人事にかかわる項目は”数字”で把握できる！～『経営力を鍛える人事のデータ分析30』（林 明文・古川 拓馬・佐藤 文：著）中央経済社より発刊
株式会社トランストラクチャ（本社：東京都千代田区 代表取締役：林明文）は、書籍「経営力を鍛える 人事のデータ分析30」（林 明文・古川 拓馬・佐藤 文：著）を中央経済社より発刊いたしました。
会社の重要な資源である「人材」の管理は、まだまだ改善・発展の余地があります。あえて数字やデータにこだわって現状を把握・分析し、人事管理を行うことで会社の成長はさらに高く、確実なものとなるでしょう。
本書は人事分野の基本的で重要なテーマについて分析する方法を紹介しています。
経営力を鍛える 人事のデータ分析30
著者 ： 林 明文、古川 拓馬、佐藤 文
ページ数 ： 232頁
定価 ： 本体2,200円+税
出版社 ： 中央経済社
発行日：2017年8月31日
ISBN：978-4-502-23771-3
■目次
データ01 労働者数の激減は避けられない―労働力人口
データ02 そもそも日本は終身雇用ではない―平均勤続年数
データ03 人材獲得サバイバル時代―失業率
データ04 働き方の変化に対応する―平均給与
データ05 社員数は余っている? 不足している?―適正人員数
データ06 長期トレンドをチェックしなければ意味がない―直間比率
データ07 正規・非正規の二元論は時代遅れ―雇用区分比率
データ08 ベテランはどのくらい必要か―人員構成ギャップ
データ09 なぜこんなに管理職社員が多いのか―管理職比率
データ10 45歳を超えると企業は継続できない―平均年齢
データ11 5%を超える企業は新卒採用が困難になる―自己都合退職率
データ12 20年後のために採用する―理論新卒採用人数
データ13 売上高人件費比率よりも正確な数字―労働分配率
データ14 業績に連動してコントロールする1―人件費伸縮性
データ15 業績に連動してコントロールする2―賞与業績連動性
データ16 同業他社・自社の過去と比べる―労働生産性
データ17 転職されてもいい人、絶対にされたくない人―給与水準
データ18 初任給を比較してもほとんど意味はない―生涯収入
データ19 モチベーションダウンの要因にも―給与レンジ
データ20 社員を“時価"と“簿価"で考える―人材流動性
データ21 たいてい「いらない社員」が5%以上は存在する―ハイパフォーマー・ローパフォーマー発生率1
データ22 見当はずれの人件費管理の代表選手―昇給額
データ23 女性活用、組織間格差、採用精度も測定できる―ハイパフォーマー・ローパフォーマー発生率2
データ24 会社全体のスキル量が競争力を決める―スキルギャップ
データ25 評価のインフレ化・中心化に注意―人事評価データ
データ26 見極めにも育成にも使える―360度評価
データ27 的外れな対策が横行―モチベーション
データ28 ハイパフォーマーは満足しているか―リテンション率
データ29 将来の人件費はほとんど決まっている―将来予測人件費
データ30 モチベーションの低い人材が増える?―再雇用率
■著者
林 明文（はやし あきふみ）
株式会社トランストラクチャ 代表取締役
明治大学専門職大学院グローバルビジネス研究科 客員教授
青山学院大学経済学部卒業。デロイトトーマツコンサルティング合同会社に入社し、人事コンサルティング部門シニアマネージャーとして数多くの組織、人事、リストラクチャリングのコンサルティングに従事。その後大手再就職支援会社の設立に参画し代表取締役社長を経て現職。この間人事雇用に関するコンサルティングとともに講演、執筆活動を数多く行っている。主たる著書として、「人事の定量分析」（中央経済社）2012年、「企業の人事力」（ダイヤモンド社）2014年、「合理的人事マネジメント」（中央経済社）2014年、「新版人事の定量分析」（中央経済社，共著）2016年などがある。
古川 拓馬（ふるかわ たくま）
株式会社トランストラクチャ ディレクター
龍谷大学法学部卒業。国内大手独立系コンサルティング会社に入社し、人材開発、組織・人事コンサルティングの企画営業業務を行う。その後、当社に入社。コンサルティング部門のディレクターとして、定量分析、人事基盤整備および人事制度設計等の数多くの、組織・人事コンサルティング業務に携わるほか、講演活動やプロダクト開発、人事分析の品質管理、社内教育等に従事。著書として、「新版人事の定量分析」（中央経済者，共著）2016年がある。
佐藤 あや（さとう あや）
株式会社トランストラクチャ シニアマネージャー
東京工芸大学工学部卒業。ソフトウェア開発会社に入社し、人事部門を中心とした業務改善、要件定義などに従事。その後、専門店マネージャーを経て現職。人事制度設計を中心とした、雇用施策、人材開発関連などの組織・人事コンサルティング業務に携わる一方で、執筆活動を行う（「職務型人事への移行法」（月刊人事マネジメント）など）。
◆書籍の詳細は、こちらをご覧ください。
（株式会社トランストラクチャ https://www.transtructure.com/ ／9月発表・同社プレスリリースより転載)