人事白書調査レポート2022 戦略人事
9割近くの企業が「戦略人事」の重要性を認識しているが、実際に「戦略人事」が機能している企業の割合は約3割にとどまる
業績の良し悪しに関係なく、9割近くの企業が戦略人事の重要性を認識
自社の人事部門と戦略人事の関係性について、当てはまる事項を聞きました。まず、「戦略人事」は重要であるという項目を見ると、「当てはまる」(56.2%)、「どちらかといえば当てはまる」(30.5%)を合わせて86.7%となりました。一方、「当てはまらない」(3.6%)、「どちらかといえば当てはまらない」(5.5%)は合わせて9.1%と少数です。戦略人事の重要性が叫ばれるようになって相当の年月が経過しましたが、ほとんどの企業がその重要性を認識していることがわかります。
「戦略人事」の重要性は感じていても、機能している割合は約3割
次に、人事部門が「戦略人事」として機能しているかどうかを聞きました。「当てはまる」(6.1%)、「どちらかといえば当てはまる」(23.8%)を合わせた割合は29.9%でした。一方、「当てはまらない」(38.1%)、「どちらかといえば当てはまらない」(28.6%)は合わせて66.7%となりました。戦略人事の重要性は強く認識している一方で、人事部門が戦略人事として十分に機能できていないことがわかります。
『人事白書2022』の本誌では、業績による違いや、人事部門が「戦略人事」として機能していない理由についても掲載しています。
実施時期 | 2022年3月7日~3月31日 |
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調査対象 | 『日本の人事部』正会員 |
調査方法 | Webサイト『日本の人事部』にて回答受付 |
回答数 | 5,200社、5,441人(のべ) |
質問数 | 153問 |
質問項目 | 1.戦略人事/2.採用/3.育成/4.制度・評価・賃金/5.ダイバーシティ&インクルージョン/6.働き方/7.組織開発/8.注目の人事課題(ウェルビーイング、パーパス、職場の関係性) |
出典:『日本の人事部 人事白書 2022』
全国の人事の実態・課題を明らかにし、解決の糸口を探る『日本の人事部 人事白書』から、調査レポートを公開。貴社の課題解決にご活用ください。