「組織開発で効果を上げている企業は何をしているのか？」
企業の「組織開発」実態調査
WillMap株式会社（東京都大田区 代表取締役：柿沼昌吾）は、548名の法人企業の組織開発担当者を対象とし、「企業の組織開発実態調査」をインターネットアンケートにて実施致しました。アンケートの中で、現在取り組んでいる組織開発の効果について聞き、回答者を組織開発成功群と組織開発非成功群に分け、それぞれの具体的な取り組みの差異について調査、分析致しました。それにより、組織開発に成功するためのポイントを探っております。
【調査内容】
- 成功企業が実施している組織開発のプロセス
- 組織開発と経営戦略の連動性について
- 組織開発に対する経営陣の理解について
- 組織開発の独自性の有無について
- 成功企業が実施している具体的な取り組み施策
- 組織開発における組織サーベイの活用実態
【詳細（一部抜粋）】
◇成功企業が実施している組織開発のプロセス
・質問：組織開発を進める上で、実施していることをすべてお答えください（複数回答可）
・選択肢：専任担当者の設置／専門部署の設置／年間スケジュールの策定／外部専門機関による支援／年間予算の確保／実施後の振り返りと次期改善策の検討／他の人事制度との連動／組織開発規程の策定と運用／事前の組織課題の特定
＜結果＞
組織開発成功群について言えば、多い順に、「年間スケジュールの策定（56％）」、「年間予算の確保（38％）」、「専任担当者の設置（36％）」、「専門部署の設置（34％）」となった。また、組織開発成功群と組織開発非成功群との差が大きいもの（成功群＞非成功群）については、「年間スケジュールの策定（差異20ポイント）」、「専門部署の設置（差異20ポイント）」、「年間予算の確保（差異17ポイント）」、「専任担当者の設置（差異17ポイント）」といった結果となった。
＜インサイト＞
上記の結果から、組織開発で大切なことは、専任部署・担当者を設置し、施策を実施する前に年度予算やスケジュールを明確するなど、運営基盤と整えることが効果を上げるためのポイントと言えるかもしれない。
【調査概要】
目的：組織開発で効果を上げるための要素を把握するため
調査期間：2022年6月16日（木）～2022年6月20日（月）
調査方法：インターネットアンケート調査
対象者：法人企業の組織開発担当者
回答者数：548人
◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。
（WillMap株式会社 ／ 9月1日発表・同社プレスリリースより転載）