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ニュース 掲載日:2015/12/03

ランスタッド、『求職活動時のソーシャルメディア(SNS)の活用』調査
~職探しに使うソーシャルメディアはFacebook
求職時のSNS活用率、日本は26%で最低値、LinkedInはランク外~

総合人材サービス会社ランスタッド株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:猿谷哲、以下ランスタッド)は、世界23の国と地域の約22万5千人に実施した調査の中から、求職活動時のソーシャルメディア(SNS)の活用に関する結果を発表します。

 

■SNSを求職活動に利用する人は、グローバルでは半数以上であるのに対し、日本はわずか26%。調査国の中で日本人の活用率が最も低い結果に

■日本でも世界でも、求職活動で最も使用されるSNSはFacebook。海外で支持の高いLinkedInは日本ではランク外。個人情報の公開や、自己アピールに慎重な日本の文化を反映か

 

●ランスタッド株式会社 紹介事業部 ディレクター 小西 智子 のコメント
国内外問わず、プロフェッショナルやグローバルな領域で活躍する人材はソーシャルメディアの活用に長けていると感じます。プライベートなことはFacebookに、ビジネスに関することはLinkedInに、と特性に応じてSNSを使い分けることも特徴と言えます。また、彼らは実生活がそうである様に、SNS上でも自分の意見を述べることを恐れません。どのニュースやストーリーをシェアし、それに対し自分はどう感じたのか、SNSを通したセルフブランディングを実施することで、SNS上でも自分を上手くアピールしています。

リクルーターがSNSを人材探しの手段として活用するのはグローバルでは常識です。近年、日本でもプロフェッショナルを中心に、この流れは広がりつつあります。転職する・しないに関わらず、ビジネス上のネットワークを構築するツールとしてSNSを上手く活用をしてみてはいかがでしょうか。

 

<調査結果 概要>

SNSを求職活動に利用する人は、グローバルでは半数以上であるのに対し、日本はわずか26%。調査国の中で日本人の活用率が最も低い結果に
プライベートでは広く一般的にソーシャルメディア(SNS)を使用するようになりましたが、世界では約半数(51%)の人が就職や転職活動にも利用していることが、今回の調査で明らかになりました。特に活用率が高かったのはハンガリーで75%が「活用する」と回答、逆に日本は26%で、23の国と地域中最下位でした。

 

日本でも世界でも、求職活動で最も使用されるSNSはFacebook。海外で支持の高いLinkedInは日本ではランク外。個人情報の公開や、自己アピールに慎重な日本の文化を反映か
世界ではどのSNSが求職活動時に多く使われているのでしょう?本調査では、Facebookの評価が高く、23カ国中20カ国で仕事探しに最も活用されていることが分かりました。2位はGoogle+で特に中国で、3位はLinkedInでオランダ、シンガポールで高い支持を得ました。

日本で求職時に使われているのは、1位Facebook、2位LINE、3位Twitterでした。世界で支持の高いGoogle+は日本では4位、職歴や経歴を公表でき、ビジネス交流に特化したLinkedInはランク外の結果でした。個人情報の取り扱いに強い警戒心を持ち、且つ自己アピールに消極的な文化的背景からか、日本では匿名性の高いSNSが上位にあがる傾向でした。

 

<調査概要>
本プレスリリースは、ランスタッドアワード2015の調査項目を抜粋したものです。

■国際調査データ
調査・集計期間: 2014年9月~12月
調査対象: 18歳から65歳までの男女約22万5千人
調査方法 : インターネット調査
調査受託先: 第三者機関 ICMA (ベルギー)
調査実施国: ベルギー、フランス、ドイツ、ハンガリー イタリア、ルクセンブルグ、オランダ、ポーランド スペイン、スウェーデン、スイス、イギリス、アルゼンチン、カナダ、 アメリカ、オーストラリア、中国、香港、インド、日本、ニュージーランド、ロシア、シンガポール、以上23の国と地域

■国内調査概要
調査集計期間: 2014年10月~11月
調査対象: 日本国内で任意に選出された18~65歳の男女 計9,753名
調査方法: インターネット調査
調査受託先: 第三者機関 ICMA

 

【このリリースに関する問合せ先】
ランスタッド株式会社
広報担当
前川・寺島
Tel: (03) 5275-1883
Fax: (03) 5275-1878
Email:communication@randstad.co.jp

 

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

(ランスタッド株式会社 http://www.randstad.co.jp/ /11月30日発表・同社プレスリリースより転載)

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