真に価値のある「人的資本経営」を実現するため、いま人事部に求められていることは何か 政府は2023年度より、上場企業に対して有価証券報告書に人的資本の情報開示を義務化する方針を示しています。そのためには企業としてどのような考え方や具体的な施策が必要なのでしょうか。『日本の人的資本経営が危ない』を上梓する、パーソル総合研究所 佐々木 ...
富士通の「Purpose Carving」から始まるDX。70,000人が彫り出した「マイパーパス」を原動力に 富士通では「社員個人のパーパス」に注目し、「Purpose Carving」という独自のプログラムを開発。開始から2年弱で、社員の半数強にあたるおよそ70,000人の「マイパーパス」を彫り出し、DX企業への変革のエンジンとなっています。日本の人事部「...
CAO（最高管理責任者）とは――意味や役割、「CｘO」が増えている背景などを解説 「CAO」とは、最高管理責任者または最高総務責任者のことで「Chief Administrative Officer」の頭文字をとった言葉です。CEO（最高経営責任者）の配下で、企業の総務や経理などの管理部門を取りまとめる責任者を指します。総会や取締...
人的資本経営に欠かせない「戦略的人材ポートフォリオの実現」とは？ 企業価値を高めるために人事が取り組むべき三つの課題 注目度を増す“人的資本経営”。経済産業省によると人的資本経営とは、人材を資本として捉え、その価値を最大限に引き出すことで、中長期的な企業価値向上につなげる経営のあり方のこと。企業は無形資産である人的資本にどう向き合い、企業価値を高めていけばいいのでし...
日立製作所・中畑英信さん：「四つのE」を大切に。事業起点で進める日立の人事制度改革10年の軌跡 日本の人事部「ＨＲアワード2022」企業人事部門 最優秀個人賞に輝いた、日立製作所CHROの中畑英信さん。日立製作所の抜本的な経営改革に伴い、人事制度や組織、雇用体系の世界標準化を同時並行で実現し、注目を集めています。大胆なビジネストランスフォーメー...
人的資本経営の実現に向けた日本企業のあるべき姿 ～人的資本の歴史的変遷から考察する～ 昨今の人的資本経営に関する動向は、日本型経営の在り方に揺さぶりをかけているかの様相である。しかし、本質を見逃しすと市場からは魅力的な投資対象とみなされなくなるリスクをはらむ。本コラムでは人的資本に関する歴史的変遷、海外との比較やESG、SDGsとの位...
人的資本経営コンソーシアム設立総会 開催レポート 人的資本経営について対話を行う「人的資本経営コンソーシアム」が設立された。人的資本経営の実践に関する先進事例の共有、企業間協力に向けた議論、効果的な情報開示の検討を官民一体で行う場となる。2022年8月25日に開かれた設立総会では発起人である一橋大学...
戦略人事に「取り組んでいる」人事パーソンは約4割。 「取り組んでいない」理由は「何をすればいいのかがわからない」「経営が戦略人事を求めていない」など 人事業務を行う際に、戦略人事の考え方や視点を持って取り組んでいるかどうかを聞いたところ、「取り組んでいる」との回答は38.5%でした。
経営戦略と人事戦略を連動させた「人事制度改革」 長期的な企業価値向上をめざす「丸紅人財エコシステム」とは 2018年、史上最高益を更新しながらも、より長期的・継続的な発展のために大胆な変革に踏み切った、丸紅株式会社。その後も抜本的な人事制度改革にチャレンジしており、現在はその中核をなす「丸紅人財エコシステム」の考え方が広く注目されています。グローバルに展...
圧倒的なスピードで行う人事制度改革 外資系の経験をもとに日本企業をどう変えていくのか（i-PRO株式会社） ネットワークカメラなどの技術を土台にしてセンシングソリューション事業を展開するi-PRO株式会社。パナソニックの事業部門から独立した同社には、日本の製造業の文化が色濃く受け継がれていました。終身雇用を前提としていた従来の組織においては、高い技術力と製...
企業価値を高める「人的資本経営」とは 「人材を「資本」として捉え、その価値を最大限に引き出すことで、中長期的な企業価値向上につなげる経営」（経済産業省、2020）である人的資本経営に注目が集まっています。本コラムでは、人的資本経営をめぐる現在の潮流について改めて述べた後、企業価値を高める...
個の時代にふさわしい自律型組織への変革を目指す カインズの新たな人事戦略「DIY HR®」とは ホームセンター業界のリーディングカンパニーであり、ライフスタイル提案企業としても注目されているカインズが、人事の大改革に取り組んでいます。すべてを本部が主導してきた典型的なチェーンストア型の組織風土を、多様化する市場のニーズに対応できる自律型組織へと...
CHROに求められる５つの特性とは？ 刻一刻と経営環境が変化する中、経営が目指したい姿を実現するためには、無形資産である人ならびに組織能力の意図的な獲得と強化が重要となる。また、デジタルトランスフォーメーションに代表されるような変革を成し遂げる上でも、人や組織がその能力を最大限に発揮でき...
人事に求められる 「戦略人事」「サステナブル人事」の視点：法政大・石山恒貴教授に聞く コロナ禍を契機に、多くの企業が経営戦略や組織運営を変化させています。人事には、先を見据えた人材育成や組織づくり、新しい働き方のモデルづくりが求められているといえるでしょう。そこでカギを握るのが「戦略人事」の視点です。法政大学大学院 政策創造研究科 教...
立教大学 田中聡氏・中原淳氏と 『日本の人事部』による 「人事パーソンの学びとキャリア」を探究するプロジェクトが始動！ 企業間競争が激しくなっている現在、人事部への期待がますます大きくなっていますが、人事パーソン個人に関する理解はどこまで進んでいるでしょうか。いまだにステレオタイプのイメージで語られることが少なくありません。そこで『日本の人事部』では、立教大学の田中聡...
グーグル人事本部長 谷本美穂さんが語る：社員一人ひとりの声を聴き、心を動かし、人と組織を成長させていく人事リーダーの仕事観とは 日本の人事部「ＨＲアワード2021」企業人事部門 最優秀個人賞に輝いた、グーグル合同会社 執行役員 人事本部長の谷本美穂さんに、これまでのキャリアの軌跡やコロナ禍でのグーグルの取り組み、人事という仕事への思いをうかがいました。
やめよう「アドオン人事」――「戦略人事」の「戦略」に、いま求められているものとは？ タナケン教授の「プロティアン・キャリア」ゼミ【第22回】 戦略人事という考え方は、広く受容されています。実際に『人事白書2021』の「戦略人事は重要である」という設問に対して、「当てはまる」(55.8%)、「どちらかといえば当てはまる」(35.2%)と合わせて91.0%という高い認識が回答されています。
約9割の企業が戦略人事の重要性を認識しているが、実際に機能している割合は約3割に留まる 自社の人事部門と戦略人事の関係性について、当てはまる事項を聞きました。「『戦略人事』は重要である」という項目に対しては、「当てはまる」(55.8%)、「どちらかといえば当てはまる」(35.2%)を合わせて91.0%という結果となりました。
