「職場環境の変化」に関する調査
急速な変化に対応するための習得が必要となる2025年トレンドスキルを発表 日本の社内異動率は11％も増加
ビジネスに特化した世界最大のプロフェッショナルネットワークであるLinkedIn(リンクトイン、日本法人所在地：東京都港区、日本代表：田中 若菜)は、パンデミック時代のリモートワークに関する方針の見直し、新しいテクノロジーの登場、持続可能性への注目の高まりなど、数年前と比べて現代の職場の変革を明らかにした「職場環境の変化」に関する調査を公表いたしました。この調査では、AIの進展による世界全体での職場環境や仕事の急速な変化と、それらの変化に対応するために必要なスキルアップに対するサポートを求める声を明らかにしています。さらに、AIスキルを持つ人はソフトスキルの習得率が高く、世界と同様に職場環境の変化が見られる日本でも幅広いスキルの習得が必要であることを示しています。
■AIの進展により、2030年までに職場における必要なスキルは70％変化
世界では2024年に採用された労働者の10％が、2000年には存在しなかった職種に就いていることが明らかになりました。これらの職種の中には、サステナビリティマネージャー、AIエンジニア、データサイエンティスト、ソーシャルメディアマネージャー、カスタマーサクセスマネージャーなどが含まれており、現在では世界において一般的になりつつあります。日本でも世界と同様の変化が表れており、2030年までに同じ職種で必要なスキルの70％が変化すると予測されています。
このように、現代の職場環境には大きな変化が起こっており、世界全体のプロフェッショナルのうち64％が、仕事における急速な変化への戸惑いを感じています。さらに、68％が変化に対応できるようこれまで以上のサポートが必要だと感じており、変化のペースに不安を覚え、取り残されることへの懸念を抱いていることも分かっています。一方で、この急激な変化に対して、マネージャーを頼りにできると感じているプロフェッショナルは世界全体のわずか37%しかおらず、さらに所属する企業が変化に対応するためにサポートを行っていると感じているのは約半数の51％のみとなっています。AIの進展により職場環境が急速に変化している中、世界の多くのプロフェッショナルが不安を覚えており、またサポート体制も不十分だと感じています。
■2025年のトレンドスキルはソフトスキルであることが判明
以上より、2025年は、世界のビジネスリーダーが自身のマネジメント手法を見直す必要性が高まっていきます。実際に、世界の経営者のうち80％が、変化に適応できるようリーダーシップスタイルを見直しており、60％以上が新しいスキル開発を積極的に進めています。これは、職場環境の急速な変化に適応するために、継続的なスキル開発が不可欠であることを示しています。
他方で、世界のビジネスリーダーの多くは、AIの進展が良い変化を引き起こす可能性も認識しており、「必要だが単調な作業にかかる時間の削減」、「生産性の向上」、「戦略的かつ創造的な思考」など、80％以上はAIが従業員にもたらすメリットを少なくとも1つは挙げています。
このように、AIの導入・進展は生産性向上だけではなく、人間の能力を高め、より革新的な職場を構築することにも繋がるため、現代の職場環境の変化に対応できるよう、幅広いスキル習得の重要性が認識されています。さらに、LinkedInの調査によると、AIスキルを持つプロフェッショナルは、ほかの人と比較し「クリエイティブな発想」、「デザイン志向」、「感情的知性」などのソフトスキルを5倍も習得しやすいと明らかになっており、ソフトスキルが、2025年以降もますます重要性を増していくと考えられます。
■職場環境の変化が表れる日本でも幅広いスキルの習得が必須
2030年までに同じ職種で必要なスキルの70％が変化すると予測されているように、AIによる職場環境の変化が起こる日本でも、ソフトスキルの重要性は高まっています。LinkedInラーニングにおいては、日本で現在最も人気のあるコースは、「思いやりをもって話す」、「交渉力を高める」、「自己認識を高める」など、ソフトスキルを高めるコースが含まれています。
一方で、日本の職場では社内異動率が特に高くなっており、前年比で11％増加しています。これは、世界平均の6％と比べてほぼ2倍の増加率であり、日本において企業が組織内で従業員を活用する方法を模索していることを示唆しています。さらに、個人でも学習やスキルアップに対する時間の投資が増加しており、日本のLinkedInメンバーによる学習コンテンツの消費量は前年比で13％増えています。
このようにAIの進展により、日本でも職場における急速な変化が見られており、それらの変化に対応するためのスキル開発やスキルアップは今後も必須となっていきます。
■本調査背景・結果について
LinkedInのエグゼクティブ・コンフィデンス・インデックス（ECI）は、四半期ごとに約5,000人のLinkedInメンバー（VP以上の役職にある10カ国以上のメンバー）を対象にオンライン調査を行っています。本レポートに含まれるECIデータは、2024年6月と9月のものです。メンバーはランダムに選ばれ、調査参加の同意を得ています。データは集約して分析され、常にメンバーのプライバシーが尊重されます。データは、LinkedInプラットフォーム上のエグゼクティブの公平な代表性を確保するため、役職と業界によって重みづけされています。結果は、LinkedInメンバーシップを通じて世界を見た視点を表しており、LinkedInメンバーシップと全体市場人口との間にある差異は考慮されていません。グローバルのビジネスリーダーまたはエグゼクティブは、調査実施国（アメリカ、イギリス、インド、カナダ、オーストラリア、ドイツ、イタリア、フランス、スペイン、オランダ、ブラジルの11か国）でECI調査を完了したVP+レベルのLinkedInメンバーとして定義されています。国ごとに割合は異なります。
この調査は、Censuswideにより実施され、2024年9月2日から9月11日までに、調査実施国（イギリス、アメリカ、フランス、ドイツ、インド、オーストラリア、ブラジル、オランダ、シンガポール、MENA地域（中東・北アフリカ））のフルタイムまたはパートタイム雇用の20,496人のプロフェッショナルを対象に行われました。Censuswideは、市場調査の原則に基づくESOMARのメンバーであり、British Polling Councilのメンバーでもあります。
Global Job Titles That Didn't Exist in 2000：各職種の役職数を年ごとに集計し、その中で各職種が最も多く存在した年の役職数（最大値）を特定しました。インターンシップ、ボランティア、臨時職、学生職は除外しています。その後、特定の職種が初めて存在した年を、該当職種の役職数が最大値の5％を超えた年として算出しました。最後に、O*NETの2000年版分類（名称や職務記述）を使用して、該当する職種が2000年に存在していたかを検証し、新しい職種であることを確認しました。
※小数点第一位を四捨五入しているため、合計が 100%にならない場合があります。
◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。
（リンクトイン・ジャパン株式会社 ／12月18日発表・同社プレスリリースより転載）