『人生の主導権を取り戻す「早起き」の技術』（古川 武士：著）
株式会社大和書房より発刊
～根性ではなく 技術で起きる～
株式会社大和書房は、古川 武士：著『人生の主導権を取り戻す「早起き」の技術』を刊行しました。
この本のテーマは、「根性ではなく、技術で起きる！」です。
実は、英語や片づけなどの習慣よりも早起きが難しいのは、「早起きは複雑で、生活習慣全体を変える」必要があるから。
早く起きるためには、寝る時間をコントロールする必要があり、そのためには飲み会などの付き合いをどうするか、急な残業をどうするかなど、様々な生活習慣の結果として、起きる時間は決まってきます。
「規律」と「柔軟性」を持つ必要があります。
そのためには、続ける習慣に乗っ取りながら、夜型習慣を朝型習慣に変える「早起きメソッド」を作りました。
さらに、朝型生活習慣にするためには、仕事を短時間で効率よく片づける習慣も必要です。これを「高密度仕事術」と題して本書に記載しております。
これで朝型生活リズムが出来て、充実した毎日が送れるようになります。
■本書の概要
人生の主導権を取り戻す「早起き」の技術
著者：古川 武士
定価：本体1,400円（税別）
発行日：2015/8/10
ISBN：9784479794905
ページ数：206ページ
発行：大和書房
■著者紹介
古川 武士（ふるかわ・たけし）
習慣化コンサルティング株式会社 代表取締役
関西大学卒業後、日立製作所などを経て2006年に独立。本質的な成果を出すには、「継続しないこと」が最も大きな課題と痛感し、日本で唯一の「習慣化」をテーマにしたコンサルティグ会社を設立。
オリジナルの習慣化理論・技術を開発し、個人と法人にコンサルティグや研修を提供している。また、早起きコンサルティグを通じて500人以上の夜型ビジネスパーソンを朝型に変えてきた。その実績を元に近年は「朝型＆高密度化コンサルティグ」を通じて朝型勤務で高い生産性を目指す企業を支援している。
主な著書に『30日で人生を変える「続ける」習慣』『新しい自分に生まれ変わる「やめる」習慣』（以上、日本実業出版社）をはじめ9冊、30万部を突破。中国・韓国・台湾など海外でも広く翻訳され読まれている。現在プレジデントオンラインにて月に2回連載中。
■目次
はじめに なぜ30分の早起きで人生の主導権が握れるのか？
第1章 悪循環の夜型、好循環の朝型
朝バタバタの生活が大きなストレスの原因
できる人は朝型の圧倒的な集中力を知っている
早く起きれば、自分をコントロールできる
早起きの最大のメリットは、自信が持てること
脳科学から見た早起きのメリット
伊藤忠商事は朝型勤務で残業10％減
社員の自発的な取り組みで一層朝型は加速する！
第2章 なぜ、早起きは続かないのか？
習慣引力の法則を知る
体内時計の仕組み
早起きは習慣化の中でも最も難易度が高い
早起きが失敗する8つの原因
第3章 根性や意思に頼らない「起きる技術」
起きる技術の基本5原則
原則1 起きる時間ではなく寝る時間に集中する
原則2 睡眠負債が発生しないよう充分な睡眠を取る
原則3 一度に１つの習慣を貫く
原則4 センターピンに狙いを定める
原則5 ボトルネックを想定する
結局何時間寝ればいいのか？
9時間睡眠の奇跡
睡眠の質と量を高める
夜すぐに眠るためのノウハウ
朝すっきり起きるためのノウハウ
睡眠の質を良くするためのノウハウ
挫折原因を取り除けば成功率は高まる
第4章 理想の生活習慣に変わる５つのステップ
理想の生活習慣を描く理由
理想の生活習慣は感情からスタートする
ステップ1．理想の生活習慣を描く
ステップ2．現状の生活習慣を把握する
ステップ3．ギャップを明確にする
ステップ4．例外パターンをつくる
ステップ5．ベビーステップで始める
体内時計はどれぐらいで習慣化するのか？
第5章 仕事を短時間で終わらせる「高密度仕事術」
仕事を高密度化する必要性とメリット
高密度仕事術の3つの原則
原則1．帰る時間は絶対に何があっても死守する
原則2．超集中ができるエネルギーを充電する
原則3．完璧主義をやめ最善主義で発想する
高密度仕事術の行動習慣
時間簿を取らなければ大きな改善はできない
1．シングルモードで徹底的に集中する
2．最重要の仕事を朝一番に片づける
3．先延ばしをなくす
4．突発事項をコントロールする
5．余計なことを減らす
計画より振り返りを重視する
徹底的に自分との約束を守ることで好転する
第6章 3人の朝型ビジネスに変わったケース
Aさんのケース 仕事が多すぎて深夜残業が続いている
Bさんのケース ネット・スマホで夜更かししてしまう
Cさんのケース 飲み会・家族との予定で早起きが続かない
◆書籍の詳細は、こちらをご覧ください。
（株式会社大和書房 http://www.daiwashobo.co.jp/／同社プレスリリースより転載）