ギノ、プログラミング就活サイト「paiza 新卒」を開始
～日本初！プログラミングスキルで就活
エントリーシート不要の新卒向け就職支援サービス～
エムアウトグループのギノ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：片山良平、以下ギノ）は、IT エンジニアに特化したプログラミング転職サイト『paiza（パイザ）』にて、IT エンジニアを志す学生向けの就職を支援するサービス「paiza 新卒」を 2015年8月1日より開始いたします。「paiza 新卒」はエントリーシートの代わりに paiza が用意したプログラミング問題を解くことで、書類選考なしで面接へ進める就職支援サービスです。
paiza では、従来より「プログラミングスキルチェック」にてプログラミング問題を解いた IT エンジニアのスキルを 6ランクに分け、求人企業が指定したランク以上を取得できていれば、書類選考なしで必ず面接に進めるという転職支援サービスを運営してまいりました。スキルチェックは、いわば「プログラミングのセンター試験」です。「paiza 新卒」でもその仕組みを活かして、通常の採用プロセスでは見つけにくい技術力の優れた学生を発掘することで、IT エンジニアを目指す学生の皆様が、より有利に就職活動を進められるようサポートいたします。ギノは本サービスの展開により、今後1年以内に、学生登録者数を現在の 5,000人から、20,000人に増やしていくことを目指してまいります。
【サービスの特徴】
１．エントリーシート不要！
スキルチェックで企業指定のランクが取れれば、エントリーシートを書かなくても必ず面接に行けます。
面接や書類ではなく、「プログラミングスキル」という強みで売り込めます。
2．プログラミングスキルで評価！スカウトもある！
規定のランクが取れていれば必ず面接に進めます。IT エンジニアを目指しているけど研究で忙しい人や既存の就活スタイルが苦手な人にも最適です。優秀な人は企業からのスカウトを受けることもあります。
3．既卒も OK！
企業が指定するランクが取れていれば、新卒・既卒は問わないという求人も多数掲載しております。
4．地方在住者は Skype 面談も OK！
一次面接は Skype でも OK という求人も多数掲載。地方でも交通費をかけずに就活ができます。
【paiza について】
ギノ株式会社では「日本の IT エンジニアを世界レベルに引き上げる」ことをミッションに、IT エンジニアに特化したプログラミング転職サイト「paiza」を展開中です。
【paiza 開発の背景】
学歴や職歴ではなく、技術を評価できる社会へ。日本の IT エンジニアを世界レベルに引き上げる。 これまで日本では、「IT ゼネコン」に象徴されるよう、大規模プロジェクトをマネジメントできる「文系人」が評価され、末端の IT エンジニアは労働集約産業の中で、取替のきく部品のような扱いをされる傾向がありました。 しかし、昨今の WEB ビジネスの拡大、ソーシャルメディアの発達、グローバル化で、取り巻く環境は大きく変化しつつあります。PDCA を回しながら、スピーディーにプロダクトを起ち上げることができるような、世界を意識した技術の高い IT エンジニアが非常に重要となってきています。
世界に通じる IT エンジニアを多く生み出すには、学歴や職歴ではなく、技術がある人が評価され、活躍できる社会が必要です。 『paiza』を起ち上げた背景には、IT エンジニアの技術を底上げし、高い技術力を持つ IT エンジニアの待遇や社会的地位を向上させ、ひいては日本のソフトウェア産業全体の国際競争力を高める事につなげたいという思いが込められています。
【paiza の特徴】
「paiza」はオンライン上で「プログラミングスキルチェック」を受験することで、IT エンジニア自身がスキル強化のポイントを把握すると共に、求人企業が求めるスキル基準と効率的にマッチングができるというこれまでにないサービスを提供しています。 人材サービス業界での一般的な属人的なスタイルではなく、作成したプログラムをオンライン上で実行し、スキルレベルが可視化されるのが特徴です。
そのレベルに応じた、システムマッチングを行うことで、提供価格を安く抑えながらも高品質な人材採用を行っていただけるサービスを目指しています。
■利用料金： IT エンジニア：無料／求人企業：採用成果報酬（1 採用につき 80万円（税別）～）
■対象言語： Java、C、C++、C#、PHP、Ruby、Python、Perl、JavaScript…9 言語
■スキル判定：オンラインで作成したプログラムを実行し、スキルを判定（S~E ランクの 6 段階評価）
◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。
（ギノ株式会社 http://www.gi-no.jp/ ／7月30日発表・同社プレスリリースより転載）