マネジメントベース、人をダムに例えて個人のストレス状況を診断するツール
「HRベース　ストレス診断」を開発・サービス開始

マネジメントベース（東京都文京区、本田宏文・代表取締役）では、一人一人のストレス状況(要因、耐性、反応等)をダムに例えて診断・表示するツールを開発し、サービスを開始します。同診断結果により「ストレスの仕組み」と「自分自身のストレス状況」を一目で直感的に理解できるため、ストレス教育効果が期待でき、個人のストレス耐性向上に寄与します。

ストレス耐性の診断項目には、若年層に特有の新型うつ病に関する潜在リスクを把握する項目も設けられています。

◇ HRベース紹介サイト： http://www.hr-base.jp/stress.html

■ 開発の背景
各種統計データや調査データ（注1）によると、昨今、ストレスを感じる働く人が増えており、企業における心の病も増加傾向がみられています。そのため企業では、従業員が抱える心の病の早期発見・早期対応、未然予防をどのようにすすめていくかが課題となっています。

従来より、予防的観点でストレス診断が用いられてきました。しかし従来のストレス診断では、診断結果を視覚的、直感的に把握できるものが少なく、「単純すぎて構造がよくわからない」、「複雑な表やグラフが多くて解釈が難しい」など、受検者が結果をフィードバックされてもストレス教育(エデュケーション)効果が期待できないものがほとんどでした。

そのため、ストレス耐性を向上させるストレス教育の場として、研修が活用されてきました。しかし、研修実施には労力やコストがかさむことから、研修を実施する企業は限定されており、実施する場合も、一部の管理職に留まることが多かったようです。

このような状況を踏まえ、当社では、メンタルヘルス管理の効果・効率の向上を支援するため、大学病院の心療内科医学博士、国立大学の心理統計博士ら学術メンバーの協力のもと同ツールを開発しました

（注1）
・ 厚生労働省平成20年10月発表「平成19年労働者健康状況調査結果」
・ 財団法人社会経済生産性本部メンタル・ヘルス研究所
平成20年8月発表「『メンタルヘルスの取り組み』に関する企業アンケート調査」

■ サービスの特徴
診断結果として、「個人向け帳票」と、「職場単位帳票」の二種類が出力されます。 「個人向け帳票」は、個人のストレス状況を可視化することにより、気付きの醸成とアドバイス提供、教育効果を狙ったものであり、「職場単位帳票」は、職場のストレス要因を可視化することにより、職場のストレス環境改善、活性化を促すものです。

これらは、メンタルヘルスケアに関する厚生労働省の指針で推奨されている、セルフケア及びラインによるケアの推進を支援する手段として利用できるものとなっています。
当社では、「HRベース　ストレス診断」を今後1年間で100社へ提供することを目標とします。

また、診断後の高ストレス者対応として、全国で対応可能な電話相談・面接カウンセリングサービスの紹介・提供が可能です（別オプション）。

■ サービス概要
【 提供ツール内容 】
各種原稿ファイル(検査票、回答用紙)、診断用ソフトウェアツール、マニュアルにより構成

【 検査票 】
155問の質問紙

【 診断内容・項目 】
1. 個人向け帳票
ストレッサー環境（仕事上、仕事以外のストレス要因）
ストレス耐性（脆弱性、自尊感情、新型うつ耐性等）
サポート環境（周囲の人たちからのサポート状）
対処能力（コーピング傾向）
社会スキル(人付き合いの良さ・コミュニケーションスキル）
心身のストレス反応（心的不調各種、身体不調）

2. 職場・組織向け帳票
個人向け結果の全体／職場平均値比較データ・順位
全体における当該組織の位置づけマッピング
職場のストレス要因別構造図

【 価格（税別） 】従量制／年額利用方式の2パターンでの提供
　従量制の場合　　　　　：初期導入費2万円、受検者単価　1,000円／人
　年額利用方式の場合：初期導入費2万円、使い放題価格　18万円／年間

なお、平成21年度中にサービス契約の企業様へ、お試し価格として、初年度、従量制の一人当たりの受検費用1,000円を、500円と半額で提供するキャンペーンを実施します。

マネジメントベース http://www.m-base.co.jp/ ／同社プレスリリースより抜粋・10月16日