インターン参加後、その企業への入社志望度が上がった参加者は60.9％。インターン参加者は入社3年以内の離職率が非参加者の約1/2に抑えられ、非参加者に比べ11％高い人事評価～『企業インターンシップの効果検証調査』：パーソル総合研究所

総合人材サービス、パーソルグループのシンクタンク・コンサルティングファームである株式会社パーソル総合研究所（本社：東京都港区、代表取締役社長：渋谷和久）は、企業が大学生向けインターンシップを実施することの効果を明らかにするため、「企業インターンシップの効果検証調査」を実施し、このたび結果を取りまとめましたので発表します。

同調査では、インターンを経験することで、入社志望度が上がり人材獲得しやすくなるだけではなく、口コミによる情報拡散や、入社後の定着・活躍の観点からも効果があることが明らかとなりました。

＜調査結果概要＞
■入社前の効果
1.インターン参加後、その企業への入社志望度が上がった参加者は60.9％。志望度に最も影響する要因は、参加した企業の「社員の優秀さ」への認知であり、次に影響したのは「就職活動の支援」であった。

2.インターン参加後、86.0％が同期、後輩などとそのインターンについての情報交換を行っており、交換人数は平均41.3人。優れたインターンには、高い情報波及効果が見込まれる。

■入社後の効果
3.入社後の3年離職率がインターン非参加者は34.1％のところ、参加者は16.5％。インターン参加者の高い定着率が確認された。

4.インターン参加者は、会社からの人事評価、ジョブ・パフォーマンスともに非参加者よりも高く、活躍効果も明らかになった。（企業属性、学歴などの属性の影響を取り除いても同様の傾向）

※本調査を引用いただく際は出所を明示してください。出所の記載例：パーソル総合研究所「企業インターンシップの効果検証調査」

＜調査の趣旨・目的＞
近年、インターンを実施する企業は増加しており、ここ３年間の新卒入社者のうち58.8％がインターンを経験しています（本調査結果より）。その一方、インターンの効果検証に関しては、学生側のキャリア教育の観点から実施されているものの、企業側の人事的な観点からは不十分な状況と言えます。
本調査は、企業側の目線でインターンの効果を明らかにし、なぜインターンを実施すべきなのか、どのようなタイプのインターンに取り組むべきかなど、人事・経営層にとって参考になるデータを提供することを目的としています。

＜調査概要＞
調査名称：パーソル総合研究所「企業インターンシップの効果検証調査」
調査内容：企業が大学生向けに行うインターンシップの実態とその入社前・入社後の効果を明らかにする
調査手法：インターネット調査モニターを用いたインターネット定量調査
調査時期：2018年9月28日～10月3日
調査対象者：
■本調査条件
大学・大学院・短大卒業後、新卒1,2,3年目の無期雇用従業員1,998人（うちインターンシップ経験者1,307人）
■スクリーニング調査（定着率調査）
大学・大学院・短大卒業後、新規学卒者として企業に入社した者（その後の定着は不問）10,750人
実施主体：株式会社パーソル総合研究所

＜問い合わせ先＞
株式会社パーソル総合研究所　広報室
TEL：03-6385-6888　FAX：03-6386-9161
Mail：pr@persol.co.jp

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

（株式会社パーソル総合研究所　https://rc.persol-group.co.jp/ ／1月17日発表・同社プレスリリースより転載）