採用担当者1,500人に「自社のリモートワーク・テレワークに関する調査」を実施

総合人材サービス、パーソルグループのパーソルキャリア株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：峯尾 太郎）が運営する転職サービス「doda（デューダ）」は、採用担当者を対象に、「自社のリモートワーク・テレワークに関する調査」を行いましたので、結果をお知らせいたします。

【主な調査結果】

■2020年8月上旬時点でテレワークを今後も継続すると回答した採用担当者は5割を超える（52.2%）
2020年8月上旬時点でテレワークを今後も継続すると回答した採用担当者は5割を超える（52.2%）結果となりました。また、テレワーク実施可能な日数については、新型コロナウイルス感染拡大の影響もあり、「制限なし」が最も多く、39.9%でした。
同時期にdoda会員を対象に実施した「リモートワーク・テレワーク企業への転職に関する意識調査」（※2）で、転職を検討する際の条件として「テレワークの実施」や「テレワーク制度・環境の充実」が「とても重要」「重要」と回答した人に対し、転職後にテレワークを行いたい頻度を尋ねたところ、「週に3日」が約3割（29.5%）と最も多い結果となりました。

※2「リモートワーク・テレワーク企業への転職に関する意識調査」

■テレワークに関連して変更・新設された制度や環境は、1位「オンラインツールの導入」2位「通信インフラの整備」3位「在宅勤務手当・交通費の見直し」
テレワークを継続すると回答した採用担当者の8割以上が今後、制度や環境をより充実させると回答
テレワークに関連して変更・新設された制度や環境を尋ねたところ、「オンラインツールの導入」（54.7%）が最も多い結果となりました。次いで「通信インフラの整備」（35.6%）、「在宅勤務手当・交通費の見直し」（26.8%）でした。その他、テレワークに関連したユニークな制度があるか尋ねたところ、「オンラインランチ・オンライン飲み会の経費補助」や「オンライン誕生日会」など、社員同士のコミュニケーションを活性化させる回答が多く集まりました。また、今後「テレワーク」や「テレワークに関する制度・環境」をさらに充実させようと考えているかという問いに対しては、8割以上（84.5%）の採用担当者が「はい」と回答しています。

■今後、テレワークに関する制度や環境を充実させないことが採用や社員の定着にマイナスにはたらくと回答した人が5割を超える（53.8%）
今後テレワークに関する制度や環境を充実させないことが採用や社員の定着にマイナスにはたらくと回答した人が、53.8%と5割を超える結果になりました。理由としては、「多様な働き方ができる会社が支持されると思う」「変化に対応できる会社に優秀な人材が集まると思う」といった声が挙げられました。一方で、マイナスにはたらくと思わないと回答した採用担当者は、製造業やサービス業など一律にテレワークを導入することが難しい業種に従事する人が多い結果となりました。

■解説
8月上旬時点では、長期化する新型コロナウイルスの影響を受け、採用担当者の約5割が「今後もテレワークを継続する」と回答しました。さらに、テレワーク実施可能な日数については、「制限なし」「基本テレワーク」が約6割を占める結果となりました。また、「今後、テレワークに関する制度や環境をより充実させないことが採用や社員の定着にマイナスにはたらくと思いますか」と尋ねたところ、「マイナスにはたらくと思う」という回答が5割を超え、特にテレワークが可能な業種・職種では、変化に柔軟に対応することが採用や社員の定着に重要と考える採用担当者が多いことが分かりました。
テレワークは新しい働き方として定着しつつありますが、緊急事態宣言の発令を機に急遽導入した企業も多く、今後テレワークに関する制度や環境をより充実させようと考えている企業が多いようです。
現在採用活動を行っている企業は、変化に強く、働き方の多様化を進めている企業が多い状況です。市場影響から面接回数が増加する傾向にある今、転職を検討されている方は企業の姿勢を見極めるチャンスととらえ、求人票の情報だけで判断せず、その企業が今後どのような働き方を検討しているのか、それを通じてどのような展開を目指しているのか、面接の中で聞いてみるのも良いかもしれません。（doda編集長 喜多 恭子）

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

（パーソルキャリア株式会社 ／ 8月31日発表・同社プレスリリースより転載）