無料会員登録

日本の人事部への登録は45秒で完了
※登録内容はマイページで確認・変更できます

※「@jinjibu.jp」からのメールが受信できるようにしてください。

または各SNSで登録

日本の人事部があなたの許可無く投稿することはありません

既に会員の方は
こちらからログイン

ログイン

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・ログイン

ありがとうございます。会員登録が完了しました。
メールにてお送りしたパスワードでログインし、
引続きコンテンツをお楽しみください。

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・自動ログイン

会員登録とログインが完了しました。
引続きコンテンツをご利用ください。

マイページ

会員登録済み


選択したSNSアカウントは既に会員登録済みです。

ニュース
社会 教育・オピニオン
掲載日:2019/08/16

「学びたい」社会人は9割。認識や動機は多様~『社会人の「学び」に関する実態・意識調査』:日本能率協会マネジメントセンター

株式会社日本能率協会マネジメントセンター(代表取締役社長:張士洛、東京都中央区、以下JMAM[ジェイマム])は、バブル期世代、就職氷河期世代、ミレニアル世代、ジェネレーションZ世代のビジネスパーソン1,604人を対象に、学びに関するアンケート調査を実施しました。このたび、結果内容を一部抜粋してお知らせします。

人生100年時代の到来に加え、テクノロジーの進化や市場が変化していく中、目的や状況に応じた「学び」が今一人ひとりに求められています。しかし、自分に合った「学び方」や「テーマ」を自律的に考え、仕事の成果に繋げることは容易ではありません。そこで今回は、個人と組織が適切に「学び」をデザインしていくための考え方や、「学び」の環境づくりのポイントを明らかにするために、調査を実施しました。


<調査概要>
調査方法:インターネット調査
調査地域:全国
有効回答:バブル期世代(1969年以前の生まれ)412名
就職氷河期世代(1969年~80年生まれ)412名
ミレニアル世代(1981年~93年生まれ)412名
ジェネレーションZ世代(1994年以降生まれ)368名
調査期間:2018年10月
調査構造:学びの実態を明らかにするため、顕在的な行動のベースとなる内面と外面を分けて調査項目を設計


<調査結果(一部抜粋)>

■ビジネスパーソン全体の学びの傾向

1.【学びの認識】重要度は高いが、計画的ではない
学びの「重要性」や「必要性」に関する質問ではいずれも90%近くがポジティブな回答の一方、学びの「投資金額」や「場所や時間」を決めて学びを実践する割合は30%程度に留まっています。ビジネスパーソンの多くが学びに対して重要度を認識していますが、計画的な実践までには至っていないようです。


2.【学びの結果】仕事自体は満足しているが、サポートには不満がある
学びを通して「やりたい仕事に関われている」「持ち味を発揮できている」「成果が出ている」という回答は60%程度となり、半数以上のビジネスパーソンが学びを通して仕事の成長実感を持っている結果となりました。一方、学びに関して組織から受けたサポートは「満足している」が40%にとどまり、組織のサポートには少なからず満足をしていないことがうかがえます。


■世代別の学びの傾向

1.ジェネレーションZ世代:【学びの動機】「身近」と「憧れ」の両面から影響を受けやすい
ジェネレーションZ世代が影響を受ける人は、友人や職場の上司など「身近」な存在である一方、他の世代よりも小説やテレビなどの登場人物、スポーツ選手など「憧れ」の存在からも影響を受ける割合が高い結果となりました。その中でも特に、YouTuberなどインフルエンサーという「身近」かつ「憧れ」から影響を受けやすいことは、ジェネレーションZ世代ならではの特徴と言えます。


2.ミレニアル世代:【学びの認識】学びへの投資意欲が最も高い世代
ミレニアル世代は、学びに投資する金額を「決めている」と回答した割合が32.3%と全世代のなかで最も高い結果でした。また、実際に学びへ投資している金額も「かけている」の回答が唯一半数を超える世代でした。


3-1.就職氷河期世代:【学びの結果】「やりたい仕事への関わり」や「使える時間」の実感が少ない
就職氷河期世代では「やりたい仕事に関われている」「働き方改革の影響で学びに多くの時間を使えるようになった」と回答した割合が、全世代の中で最も低い結果となりました。世代的に“中間管理職”ポジションのビジネスパーソンが多く、やりたい仕事への関わり度合いや、使える時間が少ない世代なのかもしれません。


3-2.就職氷河期世代:【学びの認識】「学び」を自らの意思でおこなっている割合が最も高い
就職氷河期世代では「学びは自分の意思でおこなっている」と回答した割合が、全世代の中で最も高い結果となりました。


4.バブル期世代:上司との関わりが動機づけになりにくい世代
バブル期世代は、「上司」との関わりが動機づけにつながる割合が全世代で最も低い結果となりました。逆にモチベーションに影響を与える度合いが高い結果となったのは、「報酬が得られる(84.2%)」「人事評価へ反映される(78.2%)」でした。このことから、仕事に対してはしっかり外的報酬につながるか否かを重要視していることが伺えます。


<本件に関するお問合せ先>
【報道関係者お問い合わせ先】
株式会社日本能率協会マネジメントセンター 広報担当
TEL:03-6362-4361(直通) / E-mail: PR@jmam.co.jp 

【サービスに関するお問い合せ先】
カスタマーリレーション部(担当:渋谷・丸山)
TEL:03-6362-4343
E-mail:customer-relation@jmam.co.jp

 

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

(株式会社日本能率協会マネジメントセンター http://www.jmam.co.jp/ /8月8日発表・同社プレスリリースより転載)

記事のオススメ、コメント投稿は会員登録が必要です

会員登録はこちら

既に日本の人事部会員の方は、ここからログイン

この記事をおススメ

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。
※コメント入力は任意です。

おススメ
コメント
(任意)
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

コメントを書く

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。

コメント
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

問題を報告

ご報告ありがとうございます。
『日本の人事部』事務局にて内容を確認させていただきます。

報告内容
問題点

【ご注意】
・このご報告に、事務局から個別にご返信することはありません。
・ご報告いただいた内容が、弊社以外の第三者に伝わることはありません。
・ご報告をいただいても、対応を行わない場合もございます。