グローバル企業のテレワーク実態調査 8割の企業が「今後もテレワークを継続」
日本最大級のグローバル人材に特化した人材紹介会社 エンワールド・ジャパン株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：ヴィジェイ・ディオール）は、
企業のテレワーク実施状況についてアンケートを行い、テレワークを実施しているグローバル企業189社から回答を得ました。
【調査結果 概要】
■ テレワークを実施している企業の8割が「今後もテレワークを継続」と回答
そのうち半数が「半永久的」にテレワークを継続。頻度は「週2~3日」が最多
■ テレワークでの社員の業務パフォーマンス「変わらない」が最多
■ 会社としての課題、第1位は「社員間のコミュニケーション」
■ テレワーク定着のために実施していること、第1位は「チームのコミュニケーション回数を増やす」
■ 社員への利点、第1位は「通勤時間の削減、満員電車によるストレスの低減」
■ コロナの影響でオフィスの撤退・縮小をした企業は6％にとどまる
【結果解説】
エンワールド・ジャパン 代表取締役社長 ヴィジェイ・ディオール
世界中の企業が新型コロナウイルスによる影響を受けたため、テレワークなどの柔軟な労働環境を導入している企業が極めて増えています。驚くべきことに、本調査にご回答いただいた企業の20%が、テレワークの導入後に社員の業務パフォーマンスが改善したと回答しました。柔軟な労働環境で従業員のパフォーマンスが改善する理由はいくつかあると考えています。本調査では、多くの人事担当者に「通勤時間の減少と、それに伴うストレスの軽減」が社員のメリットだと回答いただきました。
しかし、それはテレワークや柔軟な労働環境に課題が存在しないという意味ではありません。働き方の柔軟性を高めることは社員のエンゲージメントを高める一因になり得ますが、社員間のコミュニケーションの制限はマイナスの効果をもたらす可能性もあります。企業はチームワークとコミュニケーションを確保するために、先を見越した積極的な取り組みが重要であることに気づいてきています。多くの企業がテレワークや柔軟な労働体制を継続する姿勢を示しているため、従業員のエンゲージメントの維持と、生産性の高い従業員のコミュニケーションに継続的に取り組むことが求められるでしょう。
アフターコロナの社会において、テレワークや柔軟な労働環境は企業や採用ブランディングの重要な要素になるとともに、業務パフォーマンスの向上をもたらし得るプラスの指標となります。そのため、この職場環境の進化を受け入れ、効果的にマネジメントできる企業が最も成功するでしょう。
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（エンワールド・ジャパン株式会社 ／ 7月9日発表・同社プレスリリースより転載）