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社会教育・オピニオン2020/03/18

『エン転職』1万人アンケート(2020年3月)
「ダイバーシティ」意識調査

人材採用・入社後活躍のエン・ジャパン株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:鈴木孝二)が運営する利用者満足度No.1日本最大級の総合転職支援サービス『エン転職』上で、ユーザーを対象に「ダイバーシティ」についてアンケートを実施し、11,028名から回答を得ました。以下、概要をご報告します。


<調査結果 詳細>

1:35%が「“ダイバーシティ”の意味を知っている」と回答。昨年より5ポイント上昇。
「“ダイバーシティ”という言葉を知っていますか?」と伺ったところ、35%が「言葉も意味も知っている」と回答。昨年と比較すると、5ポイント増えました。


2:87%が「“ダイバーシティ”の考え方は必要」と回答。
「“ダイバーシティ”の考え方は、これからの企業に必要だと思いますか?」と伺ったところ、87%が「必要だと思う」(必要だと思う:60%、やや必要だと思う:27%)と回答しました。「“ダイバーシティ”の考え方は、これからの企業に必要だと思う」「やや必要だと思う」と回答した方に理由を伺うと、トップ3は「多様な視点を商品・サービス開発に活かすため」(66%)、「多様化する顧客ニーズを的確に捉えるため」(57%)、「優秀な人材を確保するため」(33%)でした。一方、「“ダイバーシティ”の考え方は、これからの企業に必要だと思わない」「あまり必要だと思わない」と回答した方に理由を伺うと、トップ3は「無理やり取り組むものではないため」(45%)、「他に優先すべき取り組みがあるため」(25%)、「企業規模によっては難しいため」(23%)でした。


3:「自社が“ダイバーシティ”に取り組んでいる」と感じる方は18%に留まる。具体的な取り組み、「多様な人材の採用促進」が最多。
「自社(離職中の方は直近の前職)では、“ダイバーシティ”に取り組んでいると感じますか?」と伺ったところ、18%が「取り組んでいる」(積極的に取り組んでいる:5%、やや取り組んでいる:13%)と回答。企業規模別では、規模が大きいほど取り組んでいる率は高まります。取り組んでいる割合の高い業種トップ3は「金融・保険」(同:10%、21%)、「IT・通信・インターネット」(同:11%、16%)、「コンサルティング・士業」(同:6%、15%)でした。

「自社が“ダイバーシティ”に取り組んでいる」と回答した方に具体的な取り組みを伺うと、「性別・国籍・価値観など多様な人材の採用促進」(56%)が最多でした。


4:“ダイバーシティ”促進によるメリットは「多様な人材と接点が持てる」、デメリットは「管理・育成の難化」。
「“ダイバーシティ”促進によるメリットは何ですか?」と伺ったところ、トップ3は「多様な人材と接点が持てる」(60%)、「新しいアイデアにつながる」(40%)、「個性が尊重される」(37%)でした。一方、デメリットを伺うと、「管理や育成が難しくなる」(49%)、「人事評価が難しくなる」(38%)、「一部の社員に負荷がかかる」(28%)でした。


<お問い合わせ先>
エン・ジャパン株式会社
広報担当:大原、松田、清水、西春
TEL:03-3342-6590 FAX:03-3342-4683
E-mail:en-press@en-japan.com

 

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

(エン・ジャパン株式会社 / 3月17日発表・同社プレスリリースより転載)


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