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人事サービス雇用・採用2019/07/16

8割の企業が中途採用で長期休暇に関する情報を提供。取得実績など実態開示の有無で採用充足に大きな開き~企業の人事担当者アンケート調査結果:リクルートキャリア

株式会社リクルートキャリア(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:小林 大三)は、中途採用を実施する企業の人事担当者へアンケート調査を行い、830人から回答を得ました。このたび長期休暇に関する応募者への情報提供と、中途採用状況について考察いたしましたので、結果をご報告いたします。なお、本調査における「長期休暇」は「有給休暇のみならず、暦も含めた連続した休暇」と定義し、質問をしております。


■調査結果トピックス

  • 8割の企業が、募集・選考段階において長期休暇に関する情報を求職者に提供。
  • 企業が最も多く提供している情報は、夏季休暇・特別休暇などの「休暇の種類(67.2%)」。
  • 情報提供をしている企業は61.1%が中途内定者数が計画以上であるのに対し、情報提供をしていない企業は43.1%と、18.0ポイントの差。
  • 中途内定者の充足状況によって提供に大きく差がある情報は、会社の「長期休暇の取得風土(13.2ポイント差)」「長期休暇の取得実績(11.6ポイント差)」。
  • 「募集部署」の取得実績や、社員の体験談といった情報も、7ポイント以上の差。
  • 企業の長期休暇の平均取得実績は、情報提供をしている・いない企業ともに「3~5日間」が4割と多勢。


■リクナビNEXT編集長 藤井薫の解説コメント

「しっかり・気兼ねなく」。長期休暇の実績と風土の開示が、中途採用力に直結

「私達の会社では、長期休暇は『しっかり・気兼ねなく』取得できています」。人事担当者への調査結果からは、長期休暇の取得実績と取得風土をリアルに開示する企業が、中途採用活動において優位な効果を実感していることがわかりました。転職活動者が本当は面接で聞きたいけれど聞きづらい、「制度を超えた会社・職場の風土」。そのリアルな情報を、企業側からどこまで積極的に開示できるか? それこそ、仕事と生活の高次の両立、メリハリある働き方を望む個人の、入社後活躍・定着へのカギになってゆくと思われます。


■調査概要
実施期間:2019年3月19日(火)~2019年3月25日(月)
調査対象:中途採用実施企業の人事担当者
回答数:830人
調査方式:インターネット調査(調査協力:株式会社マクロミル)

 

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

(株式会社リクルートキャリア https://www.recruitcareer.co.jp/ /7月16日発表・同社プレスリリースより転載)


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