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社会教育・オピニオン2020/02/13

在宅勤務制度、導入されたら「利用したい」が9割!

One Asiaのビジョンをかかげ、アジアを舞台に、エアトリ旅行事業、訪日旅行事業、ITオフショア開発事業、ライフイノベーション事業と投資事業を手掛ける株式会社エアトリ(本社:東京都港区、代表取締役社長 兼 CFO:柴田 裕亮、証券コード:6191)は、20代~70代の男女1,322名を対象に「在宅勤務制度」に関する調査を実施しました。


■調査背景
新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、「在宅勤務制度」について見直される機会が増えました。そこで、どのくらいの企業が「在宅勤務制度」を取り入れており、実際に利用できる環境なのか?導入していない企業の経営者はどのような理由で導入を見送っているのかを調査しました。

■調査概要
調査タイトル :「在宅勤務制度」に関するアンケート調査
調査対象 :20代~70代の男女1,322名
調査期間 :2020年2月2日~2月4日
調査方法 :インターネット調査
調査主体 :株式会社エアトリ

 

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。
(株式会社エアトリ/2月10日発表・同社プレスリリースより転載)


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