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[社会]

2019/01/09

自社がダイバーシティに積極的に取り組んでいると感じる方は14%に留まる。職場のダイバーシティ促進に必要なこと、トップ3は「採用の促進」「トップのコミットメント」「公正な評価制度」~『エン転職』ユーザーアンケート:エン・ジャパン

人材採用・入社後活躍のエン・ジャパン株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:鈴木孝二)が運営する「入社後」までを見据えた総合求人・転職支援サービスエン転職上で、ユーザーを対象に「ダイバーシティ」についてアンケートを実施し、12,189名から回答を得ました。以下、概要をご報告します。


■調査結果 概要
★ 7割が「ダイバーシティの意味を知らない」と回答。9割がダイバーシティの考え方に肯定的。

★ 自社がダイバーシティに積極的に取り組んでいると感じる方は14%に留まる。もっとも多い取り組みは「女性の採用・活躍支援」、少ないのは「LGBTの採用・活躍支援」。

★ 職場のダイバーシティ促進に必要なことは、「採用の促進」「トップのコミットメント」「公正な評価制度」。


■調査結果 詳細
1:7割が「ダイバーシティの意味を知らない」と回答。9割がダイバーシティの考え方に肯定的。

ダイバーシティとは、女性・シニア・外国人・障がい者・LGBTなど多様性を受け入れ、広く人材を活用することで生産性の向上や市場の多様なニーズに対応しようという考え方のことです。「ダイバーシティという言葉を知っていましたか?」と伺ったところ、70%が「知らない」(聞いたことはあるが意味はよく知らない:51%、知らない:19%)と回答しました。

ダイバーシティの考え方をお伝えした上で、「ダイバーシティの考え方について、大事だと思いますか?」と伺ったところ、95%が「大事だと思う」と回答しました。理由を伺うと、「多様な視点を商品・サービス開発に活かすため」(57%)、「優秀な人材の確保のため」(47%)、「社会的マイノリティに対する就業機会拡大のため」(39%)が上位に挙がりました。


2:自社がダイバーシティに積極的に取り組んでいると感じる方は14%に留まる。もっとも多い取り組みは「女性の採用・活躍支援」、少ないのは「LGBTの採用・活躍支援」。

「自社(離職中の方は直近の前職)では、ダイバーシティに取り組んでいると感じますか?」と伺ったところ、「積極的に取り組んでいる」は14%に留まりました。「積極的に取り組んでいる」と回答した方に、会社で実施されている具体的な取り組みを伺うと、もっとも多かった回答は「女性の採用・活躍支援」(51%)でした。「女性でも仕事をてきぱきこなしているので、男性陣も負けじと頑張っていた」(22歳男性)、「女性ならではの視点があり、新たな気付きがある」(30歳男性)、「女性が多い職場では、女性特有の悩みを相談しやすく、助けられました」(36歳女性)といったコメントが寄せられました。

もっとも少なかった回答は「LGBT(※レズビアン、ゲイ、バイセクシュアル、トランスジェンダーなど性的マイノリティ)の採用・活躍支援」(4%)でした。「トイレや更衣室などの環境整備がなかなか進まない」(33歳男性)、「以前にLGBTの方を受け入れたが、同僚の理解は得られても、顧客の理解を得られないケースがあり、働く本人が大変そうだった」(39歳女性)など、課題視する声が寄せられました。


3:職場のダイバーシティ促進に必要なことは、「採用の促進」「トップのコミットメント」「公正な評価制度」。
「職場におけるダイバーシティの促進のために必要なことは何だと思いますか?」と伺ったところ、トップ3は「ダイバーシティを受け入れる採用の促進」(57%)、「トップのコミットメント」(47%)、「ダイバーシティを活かす公正な評価制度の充実」(39%)でした。


【調査概要】
■調査方法:インターネットによるアンケート
■調査期間: 2019年11月29日~12月26日
■調査対象:『エン転職』利用者
■有効回答数:12,189名


<本ニュースリリースに関する問合せ先>
エン・ジャパン株式会社
広報担当:大原、松田、清水
TEL:03-3342-6590 FAX:03-3342-4507
E-mail:en-press@en-japan.com

 

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

(エン・ジャパン株式会社 https://corp.en-japan.com/ /1月9日発表・同社プレスリリースより転載)


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