次の問題意識をお持ちの方にオススメです

• 人的資本情報開示を全てのステークホルダーにとって有益なものにし、自社の価値や強みを高めたい
• 各社の人的資本経営に関する実態を把握したい
• 「人的資本経営」に向けて取り組むべき具体策を検討するヒントがほしい

「人的資本情報開示の義務化」が始まり、早2年以上の月日が経ちました。
各社で人的資本経営に向けた試行錯誤は続いていますが、すでに大きな“人事格差”が生じているのは確かであり、この差はさらに拍車をかけて広がっていくものと予想しています。一方、自社で掲げた人的資本経営が動き出し、確実な変化が見え始めている企業の共通点も明らかになってきています。

本ウェビナーでは、数百社を超える統合報告書、有価証券報告書の分析や各社へのインタビューから見出した事例をもとに、日本企業の人的資本経営および情報開示に関する「現在地」と「これから進むべき道筋」について解説します。

人的資本経営が大切な営みであることは認識しながらも、その本質的な意味や目的を社内で共有することができず、何から着手すべきかに悩みを抱えている方、開示情報は整えたものの意義のある施策に落とし込めていない方はぜひご参加ください！

※ 本サイトでの申込期限は開催日前日の10:00までです。以降のお申込は弊社コーポレートサイトにて受付いたします