『世界で最も賞賛される企業 2018』米ビジネス誌フォーチュンとの共同調査を発表～1位は11年連続でApple、2位Amazon、3位Alphabet。日本企業ではトヨタ自動車が29位にランクイン：コーン・フェリー・ヘイグループ
グローバルな組織コンサルティング・ファームのコーン・フェリー(NYSE: KFY)のヘイグループ部門は、米ビジネス誌「フォーチュン」と毎年共同で実施する調査、第21回『世界で最も賞賛される企業（World’s Most Admired Companies）』(以下、WMAC)を1月24日米国にて発表しました。
全業界TOP50の1位は11年連続でApple、2位Amazon(前年同)、3位Alphabet(Google)(前年6位)。日本企業では唯一、トヨタ自動車が29位(前年34位)にランクインしました。業界別ランキングでは、日本企業は航空、飲料、コンピューター、建設機械、エレクトロニクス、鉄鋼、自動車部品、自動車、通信の9業界/13社(前年 9業界/15社)がランクインしました。日本企業がランクインした業界別ランキングは、こちら（PDF）にてご覧いただけます。
今回の調査では、WMAC選定のための調査と結果分析に加え、この調査に参加した企業の経営幹部486人に補足調査を行い、企業戦略の優先事項について分析しました。(この補足調査では、WMACを全業種のTOP50企業と各業界トップ3にランクインした企業と定義しています)
■ 「組織の機敏性」が最重要の戦略的優先事項
WMACの95%がOrganizational Agility (以下、組織の機敏性)を重要または非常に重要だと回答しています。「組織の機敏性」とは、“変化する環境に迅速に適応し、市場の地位を維持または強化する企業の能力”と定義されます。WMACは、顧客ニーズの変化や技術革新、既存ビジネスを破壊するような新しい動きに迅速に対応するために組織的な機敏性を常に動機づけています。機敏性が高く成熟した組織は、機会と戦略を見極めること、強い組織力と高い人材能力で変化を予測し反応することに長けていることが分かります。
■ WMACの優位点
機会と戦略の見極めに関する主な調査結果
◆ 常に革新し、次の市場を獲得しようとしている
--- WMAC： 84% ／ WAMC以外： 66%
◆ 優先事案と取り組みに集中し、変化のペースをうまく管理出来ている
--- WMAC： 77% ／ WAMC以外： 59%
◆ データ収集と、成功/失敗の両方から学ぶための効果的な仕組みを備えている
--- WMAC： 65% ／ WAMC以外： 50%
◆ 有望でない取り組みから魅力ある機会へ効果的にリソース（フィナンス、人材、経営上の関心）をシフトしている
--- WMAC： 70% ／ WAMC以外： 61%
組織 / 人材能力と機敏性に関する主な調査結果
◆ ビジネスの優先度に沿った人材戦略を持っている
--- WMAC： 70% ／ WAMC以外： 59%
◆ 主要な役職で現在および将来必要となる能力の成功要件の定義が出来ている
--- WMAC： 71% ／ WAMC以外： 57%
◆ 昇進や後継の決定において学習の機敏性を評価している
--- WMAC： 74% ／ WAMC以外： 66%
◆ 人材を取り組みやチームに適切に配置し、ポジションを超えた専門知識を重視する
--- WMAC： 88% ／ WAMC以外： 74%
フォーチュン/ コーン・フェリー・ヘイグループの『世界で最も賞賛される企業』調査について
コーン・フェリー・ヘイグループはフォーチュン誌と共同で1997年以降毎年『世界で最も賞賛される企業』の選定とランク付けを行い、これらの企業への高い評価と成功の要因となるビジネス慣行を調査しています。ランキング決定の詳細については、コーン・フェリーのウェブサイトをご参照ください。(英語)
- FORTUNE1000 とGlobal500 企業、および米国以外の売上高100億ドル以上の主要企業が対象
- 56 業界、米国企業475 社および米企業以外の28ヵ国の211 社、計686社が調査に参加
- およそ 3,900 人の企業経営幹部、業界アナリストがアンケート調査に参加
- 「革新性」、「人材のマネジメント」、「資産の有効活用」、「社会的責任」、「経営の質」、「財務の健全性」、「長期的投資価値」、「製品/サービスの品質」、「グローバル競争力」の9評価項目への回答に基づいてランク付け
- 参加企業の業界別ランクの上位半分を「最も賞賛される企業」と認定
- 全業界TOP50 にランクインした企業をWMACオールスターと認定
◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。
（コーン・フェリー・ヘイグループ http://www.haygroup.com/jp/ ／2月8日発表・同社プレスリリースより転載）