2024年卒大学生インターンシップ・就職活動準備実態調査（12月）
「給料の少ない週休3日制」と「給料の多い週休2日制」では、約7割が週休2日制を希望
理由は、「将来への経済的な不安」や「仕事に時間をかけて早く成長したい」など
インターンシップや就活準備を通じて成長したと感じることは「主体性」が最多で28.7%
《TOPICS》
- 12月のインターンシップ累計参加率は前年比2.4pt増の88.1％で、前年同程度で推移
- インターンシップ参加や就活準備を通じて成長したと感じることは「主体性（物事に進んで取り組む力）」が最多。大学の授業やゼミへの参加にも良い影響があったと感じる学生も
- 「休みは多く、給料は少ない週休3日制」と「休みは少なく、給料は多い週休2日制」では、週休2日制を希望する学生が約7割に。「将来への経済的な不安」や「仕事に時間をかけて早く成長したい」などが理由に
- 新卒一括採用の制度について47.0%の学生が「肯定的である」と回答
【調査概要】
24年卒の12月時点でのインターンシップ累計参加率は前年比2.4pt増の88.1％で、前年と同程度の高水準となっている。また開催期間について「半日」の回答が前月より減少し、「1日」「2～4日」「5日以上」のプログラムに参加した割合が微増した。冬休み期間に差し掛かり、より中長期のプログラムに参加できるようになったと考えられる。
これまでのインターンシップ参加や就活準備を通じて自身の成長を感じたものとして、最も回答が多かったのは「主体性（物事に進んで取り組む力）」（28.7％）だった。学生からは「グループディスカッションを何度も経験する中で、授業でのプレゼンテーション準備の際、タイムマネジメントや役割分担をするなど、自ら動けるようになった」や「面接練習を重ねるうちに自然と力がついていた。成長に気づいたきっかけはゼミの先生から、『いつも率先して、行動してくれてありがとう』と言われたことだった」のように、学業へ良い影響があったとするコメントも寄せられた。
入社後、「週休2日制（週休3日制より休みは少なく、給料は多い）」と「週休3日制（週休2日制より給料は少なく、休みは多い）」を比較してどちらの勤務体系が良いかを聞いたところ、68.6％の学生が「週休2日制」と回答した。「ある程度の給与が見込めないと生活が厳しいため、現状では休みよりも給料を取らざるを得ない」のような経済的理由や、「仕事に時間をかけて、社会人として成長したい」という成長意欲が感じられる理由が見られた。一方、週休3日制を選択した学生からは、「副業・兼業や資格取得の時間に充てたい」という声や、人生100年時代を見据えて休息や健康を重視する声が上がった。
新卒一括採用制度に関する考えを聞いたところ、「肯定的」が47.0％（「肯定的である」（21.2%）と「どちらかといえば肯定的である」（25.8%）の合計）、「否定的」が10.8%、（「否定的である」（2.3%）と「どちらかといえば否定的である」（8.5%）の合計）「わからない・どちらともいえない」で42.1％だった。肯定的な理由としては「同期と知り合うことができ、同じタイミングで研修などを経験できる」や「ある程度日程を決めないと学業が疎かになる」などの理由が挙がった。
【調査担当者コメント】キャリアリサーチラボ 研究員 長谷川洋介
本調査では、休日と賃金の観点から、週休2日制か週休3日制どちらがいいかという質問をしましたが、物価高や貯蓄を気にするシビアな理由で、週休2日制を選択する学生が見られました。また新卒一括採用制度の是非については、学業との兼ね合いや海外との比較も交えながらメリットとデメリットを述べる学生の姿も見受けられ、社会的状況や自身の意向など踏まえて冷静に物事を捉えていることがわかります。インターンシップ参加や就活準備を通じて「主体性が増した」と感じた学生が多いという結果も出ましたが、このように物事を自分事として捉え進んで取り組む力も、就職活動に限らず今後さまざまな場面で重要になってきます。まもなく試験期間を終え春休みに入る学生も多いですが、就活準備や自身の将来についてより主体的に考え、取り組んでいってほしいと思います。
【調査概要】
「マイナビ 2024年卒 大学生インターンシップ・就職活動準備実態調査（12月）」
○調査期間／2022年12月20日（火）～12月31日（土）
○調査方法／マイナビ2024の会員に対するWEBアンケート
○調査対象／2024年3月卒業見込みの全国の大学3年生、大学院1年生
○調査機関／自社調べ
○有効回答数／1,950名（文系男子604名 理系男子480名 文系女子600名 理系女子266名）
※調査結果は、端数四捨五入の都合により合計が100％にならない場合があります。
◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。
（株式会社マイナビ／1月18日発表・同社プレスリリースより転載）