3,000人に聞く「SDGs」意識調査
65%が「転職先を選ぶうえで企業のSDGsに対する姿勢や取り組みを重視する」と回答。
仕事でSDGsに関わる場合、携わりたい分野トップ3は「働きがい・経済成長」「健康と福祉」「まちづくり」。
人材採用・入社後活躍のエン・ジャパン株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：鈴木孝二）が運営する『エン転職』『AMBI』『ミドルの転職』上で、サイトを利用しているユーザーを対象に「SDGs」についてアンケートを行ない、3,158名から回答を得ました。
調査結果 概要
- 65%が「転職先を選ぶうえで企業のSDGsに対する姿勢や取り組みを重視する」と回答。50代以上が最も重視する割合が高く、全体平均より6ポイント高い結果に。
- 企業のSDGsに対する姿勢や取り組みを重視する理由、トップ3は「企業もSDGsへ取り組むべきだから」「はたらく環境へ影響がありそう」「企業の将来性を判断できる」。
- 8割が「仕事でSDGsに関わりたい」と回答。関わりたい理由、第1位は「仕事でも社会貢献性を感じたいから」。
- 仕事でSDGsに関わる場合、携わりたい分野トップ3は「働きがい・経済成長」「健康と福祉」「まちづくり」。
調査結果 詳細
1:65%が「転職先を選ぶうえで企業のSDGsに対する姿勢や取り組みを重視する」と回答。50代以上が最も重視する割合が高く、全体平均より6ポイント高い結果に。
「転職先を選ぶうえで企業のSDGsに対する姿勢や取り組みを重視しますか？」と伺ったところ、65%が重視する（重視する：17%、どちらかというと重視する：48%）と回答しました。年代別で見ると50代以上が最も重視する割合が高く、71%と全体平均より6ポイント高い結果となりました。
2:企業のSDGsに対する姿勢や取り組みを重視する理由、トップ3は「企業もSDGsへ取り組むべきだから」「はたらく環境へ影響がありそう」「企業の将来性を判断できる」。
転職先を選ぶうえで「企業のSDGsに対する姿勢や取り組みを重視する」、「どちらかというと重視する」と回答した方に理由を伺いました。重視する理由トップ3は「企業も持続可能な社会の実現へ取り組むべきだから」（57%）、「社員のはたらく環境にも影響がありそうだから」（53%）、「企業の将来性を判断できるから」（52%）でした。あわせて「”企業のSDGsに対する姿勢や取り組み”を知るために参考にしている情報は何ですか？」と聞くと、85%が「企業ホームページ」と回答しました。次いで、「メディア（新聞、TV、WEBニュース）」（29%）、「企業の公式SNS」（24%）が続きました。
転職先を選ぶうえで「企業のSDGsに対する姿勢や取り組みを重視しない」、「どちらかというと重視しない」と回答した方に理由を伺うと、「SDGsへの取り組みよりも、仕事内容や福利厚生などを重視するため」（65%）が最も多い結果になりました。年代別でみると、20代・30代が74%が「SDGsへの取組よりも、仕事内容や福利厚生などを重視するため」と回答した一方、50代は58%と16ポイント差が出る結果になりました。若い方ほど、仕事内容や福利厚生を重視する傾向がうかがえます。
3:8割が「仕事でSDGsに関わりたい」と回答。関わりたい理由、第1位は「仕事でも社会貢献性を感じたいから」。
「ご自身が仕事で”SDGs”に関わりたいと思いますか？」と伺うと、82%が「関わりたい」（関わりたい：24%、どちらかというと関わりたい：58%）と回答しました。関わりたい理由、上位は「仕事でも社会貢献性を感じたいから」（59%）、「将来を考えると、個人もSDGsに取り組むべきだから」（54%）でした。あわせて「SDGsに関する職に携わる場合、どういった形で関わりたいですか？」と質問すると、半数以上が「関わり方は問わない」（58%）と回答しました。
4:仕事でSDGsに関わる場合、携わりたい分野トップ3は「働きがい・経済成長」「健康と福祉」「まちづくり」。
仕事でSDGsに関わりたいと回答した方に「SDGsの17個の項目で関わりたい領域を教えてください。」と伺うと、トップ3は「働きがいも経済成長も」（51%）、「すべての人に健康と福祉を」（49%）、「住み続けられるまちづくりを」（44%）でした。20代～40代の順位は全体と同じでしたが、50代以上では1位が「すべての人に健康と福祉を」（53％）、2位が「働きがいも経済成長も」（49％）となり、1位と2位が逆転しました。年代ごとに関心分野に差があることがわかりました。
【調査概要】
■調査方法 ：インターネットによるアンケート
■調査対象 ：『エン転職』『AMBI』『ミドルの転職』を利用するユーザー
■有効回答数：3,158名
■調査期間 ：2022年2月7日～2月16日
【問い合わせ先】
エン・ジャパン株式会社
広報担当：清水、羽田、関
TEL：03-3342-6590
E-mail:en-press@en-japan.com
◆本調査の詳細は、こちらをご覧ください。
（ エン・ジャパン株式会社／3月16日発表・同社プレスリリースより転載）