登録制アルバイトに関する実態調査
ディップ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 兼CEO：冨田英揮、以下当社）のディップ総合研究所は、アルバイト・パート採用をしている企業の採用に携わっている担当者（アルバイト・パート採用企業：1,976サンプル）、アルバイト・パートとして就業している、47都道府県内に在住の16～69歳の男女（アルバイト・パート就業者：3,832サンプル）を対象に、「登録制アルバイト※に関する実態調査」を実施しましたのでその結果を報告いたします。
※本レポートでの「登録制アルバイト」とは、企業・グループで採用を行い、”働く側が希望する店舗、希望する日程・時間で就業”することを表しています。
■調査結果サマリ
- 約5割が急に予定が空くことがある、そのうち、7割が空いた場合働きたいことがある
- 「登録制アルバイト」に4割が就業意向、そのうち、‟現在、登録制アルバイトで就業中の人”の就業意向は7割弱と高い意向
- 「登録制アルバイト」の就業きっかけは、たまたま見つけた・勧められたなど自ら探した人以外が6割弱
- 「募集時に応募者が集まるのが早くなる」「応募者が増える」など、導入することでの直接的な効果も
■調査結果からわかる登録制アルバイト導入のポイント
‟登録制アルバイトで就業中の人”は継続したい7割弱と継続意向が高く、‟就業中ではない人”も約3割が希望しており、一定量就業意向者がいることがわかりました。急に予定が空き、その時に働きたい人のニーズにも合致しています。
また、導入企業についても、課題と感じることはあるものの、「募集時に応募者が集まるのが早くなる」「応募者が増える」など直接的に効果が一定数出ています。
導入企業が課題として挙げている点や配属先で挙がっている不満などを踏まえ、事前の準備や配慮を検討することで企業側が求める採用を実現するための方法の一つとして「登録制アルバイト」は有効な方法の1つになるかもしれません。
■調査概要
調査設計・分析：ディップ総合研究所 ディップレポート編集室 川上由加里
調査名：ディップ総合研究所「登録制アルバイトに関する実態調査」
・アルバイト・パート採用企業
調 査 手 法：インターネット調査（楽天インサイトモニター利用）
調 査 対 象：アルバイト・パート採用をしている企業の採用に携わっている担当者
調査実施時期：2019年12月27日（金）～2020年2月4日（火）
有効回収数：1,976サンプル
・アルバイト・パート就業者
調 査 手 法：インターネット調査（GMOリサーチモニター利用）
調 査 対 象：アルバイト・パートとして就業している、47都道府県内に在住の16～69歳の男女
調査実施時期：2019年12月26日（木）～2020年1月10日（金）
有効回収数：3,832サンプル
◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。
（ディップ株式会社 ／ 4月17日発表・同社プレスリリースより転載）