトスキル、米国はテック系重視
：日本は「回復力・柔軟性・敏捷性」、「好奇心」がTop2でソフトスキルが上位。米国は「テクノロジーリテラシー」、「人工知能・ビッグデータ運用」がTop2でテック系ハードスキルを重視。

【企業が求めるスキルと労働者ニーズに差】
・日本：企業は「リーダーシップ」重視、労働者は低関心
：日本企業が従業員に求めるスキルは「リーダーシップ」「共感」「好奇心」がTop3。1位「リーダーシップ」（24.5％）は、労働者が身に付けたいスキルの7位（12.4％）で12.1ポイント差と、企業・労働者間のニーズに大きな差。
・米国：企業は「信頼性」重視、労働者とのギャップ大
：米国企業は「信頼性」「回復力」「テクノロジーリテラシー」がTop3。1位「信頼性」（34.5％）は、労働者の14位（16.5％）で18.0ポイント差と、企業・労働者間のニーズに大きな差。

【企業の従業員へのスキル習得支援の取り組み】
・支援の有無に日米で大きな差
：日本は「特になし」が22.7％に対し、米国はわずか2.0％。労働者側も日本では45.6％が自社で取り組みなしと回答し、企業の取り組みが従業員に伝わっていない状況か。
・米国は企業主導、日本は従業員任せ
：日本はスキル習得内容を「従業員に委ねられている」が最多（29.3％）で、従業員の自主性に任せる傾向。米国は「学習機会の提供」（48.0％）、「身につけるべきスキルの明示」（45.7％）がTop2で、企業が積極的に従業員のスキル習得に関与し機会を提供。

■ 調査監修者コメント：早稲田大学政治経済学術院 大湾 秀雄 教授
日本の労働者のスキル習得意欲が低いという事実は、過去の先行調査でも明らかになっていましたが、今回、日本企業も従業員のスキル習得促進に向けた方針や取り組みが、米国に比べ、大きく立ち遅れていることが明らかになりました。
米国企業は、生成AIなど新技術の活用に積極的で、従業員にもテクノロジースキルや変化への対応力を求めるようになっており、それが従業員のスキル習得支援にもつながっています。対して、日本では、キャリア自律性を奪うような配置制度を続ける一方、従業員のスキル習得に関し無策である企業が多い様子が明らかとなりました。その一方で、従業員に「好奇心・学び続けるマインド」を求める企業が多いのは皮肉であると言えます。こうした傾向が続けば、日本は人的資本蓄積が遅れ、国際競争力をさらに急速に失っていくと考えられるでしょう。経営者は、より危機感を持つことが求められます。

■ 調査実施の背景
昨今の日本の労働市場では、テクノロジーの進化や雇用慣習の変化を背景に、労働者個人が持つ「スキル」への注目が高まっています。政府もリスキリング支援を強化するなど、スキルを軸とした人材戦略への転換が進みつつあります。一方、米国では、転職や副業が一般的で、キャリア形成における自律性が重視される文化の中、「スキル」は労働者の市場価値を高める中核的な要素として、すでに広く認識されています。こうした背景を踏まえると、今後の日本においても、スキルを基盤としたキャリア形成や人材育成の重要性はますます高まると考えられます。
本調査では、日本および米国の労働者・企業の双方を対象に、スキルに対する意識と実態を明らかにすることを目的としました。加えて、スキルに関する意識が日本よりも進んでいると見られる米国の状況を比較対象とすることで、今後の日本における人材戦略やキャリア支援のあり方に対する具体的な示唆を得ることを目指しています。

■ 本調査における「スキル」の定義
本調査では、国際標準的な一貫したスキル分類を導入することで、日米間でスキル分類の定義の違いによる回答のずれをなるべくなくし、日米間比較を可能にするため、世界経済フォーラム（World Economic Forum）が定める「Jobs of Tomorrow: Skills Taxonomy」に準拠した26の汎用的スキルを用いて実施しました。

■「労働者のスキルに関する日米調査」概要
調査主体： Indeed
調査対象：A. 労働者調査：20歳～59歳の男女 日本・米国 各3,096名
B. 採用担当者調査：企業の人事・人材採用担当者 日本・米国 各1,030名
割付方法：A. 労働者調査:性別×年代（10歳刻み）合計8セル 各387名均等回収
B. 採用担当者調査:従業員数99人以下、100人以上 合計2セル 各セル515名均等回収
補正：A-1. 日本の労働者調査：令和4年就業構造基本調査を用いて、雇用者の性年代の構成比にあわせ補正
A-2. 米国の労働者調査：Labor Force Statistics from the Current Population Survey 2025を用いて、Civilian labor forceの性年代別構成比に合わせて補正
B-1. 日本の採用担当者調査：令和3年経済センサス‐活動調査 事業所に関する集計－産業横断的集計－事業所数、従業者数を用いて、従業者数99人以下と100人以上の構成比に合わせて補正
B-2. 米国の採用担当者調査：NAICS AssociationのCounts by Total Employees（Updated 2024-12-03）を用いて、従業者数99人以下と100人以上の構成比に合わせて補正
調査方法：インターネット調査
調査期間：2025年4月11日（金）～ 2025年5月10日（土）
調査監修：早稲田大学政治経済学術院 大湾 秀雄 教授
※構成比（％）、差分（pt）は小数第2位以下を四捨五入しているため、合計が100％にならない場合や、少数第1位までの計算とは数値が異なる場合があります。
 

◆本調査の詳細は、こちらをご覧ください。

（Indeed Japan株式会社 ／2025年8月8日発表・同社プレスリリースより転載）