パーソル総合研究所×法政大学 大学院 石山研究室「ミドルからの躍進を探究するプロジェクト」を発足～ミドル・シニア社員の働き方・就業意識に関する大規模調査を実施：パーソル総合研究所
総合人材サービス、パーソルグループ内の「はたらく人」と「組織」に関する研究機関 株式会社パーソル総合研究所（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：渋谷和久、以下パーソル総合研究所）は、法政大学大学院 石山恒貴研究室との共同研究として、「ミドルからの躍進を探究するプロジェクト」を開始いたします。本プロジェクトでは、国内大手製造業4社、旭化成エレクトロニクス株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：田村敏）コニカミノルタ株式会社（本社：東京都千代田区、代表執行役社長：山名昌衛）、パイオニア株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役兼社長執行役員：小谷進）、パナソニック株式会社（本社：大阪府門真市、代表取締役社長：津賀一宏）にご協力いただき、ミドル・シニア社員※の働き方や就業意識に関する実態を定量的に明らかにします。さらに、ミドルからの更なる躍進を促進する要因について調査分析し、課題解決に資する打ち手の検討と開発に着手します。本プロジェクトの研究結果は、論文や書籍、フォーラムイベント等を通じて発表するほか、パーソル総合研究所のコーポレートサイトや公式SNSでも随時公開予定です。
※本プロジェクトにおける「ミドル・シニア社員」とは、「40歳以上のすべての社員」を対象にしています。
■プロジェクト発足の背景：70歳現役社会を見据え、企業組織の中核を担うミドルの成長・躍進は急務
世界に先んじて超高齢化社会に突入する日本では、2025年に約583万人の労働力が不足すると推計されており※、限られた労働力を活用するべく、生産性の向上が求められています。そうした中、労働生産年齢人口のボリュームゾーンを占めるミドル・シニア層には、更なる躍進を通じて企業組織を支える中核的な役割を担うことが期待されています。しかし、ミドル・シニア層に対して企業経営から期待が高まる一方、その働き方や就業意識の実態についてはまだ十分明らかになっていません。そこで、本プロジェクトでは、雇用政策・人材マネジメントを専門とする法政大学大学院 石山恒貴教授をプロジェクトリーダーに迎え、ミドル・シニア層の働き方や就業意識に関する実態、およびミドルからの躍進に影響する要因を定量的に調査分析し、実践可能な知見を創出します。
※パーソル総合研究所（旧インテリジェンスHITO総合研究所）「労働市場の未来推計」より
■石山恒貴教授からのコメント：ミドル・シニアがキャリアの時間軸を見直し、生涯にわたり躍進を続けるためには
少子高齢化が進み「人口ボーナス」の状態から「人口オーナス」へと転換した日本では、今後確実に生産年齢人口の減少が進んでいきます。一方で、『ライフ・シフト』（リンダ・グラットンほか著）で指摘されているように、われわれは100年ライフの時代にも突入したのです。日本社会が持続的に成長していくためにも、個人が長い人生で幸福を追求するためにも、ミドル・シニアの躍進こそが最も重要な社会課題のひとつと言えるでしょう。 しかしながら、企業の人事施策において、ミドル・シニアの課題の優先順位は必ずしも高かったとは言えません。重要な課題であることは認識されながらも、その取り組みの難しさ、解決の方向性の不確かさから、後回しにされてきたことが実態ではないでしょうか。 今回、ミドル・シニアが躍進できる職場環境の整備に意欲的な4社の協力を得て、多角的な調査研究が実施されることになりました。ついに、この難しい課題への本格的な研究プロジェクトが始動します。組織と個人双方の視点で、ミドル・シニアがキャリアの時間軸を見直し、生涯にわたり躍進を続ける処方箋を創造していきたいと考えています。
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（株式会社パーソル総合研究所 http://rc.persol-group.co.jp/ ／1月16日発表・同社プレスリリースより転載)