企業の健康支援に関する調査
健康支援を行う会社は社員のエンゲージメントが高い！？健康支援をしていると感じる企業の評価は10点満点中6.9点に対し健康支援をしてない企業は5.3点に
働く人の「食」を豊かにし、いきいきと健康的に働ける職場づくりをサポートする法人向けサービス「KIRIN naturals(キリン ナチュラルズ)」を提供するキリンビバレッジ株式会社と生活者起点のリサーチ＆マーケティング支援を行なう株式会社ネオマーケティング（所在地：東京都渋谷区）は2021年5月7日（金）～2021年5月10日（月）の4日間、従業員100名以上の企業で健康経営に携わる担当部署の方、従業員100名以上の企業で働く一般社員を対象に「企業の健康支援」を軸にインターネットリサーチを共同で実施いたしました。
＜調査背景＞
健康経営支援サービスのKIRIN naturalsでは新型コロナウイルスによる在宅勤務が広がった20年4月以降オンライン健康セミナーの要望が急増し、年間200回以上の開催がありました。このような背景から、コロナ禍での従業員の健康支援について、どのような実態があるのかアンケート調査を実施いたしました。ぜひ報道の一資料としてご活用ください。
【調査概要】
- 調査の方法：株式会社ネオマーケティングが運営するアンケートサイト「アイリサーチ」のシステムを利用したWEBアンケート方式で実施
- 調査の対象：アイリサーチ登録モニターのうち、全国の20歳以上の、従業員100名以上の企業で健康経営に携わる担当部署の方、従業員100名以上の企業で働く一般社員の男女
- 有効回答数：600名（従業員100名以上の企業で健康経営に携わる担当部署300名・従業員100名以上の企業で働く一般社員300名）
- 調査実施日：2021年5月7日（金）～5月10日（月）
「企業の健康支援に関する調査」主な質問と回答
◆従業員の計47.7％が、企業が「健康支援をしてくれている」と回答。
そのように感じる理由は、「アルコール消毒液の設置など、感染症対策をした業務環境を提供しているから」55.9％、「健康施策を豊富に実施しているから」52.4％、「残業時間の抑制や、在宅勤務推奨など、働き方改革を推進しているから」42.7％という順に。
◆企業を評価してもらうと、健康支援をしていると感じている方は平均6.9点に対し、健康支援をしていないと感じている方は5.3点と1.6ポイントの差がつく結果に。健康支援は従業員のエンゲージメントを高めているのかもしれない。
◆コロナ禍での企業の健康支援は「例年通りに健康施策を実施した」が最多の47.0％。また、「例年に比べて実施する健康施策の数が増えた」との回答は32.0％となり、新型コロナウイルスの影響で、健康施策を実施する企業が増えていると言えそうだ。
コロナ禍の健康支援として計39.7％がオンラインセミナーを検討。また、実際に開催した割合を見てみると、39.3％に。
◆健康経営の担当者のオンラインでの健康セミナーの不安点は「通信上のトラブルがあるのではないか」31.7％、「運営上のトラブルがあるのではないか」30.0％と続く結果に。約8割が実施に不安を抱いており、この不安を軽減できることが実施のポイントとなりそうだ。
■企業の健康支援とその内容
社員に対し、勤め先の企業が健康支援をしてくれていると感じているかをお聞きしました。
その結果、「積極的に支援していると感じる」8.3％、「支援していると感じる」39.3％と計47.6％が健康支援をしていると感じていると回答しました。従業員規模で比較をすると、100名〜300名未満は計33.0％、300名〜1000名未満は計43.0％、1000名以上は計67.0％と従業員規模が大きいほど健康支援を積極的に行っていることが判明しました。
従業員の健康支援に積極的だと感じる理由を聞くと、「アルコール消毒液の設置など、感染症対策をした業務環境を提供しているから」55.9％、「健康施策を豊富に実施しているから」52.4％、「残業時間の抑制や、在宅勤務推奨など、働き方改革を推進しているから」42.7％という順になっています。新型コロナウイルスや働き方改革など、昨今の様々な健康問題に対応することで、健康支援に積極的だと感じる従業員が多いようです。
■健康支援とエンゲージメント
お勤めの企業を良い企業だと思うかを10点満点で評価してもらうと、健康支援をしていると感じている方の平均点は6.9点となり、7〜8点と回答した方が55.9％と最も多くなりました。一方で、健康支援をしていないと感じている方の平均点は5.3点となり、5〜6点が45.9％と最も多く、評価に差がつく結果となりました。健康支援は従業員のエンゲージメントを高めているのかもしれません。
健康支援に関して、コロナ禍での変化を企業の健康支援担当部署の方にお聞きしました。その結果、最も多い回答は「例年通りに健康施策を実施した」となり47.0％となりました。また、「例年に比べて実施する健康施策の数が増えた」との回答は32.0％となりました。従業員規模で比較をしても、1000名未満、1000名以上で大きな差はなく、どちらも約3割となっています。新型コロナウイルスの影響で、健康施策を実施する企業が増えていると言えそうです。
新型コロナウイルスの影響により、オフラインの健康施策が実施できないと悩む健康経営担当者もいらっしゃるのではないでしょうか。そこで、オンラインでの健康支援についてお聞きしました。その結果、「元々、健康支援策の一つとして開催している」12.3％、「検討を行い、実際に開催した」27.0％、「検討したが実際には開催しなかった」12.7％、「検討しなかった」48.0％という結果となりました。コロナ禍の健康支援として計39.7％がオンラインセミナーを検討したことがわかります。また、実際に開催した割合を見てみると、従業員規模が300名～1000名未満は計44.0％、1000名以上は計34.6％という結果となりました。
■オンラインセミナーについて
実際にオンラインセミナーを開催した担当者に対し、どのような形式でオンラインセミナーを行ったかをお聞きしました。その結果、「ライブ配信形式の健康セミナー」が最も多く61.0％となりました。次いで、「録画配信形式の健康セミナー（動画）」57.6％となっています。どちらも半数を超える結果となっており、企業は様々な形式でオンラインセミナーを実施していることが調査から明らかになりました。
しかし、オンラインでの健康セミナーの実施に不安がある健康経営担当者も多いのではないでしょうか。そこで、ライブ配信形式のオンライン健康セミナーを運営する際の不安点をお聞きしました。最も多い回答は「通信上のトラブルがあるのではないか」31.7％、次いで「運営上のトラブルがあるのではないか」30.0％と続く結果となっています。どちらも従業員数が1000名以上の健康経営担当者が多く回答する結果となっています。また、「不安だと思うことはない」と回答したのは23.3％にとどまる結果となっており、約8割の担当者がオンラインでの健康セミナー開催に対し不安を抱いているようです。
実際に健康支援のオンラインセミナーを実施した担当者に対し、健康支援のオンラインセミナーを行い良かったことや失敗したエピソードをお聞きしたところ、失敗したエピソードでは通信系のトラブルが多く集まり、良かったエピソードではオンラインならではの良かったエピソードが多く集まりました。失敗したエピソードよりも良かったエピソードが多く集まり、健康支援のオンラインセミナーを実施して良かったと感じている担当者が多いようです。
【失敗エピソード】
- 画面が固まって動作しなくなり、どうしようかと思ったことがある。（大阪府 54歳 男性）
- 通信速度が遅く、回線にも不備があったため、開始する際に時間が遅れることがあったのが問題だった。（愛知県 44歳 男性）
- 対面に比べてグループワークでのチーム内の会話が盛り上がらなかった。（東京都 41歳 男性）
- 一方的な説明だと、伝わったか不安。（東京都 54歳 男性）
- リアルタイムに質問できないのが痛い。（宮城県 56歳 男性）
【良かったエピソード】
- 時間の制約がないので、参加が容易で参加率も大きく向上した。（東京都 32 歳 女性）
- 意外と参加者が多く、気軽に参加してもらえた。（新潟県 61歳 男性）
- 遠方の支店の人が、東京に来なくても参加できて良かったというお話しが多数あった。（千葉県 64歳 男性）
- 対面の健康セミナーに比べて参加者の、質問が活発でとても良かったと思う。（滋賀県 55歳 男性）
- 自分の健康診断結果を見ながら聞くセミナーだったので、周りの人に見られなくて良かったという声があった。（男性 50歳 大阪府）
■参加者のメリットと参加したいセミナー
一般社員の方はオンライン健康セミナーに関して「場所関係なくどこからでも参加できる」44.0％、「移動の時間がかからない」43.0％「人目を気にしないでできる」23.0％という点にメリットを感じているようです。また、「メリットだと思うことはない」と回答したのは約3割にとどまる結果となっています。
オンライン健康セミナーで視聴したいテーマをお聞きすると、最も多い回答は「食生活の改善」となり35.3％が回答しました。次いで「メンタルヘルス」34.3％、「在宅勤務（テレワーク）における健康管理」25.3％と続きます。緊急事態宣言が解除されたあとも、続くであろうリモートワーク。オンラインでの健康支援を検討してみるのも良いかもしれません。
◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。
（株式会社ネオマーケティング ／6月28日発表・同社プレスリリースより転載）