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HRペディア 掲載日:2022/09/12

【ヨミ】ファストトラック ファストトラック

「ファストトラック」とは、将来の幹部候補者を入社後の早期に選抜・抜てきし、特別なキャリアパスを用意すること。主に欧米企業で採用されている制度ですが、昨今は日本においてもファストトラックを導入する企業が増えてきています。ビジネスを取り巻く環境が急激に変化する中で、経営人材を早期育成することが目的です。早くから経営幹部候補であることを意識させ、必要な経験を積ませることで、対象となる若手社員のモチベーションやパフォーマンスの向上を期待することができます。

ファストトラックのケーススタディ

なぜファストトラックが必要なのか?
導入増加の背景と注意点

新卒一括採用が主流の日本では、入社から30〜40年間の長期雇用を前提に、人事異動で複数の職務経験を積ませてから経営幹部へ昇進させる育成パターンが一般的です。しかし、グローバル化やデジタル化が進み、ビジネスの速度が加速しているため、時代の変化に対応できる次世代リーダーを長期スパンで育てることが難しくなってきています。

転職が当たり前となった今、若年層は同期を意識して滅私奉公的に社内競争をするよりも、働く場を変えることでキャリアアップしたいと考える傾向が強くなってきました。企業選びにおいても、生涯にわたって雇用が守られることより、自己成長の実感を持てたり社会への影響をダイレクトに感じたりできる環境が好まれるように変化しています。大企業だからといって優秀な人材が集まる時代ではなくなりました。

そのような背景から、日本でも徐々にファストトラックが検討・導入されるようになってきています。たとえばNTTグループでは、従来の一般社員向けの人事制度において、新入社員が管理職になれるのは早くて30代半ばでしたが、2023年度から導入予定の新制度では、最短で新卒6年目で管理職に就けるようになります。また日本たばこ産業でも2013年から若いトップマネジメントを輩出するためのNLP(JT-Next Leaders Program)というファストトラックを導入しています。

ただ、ファストトラックを導入しても必ずうまく機能するとは限りません。たとえば、幹部候補生として採用したにもかかわらず、その後の評価や報酬などの人事システムがきちんと整備されておらず、入社後の実態にギャップが生まれてしまった場合です。それではかえって対象者のモチベーションを下げ、離職につながってしまいます。また、次世代リーダー育成を行う目的や理想像、必要なスキルなどを明確にし、トップメッセージとして社内に発信するなど取り組みへの理解を促進しなければ、早期選抜者は社内からやっかみの対象として見られ、職場での居心地が悪くなってしまうでしょう。

次世代リーダー育成は単なる人事施策ではなく、企業の成長戦略や事業計画ともひもづく全社規模の取り組みであるべきです。経営層、事業責任者、人事担当者などが一丸となり、将来を見据えて包括的に計画を立てる必要があるでしょう。

企画・編集:『日本の人事部』編集部

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