コロナ禍での働き方、社会人エンジニアの4割が「フルリモート」
レバテック株式会社が運営する、ITエンジニア特化型中途向け転職支援エージェント、レバテックキャリアは、社会人エンジニア300名及び中途エンジニアを採用する企業の採用担当者296名を対象に、ITエンジニアのリモートワーク事情調査を実施しました。今回は前編・後編に分かれた発表となり、本記事では「リモートワーク事情調査」の前編として、ITエンジニアのリモートワーク導入状況についてお届けいたします。
＜調査サマリー＞
- コロナ禍での働き方、社会人エンジニアの4割が「フルリモート」と回答
- エンジニア採用企業、9割以上がリモートワークを導入
- 企業のリモートワーク導入理由のうち、最も回答が多かったのは「新型コロナウイルス感染予防のため」
■TOPIC
①コロナ禍での働き方、社会人エンジニアの4割が「フルリモート」と回答
社会人エンジニアで、現在リモートワークをしている人は全体の74％となり、そのうち半数以上の人がフルリモートで働いていることが分かりました。業態別では、フルリモート率が最も高かったのは「コンサルティング企業（70.0％）」、ついで「SIer（46.6％）」「自社開発企業（45.6％）」と続きます。顧客折衝の有無は、働き方に大きく影響しないようです。
一方で、リモートワークをしていないと回答した人は全体の26％と、約4人に1人が現在も出社をしています。業態別では、「受託開発（31.7％）」が最も多く、ついで「SES・派遣（31.3％）」「自社開発企業（29.8％）」という結果になりました。
②エンジニア採用企業、9割以上がリモートワークを導入
エンジニアを採用する企業では、ほとんどがリモートワークを導入していると回答し、全体の約4割がフルリモートで勤務している結果になりました。調査期間中（2022年2月8日〜2022年2月13日）に、新型コロナウイルスのオミクロン株が広がりをみせました。この感染拡大第6波の影響を受けたこともあり、大多数がリモートワークをしています。
業態別で見ると、フルリモートを導入する企業で最も多かったのは「コンサルティング企業（75.0％）」、ついで「自社開発企業（43.2％）」「SES・派遣（41.5％）」となりました。
一方で、「リモートワークは導入していない」と回答した企業は6.4％。業態別では、顧客折衝の伴う「SIer（1.0％）」「SES・派遣企業（2.4％）」の回答は少なく、ほとんどの請負企業がリモートワークを導入していることが見受けられます。
③企業のリモートワーク導入理由のうち、最も回答が多かったのは「新型コロナウイルス感染予防のため」
企業がリモートワークを導入する理由で最も多かったのは「新型コロナウイルス感染予防のため（90.6％）」、ついで「通勤時間の短縮ができるから（29.2％）」「リモートで完結する業務内容だから（16.6％）」と続きます。感染リスク回避はもちろんのこと、出社する必要性がないと判断する企業も多いようです。(複数回答)
一方で、回答が少なかったのは「社員の離職率改善のため（2.9％）」「自社のDX促進のため（4.7％）」という結果になりました。自社の組織課題や業務課題の解決策を主な理由として、リモートワークを導入する企業は少ないようです。
リモートワークを導入していない企業の理由として最も多かったのは「機密情報漏洩等のセキュリティリスクがあるから（31.6％）」、ついで「社員の生産性が低下するから（26.3％）」「社外顧客対応などに支障が出るため（26.3％）」と、なりました。事業内容や業務内容の特性上、リモートワークを導入できない企業も一部存在するようです。(複数回答)
＜事業責任者泉澤からの一言＞
今回の調査から、勤務先の業態を問わず7割以上のエンジニアがリモートワークを実施しており、そのうち約半数がフルリモートで働いていることが分かりました。さらに、エンジニアを採用する企業ではほとんどがリモートワークを導入しており、感染対策の他にも勤務時間の短縮や作業効率の向上を理由に、実施している企業も存在するようです。
コロナ禍でのリモートワークの働き方は、世の中に定着しつつあるように伺えます。今後は、自社の採用力強化や社員の定着率向上などの、感染予防以外を目的とした働き方の見直しや環境の整備が、企業には求められるのではないでしょうか。
＜調査概要＞
調査対象：社会人エンジニア300名/エンジニアを採用する企業の中途採用担当者296名
調査会社：楽天インサイト株式会社（調査協力）
集計期間：2022年2月8日～2022年2月13日
調査方法：Webアンケート調査
有効回答数：300名（中途採用担当者296名）
◆本調査の詳細は、こちらをご覧ください。
（レバレジーズ株式会社／ 3月10日発表・同社プレスリリースより転載）