業界初、完全オンラインによる新卒採用活動「RIKEI-NOU（理系-脳）検定採用プログラム」を導入～15万円の就活支援金、満60歳まで有効の内定を提供。全国の「RIKEI-NOU」就活生を応援：SHIFT
株式会社SHIFT（本社：東京都港区／代表取締役社長：丹下大、東証マザーズ：3697、以下SHIFT）は、 2017年の新卒採用において、業界初となる、オンラインで採用活動が完結する、「RIKEI-NOU（※1）検定採用プログラム」を導入します。本プログラムでは、「RIKEI-NOU」の資質を測るオンライン上の「RIKEI-NOU検定」に合格した方に即時内定を通知します。また内定者には、「RIKEI-NOU支援金15万円（※2）」および「RIKEI-NOU一生内定（※3）」を提供するほか、キャリア相談会やスキルアップ講座なども開催し、全国の「RIKEI-NOU」就職活動生を応援します。
就職活動をする理系専攻学生の多くは、研究活動などに時間的制約を受け、卒業後のキャリア選択を短絡的に決めてしまう傾向があります（※4次項参照）。この現状を受け、SHIFTは本プログラムを導入し就職活動生を応援します。
※1）「RIKEI-NOU」とは、「論理的思考力」「抽象化能力」「緻密性」の3つの資質で、ソフトウェアテストを実行・推進するうえで大切な資質です。
※4）自社調べ（自社在籍の理系を専攻した社員30名へのアンケート結果による）
オンライン完結型「RIKEI-NOU検定採用プログラム（2017年新卒）」概要
■プログラム概要：「RIKEI-NOU検定」を受検し、合格した方に内定を通知します。
面接など、その他選考フローはありません。
■合格基準 ：当社が規定する基準に達した方
■受検対象者：2017年新卒入社のために就職活動をしている方
■所要時間 ：30分
■持ち物 ：インターネット環境に繋がったパソコンもしくはスマートフォン、メモ用紙、筆記用具
■内定者特典：
1）（※2）「RIKEI-NOU支援金」：本検定合格者でかつ会社説明会出席者に15万円を提供します
2）（※3）「RIKEI-NOU一生内定」：当社定年（満60歳）まで内定は有効です
■「RKEI-NOU検定採用プログラム（2017年新卒）」内定通知までのフロー
「RIKEI-NOU検定」受検 → 合否判定 → 内定 → 内定通知書および支援金を授与
※支援金は内定通知書を渡す、会社説明会出席者に提供します。
■「RIKEI-NOU検定」
「RIKEI-NOU検定」では、全5問の問題を通して、「論理的思考力」「抽象化能力」「緻密性」の資質を測ります。
■オンライン完結「RIKEI-NOU検定採用プログラム」設立背景
SHIFTは、理系専攻学生が就職活動を行う上での一番の障壁が「時間の確保」であるという課題（※4）を受け、業界初となるオンライン完結型の採用プログラムを導入しました。受検から内定までをオンラインで完結させることにより、就職活動生は時間と空間を選ばず、また交通費をかけずに採用検定を受けることができます。またSHIFTは、ソフトウェアテストを遂行するために必須である3つの素養（「論理的思考力」「抽象化能力」「緻密性」）に長けた人材に、本選考プログラムを通してより多く出会うことが可能です。 「RIKEI-NOU」の資質を高め、自身のキャリアをより豊かなものにするために、内定者には支援金15万円を提供します。また、「RIKEI-NOU」の資質は知識や体力とは異なり、時とともに衰えることは無いと考えるため、この資質を有する人材であれば新卒入社に限らず、いつでも入社を可能とします（内定有効期限は満60歳。ただし面談を行います）。
（※4）日本の理系専攻学生の多くは、就職活動をしながら、これまで通り、研究活動と生活費を稼ぐためのアルバイトをすることに困難を感じているようです。一般的に、理系専攻学生の就職活動は、研究室の方針に大きく影響を受けると言われています。「就職活動」よりも「研究活動」を優先する方針の研究室に所属した場合、学生はこれまで通り研究を継続することが求められます。その結果、就職活動は時間的制約を受け、納得のできる就職活動を行うことができず、大学卒業後約40年にわたる自身のキャリアを短絡的に決めてしまう傾向があるようです。これは一般的に、日本における大学生の職業選択時期が、ある特定時期に限られており、かつ在学中に就職先が決まらないと正社員で就業できる可能性が著しく低下する日本の社会問題にも繋がっています。
【概要ページ一覧】
■「RIKEI-NOU検定」採用プログラムTOPページ
■「RIKEI-NOU検定」合格者インタビューページ
◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。
（株式会社SHIFT http://www.shiftinc.jp/ ／ 4月18日発表・同社プレスリリースより転載)