人事白書 2017 育成
育成の「効果検証」を「行っていない」企業が過半数
効果検証は、「受講後のアンケート」「試験・テスト」「プレゼンテーション・成果発表」などの方法により行われている
人材育成の「効果検証」を「行っている」企業は35.8%にとどまっており、「行っていない」は53.8%、「わからない」は10.4%。「行っている」企業に自由記述形式で「効果検証の方法」について聞いたところ、「受講後アンケートに加え、事務局の定点定時観測」「各種検査・試験・検定」「定期的に成果発表会を行い、幹部の評価をフィードバックしている」などの回答がみられた。
自由記述回答:育成の「効果検証」の方法
- 営業部門は、マニュアルの理解度、実践度を定期的にテストし、目標到達点とその達成度を検証している
- 各種検査・試験・検定
- TOEIC:施策前後でスコア比較、学習時間追跡
- 考え方や行動を研修前と研修後にフォローする(自己検証、他者検証)
- 一定期間経過後に、直接の上司による評価を行う仕組みになっている
- 研修後一年間、定期的に本人より報告を受けている
- 管理職がチェックシートによる効果検証を行う
- 役員への発表、交流の機会を通して
- 定期的に成果発表会を行い、幹部の評価をフィードバックしている
- 実際にポジションにアサインして実際の活躍度合を図る
- 売上対教育研修費をROEで検証。目標5%以内
- 毎年Organization Reviewという取り組みを実施し、昨年の計画に基づいて1年間実施したことを振り返り、その効果を非定形的な形式ではあるが、部門、人事、経営の立場で検証し、翌年の計画を立てている
- クライアントの満足度に基づく、費用対効果データの蓄積と分析・査定
※自由記述回答より一部抜粋
実施時期 | 2017年3月29日~4月12日 |
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調査対象 | 『日本の人事部』正会員 |
調査方法 | インターネット調査 |
回答数 | のべ4061社 4192人 |
回答者属性 | 企業の人事・経営者 |
質問数 | 129問 |
質問項目 | 1. 戦略人事 /2. 採用 /3. 育成 /4. 制度・評価・賃金 /5. ダイバーシティ /6.働き方 /7. HR Technology /8. 人事部力 |
出典:『日本の人事部 人事白書2017』
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