検索

ログイン

会員登録

無料会員登録

日本の人事部への登録は45秒で完了！
※登録内容はマイページで確認・変更できます。

※「@jinjibu.jp」からのメールが受信できるようにしてください。

既に会員の方はこちら

または各SNSで登録

日本の人事部があなたの許可無く投稿することはありません

既に会員の方は
こちらからログイン

ログイン

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・ログイン

ありがとうございます。会員登録が完了しました。
メールにてお送りしたパスワードでログインし、
引続きコンテンツをお楽しみください。

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・自動ログイン

会員登録とログインが完了しました。
引続きコンテンツをご利用ください。

マイページ

会員登録済み


選択したSNSアカウントは既に会員登録済みです。

ニュース
社会 教育･オピニオン
掲載日：2021/11/02

働き方改革の取り組みに関する企業の意識調査

新型コロナウイルス 在宅勤務 オンライン会議 働き方改革

オンライン会議増えていませんか？ 49.4％の企業でオンライン会議を導入

2021年9月、新型コロナウイルスの感染者数は大きく減少した。また、企業として新しい働き方への対応が徐々にみられているほか、政府によって行動制約の緩和に向けた新しい動きも進められている。そこで、帝国データバンクは、働き方改革の取り組みに関する企業の見解について調査を実施した。本調査は、TDB景気動向調査2021年9月調査とともに行った。

※調査期間は2021年9月15日～30日、調査対象は全国2万4,516社で、有効回答企業数は1万2,222社（回答率49.9％）
※本調査におけるデータは景気動向オンラインで公開し、さらに詳細な分析結果は、TDB REPORT 172号（2021年10月28日発刊予定）に掲載
 

＜調査結果＞

  1. 新型コロナウイルスの感染拡大にともない、働き方改革の取り組みに変化がみられたか尋ねたところ、「新型コロナ拡大をきっかけに取り組みを開始した」働き方として、「オンライン会議の導入」が49.4％と半数近くにのぼった。次いで、「オンライン商談の導入」（34.2％）、「在宅勤務の導入」（32.9％）が3割台で続いた。企業からは「WEB会議による無駄な時間および経費の削減に有効であった。今後もWEB会議は一部継続する」（一般機械修理、埼玉県）といった声もあがっており、オンラインでの取り組みを推進したことで副次的な効果も表れている
     
  2. また、「今は取り組んでいないが、今後取り組む予定」では、「ペーパーレス化の推進」（25.4％）や「インターネットによる受注・販売の強化」（20.4％）、「RPAなど業務効率化ツールの導入」（20.3％）が上位に並んだ 新型コロナを契機に働き方改革が進むなか、5社に1社以上は、ペーパーレス化やEC販売の強化、RPAの導入といった取り組みを予定していた。今後それらに関連したビジネス機会の創出が期待される。

新型コロナを契機に働き方改革が進むなか、5社に1社以上は、ペーパーレス化やEC販売の強化、RPAの導入といった取り組みを予定していた。今後それらに関連したビジネス機会の創出が期待される。


＜お問い合わせ先＞
株式会社帝国データバンク 東京支社 情報統括部
TEL：03-5919-9344 E-mail: keiki@mail.tdb.co.jp


◆本調査の詳細は、こちらをご覧ください。

（株式会社帝国データバンク ／10月21日発表・同社プレスリリースより転載）

この記事ジャンル 働き方改革

無料会員登録

会員登録すると、興味のあるコンテンツをお届けしやすくなります。
メールアドレスのみの登録で、15秒で完了します。

この記事をオススメ

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地（都道府県まで）が公開されます。
※コメント入力は任意です。

オススメ
コメント
（任意）		 
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

コメントを書く

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地（都道府県まで）が公開されます。

コメント 
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

問題を報告

ご報告ありがとうございます。
『日本の人事部』事務局にて内容を確認させていただきます。

報告内容
問題点

【ご注意】
・このご報告に、事務局から個別にご返信することはありません。
・ご報告いただいた内容が、弊社以外の第三者に伝わることはありません。
・ご報告をいただいても、対応を行わない場合もございます。

ニュースジャンル一覧

教育･オピニオン（社会）ジャンルのニュース

もっとみる