ダイレクトリクルーティングサービス市場に関する調査を実施（2024年）

2023年度のダイレクトリクルーティングサービス市場規模は前年度比23.2％増の1,074億円
～生成AIを活用した機能・サービスの開発により、サービスの利便性が向上～

株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝）は、国内のダイレクトリクルーティングサービス市場を調査し、中途向けダイレクトリクルーティングサービス市場、新卒向けダイレクトリクルーティングサービス市場の動向や、参入企業動向、将来展望を明らかにした。

1.市場概況
2023年度のダイレクトリクルーティングサービス市場規模は、事業者売上高ベースで前年度比23.2％増の1,074億円であった。
近年、人手不足と人材獲得競争の激化を背景に、ダイレクトリクルーティングサービスは求人情報サービスや人材紹介など従来型の人材サービスとは異なる新たな採用手法として定着しつつある。
サービス利用企業（求人企業）にとっては、求職者とのマッチングにエージェントを介さないため人材紹介よりも安価に利用でき、求人情報サービスやイベント型サービスに比べて採用要件を満たす人材へ直接アプローチしやすいことから、サービスを導入する企業が順調に増加している。
一方、利用者（求職者）にとっては、自分のプロフィールを登録して待つだけで転職・就職活動が進められる効率の良さや、自分では見つけられなかった優良企業との出会いがあること、自分に興味を示した企業から直接アプローチがあるため選考を進めやすいことなどがメリットとなり、利用者数は増加傾向にある。
利用企業と利用者の増加に伴って、ダイレクトリクルーティングサービスによるマッチングが増加することにより、市場規模は拡大している。

2.注目トピック
AI活用による機能・サービス開発が進むダイレクトリクルーティングサービス市場

2023年度以降、ダイレクトリクルーティングサービスにおいては、生成AIをはじめとするデジタル技術を活用した機能・サービスを提供することで、利用企業（求人企業）や利用者（求職者）にとっての利便性を高めている事例が多数見受けられる。現在、各サービス事業者から展開されているAI活用による機能・サービス事例には求職者向けと求人企業向けがあり、GPTモデルや機械学習、自然言語処理などの技術が主に活用されている。

求職者向けに提供されている機能としては、レジュメ（職務経歴書、ES：エントリーシート）やプロフィールを自動生成したり、求職者が作成した自己PR文の内容を解析して添削したりするものがある。求人企業向けに提供されている機能としては、スカウトや求人情報に使用する文章を生成するものや、候補者を検索する際に希望に近い人材をレコメンドするものなどが見受けられる。​今後、デジタル技術の進展により、さらなる機能・サービス開発が進むことで、ダイレクトリクルーティングサービスの利用価値が高まっていくことが期待されている。

3.将来展望
2024年度のダイレクトリクルーティングサービス市場規模は、事業者売上高ベースで前年度比18.7％増の1,275億円を見込む。

人手不足感が強まることで企業の中途・新卒採用意欲はより一層高まっていく見込みで、求人企業からのダイレクトリクルーティングサービスに対する需要は高まり、既存サービス事業者の事業規模拡大、新興サービス事業者の市場参入によって、利用企業（求人企業）数の増加が見込まれる。
​直近では、地方エリアの中小企業や官公庁・地方自治体など、これまでダイレクトリクルーティングサービスの導入が進んでいなかった領域でも需要が拡大しており、顧客層（求人企業）の広がりがみられることからも、ダイレクトリクルーティングサービス市場は成長を続けていくと考える。

■調査要綱
1.調査期間： 2024年4月～7月
2.調査対象： 中途向け・新卒向けにダイレクトリクルーティングサービスを提供する事業者
3.調査方法： 当社専門研究員による直接面談（オンライン含む）、電話・e-mailによるヒアリング、ならびに文献調査併用

＜ダイレクトリクルーティングサービス市場とは＞
本調査におけるダイレクトリクルーティングサービスとは、Web上で求人企業（採用担当）が求職者へ直接アプローチ（スカウト）するプラットフォーム型の採用手法​のことである。ダイレクトリクルーティングサービス市場とは、中途採用向け・新卒採用向けに提供しているサービスを対象としている。
なお、求人情報サービスや人材紹介など他の人材サービスを主目的とし、オプションとしてスカウトメール機能を提供する広告媒体や人材紹介サービスについては対象外としている。

＜市場に含まれる商品・サービス＞
中途向けダイレクトリクルーティングサービス、新卒向けダイレクトリクルーティングサービス

■お問い合わせ先
株式会社矢野経済研究所 マーケティング本部 広報チーム
〒164-8620 東京都中野区本町2-46-2
電話番号 03-5371-6912
メールアドレス press@yano.co.jp

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

（株式会社矢野経済研究所 ／ 8月6日発表・同社プレスリリースより転載）