「産労総合研究所」関連のコンテンツ

前年度と比較して教育予算が増加した企業は半数以上。選抜型リーダー育成制度を導入している企業は38.2％～『2016年度(第40回)教育研修費用の実態調査』：産労総合研究所

人事労務分野の情報機関である産労総合研究所（代表・平盛之）は、このたび「2016年度（第40回）教育研修費用の実態調査」を実施しました。本調査は1976(昭和51)年より実施しており、今回で40回目となります。調査回答企業における教育研修費用総額は...

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新卒採用、重視する人材要件は、積極性、協調性、コミュニケーション力。経団連「指針」を「基本的には遵守」は44.7％～『2015年度新規学卒者の採用活動・管理の実態調査』：産労総合研究所

人事労務分野の情報機関である産労総合研究所（代表・平盛之）は、このたび「2015年度　新規学卒者の採用活動・管理の実態調査」を実施しました。前回は2006年度に調査を実施しており、約10年ぶりとなります。調査は、2016年4月に入社した新規学卒者に対...

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2016年春季労使交渉、賃上げ実施予定企業は6割弱。賃上げ率は「2015年と同程度」が6割～産労総合研究所『2016年春季労使交渉にのぞむ経営側のスタンス調査』

人事労務分野の情報機関である産労総合研究所（代表・平盛之）は、毎年、春季労使交渉に先がけ「春季労使交渉にのぞむ経営側のスタンス調査」を実施しています。このたび2016年の調査結果がまとまりましたので、ご報告いたします。調査の結果、今春に賃上げを「実施...

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産労総合研究所、『2015年育児・介護支援制度に関する調査』～育児休業取得前後の面談等、復帰支援制度を設けている企業は約5割～

人事労務分野の情報機関である産労総合研究所（代表・平盛之）は、このたび「2015年育児・介護支援制度に関する調査」を実施しました。本調査は2011年以来の実施となります。調査の結果、(1)育児休業を取得できる期間は、大企業（1,000人以上規模）...

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産労総合研究所、『2015年役員報酬の実態に関する調査』～役員の年間報酬額は、会長3,693万円、社長3,476万円、専務2,433万円で増加傾向～

人事労務分野の情報機関である産労総合研究所(代表・平盛之)は、役員報酬の決め方や水準等について定期的に調査を行っており、このほど最新の調査結果がまとまりましたので、ご報告いたします。本調査は、2005年以降ほぼ2年おきに行っているもので、今回が6回...

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産労総合研究所、『2015年度　モデル賃金・モデル年間賃金の実態』～賃上げを実施した企業は83.3％　ベア実施率は4割に～

定期刊行誌「賃金事情」を刊行するシンクタンク機関の株式会社産労総合研究所（東京都千代田区、代表平盛之）では、毎年、春季賃金交渉後の賃金実態を把握し、来期の賃金交渉のための基礎資料とするために、「モデル賃金・モデル年間賃調査」を行っている。このほど...

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産労総合研究所、『2015年度（第39回）教育研修費用の実態調査』～教育研修費用総額の2014年度の予算額は5,458万円、実績額は4,533万円2015年度の予算額は5,651万円で、前回調査と比較していずれもほぼ横ばい～

人事労務分野の情報機関である産労総合研究所（代表・平盛之）は、このたび「2015年度（第39回）教育研修費用の実態調査」を実施しました。本調査は1976(昭和51)年より実施しており、今回で39回目となります。 ◆調査結果のポイント1.【教育研修費用...

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産労総合研究所、『国内・海外出張旅費に関する調査』～国内日帰り出張の日当を支給する企業は91.4％、宿泊出張では92.0％～

民間のシンクタンク機関である産労総合研究所（東京都文京区、代表平盛之）が発行する定期刊行誌「労務事情」（編集長日野啓介）では、2015年6月に、これまでほぼ3年おきに実施してきた「国内・海外出張旅費調査」を実施しました。このほど、最新の調査結果が...

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産労総合研究所、『2014年度大卒・大学院卒新入社員教育の実態調査』～新入社員教育は「短期育成・早期に現場へ」の傾向育成期間は「入社後1年以内」が約7割～

人事労務分野の情報機関である産労総合研究所（代表・平盛之）は、このたび「2014年度大学・大学院卒新入社員教育の実態調査」を実施しました。前回調査は2010年度で、4～5年おきに調査を実施しています。 ■調査結果のポイント（1）大学・大学院卒新入社...

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産労総合研究所、『有期契約社員の雇用管理と法改正への対応に関する調査』～改正パートタイム労働法を受けて労働条件改善に取り組んだ企業は12.0%～

人事労務分野の情報機関である産労総合研究所（代表・平盛之）は、このたび「有期契約社員の雇用管理と法改正への対応に関する調査」を実施しました。 ■調査結果のポイント（１）有期契約社員の職務・短時間勤務型は「正社員より軽易」68.7%・フルタイム勤務型は...

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産労総合研究所、『2015年春季労使交渉にのぞむ経営側のスタンス調査』～今春に「賃上げ実施予定」は６割弱　賃上げ率の予測は６割が昨年と同程度～

人事労務分野の情報機関である産労総合研究所（代表・平盛之）は、毎年、春季労使交渉に先がけ「春季労使交渉にのぞむ経営側のスタンス調査」を実施しています。2015年調査結果がまとまりましたので、ご報告いたします。 ■調査結果のポイント（１）2015年の賃...

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産労総合研究所、『2014年人事のあり方に関する調査』～ＨＲＭのIn-Diモデル～

産労総合研究所とJSHRMリサーチプロジェクトとの共同調査「2014年　人事のあり方に関する調査」の結果分析によると、イノベーションへの貢献や人材の多様性が求められていない企業群ほど、人材の統合に対する方針が明確でなく、人事部門への期待度が低い、など...

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産労総合研究所、2014年度（第38回）教育研修費用の実態に関する調査

人事労務分野の情報機関である産労総合研究所（代表・平盛之）は、このたび「2014年度（第38回）教育研修費用の実態調査」を実施しました。本調査は1976(昭和51)年より実施しており、今回で38回目となります。◆調査結果のポイント１.【教育研修費用総...

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産労総合研究所、2013年度教育研修費用の実態調査

民間のシンクタンク機関である産労総合研究所（東京都千代田区、代表　平盛之）が発行する定期刊行誌「企業と人材」（編集長　伊関久美子）では、1976年以来ほぼ毎年「教育研修費用の実態調査」を行っており、このほど2013年度調査（第37回）の結果がまとまり...

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産労総合研究所、「2013年中高齢層の賃金・処遇に関する調査」結果発表

◎40～59歳の賃金カーブは、毎年の上昇幅が少なくなる「逓減型」が約3割。賃金カーブの修正は「基本的賃金で実施」が約8割◎ 60歳代前半層の賃金の決め方は、「個人ごとに異なる」34.7％に対し、「一律に定年時賃金の一定率を減額」28.8％、「一律定額...

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産労総合研究所、2011年度育児・介護支援制度の最新実態

定期刊行誌「人事実務」を刊行するシンクタンク機関の株式会社産労総合研究所（東京都千代田区、代表平盛之）は「育児・介護支援制度の最新実態」の2011年度調査結果をとりまとめた。その概要を紹介する。【調査要領】調査対象：当所の会員企業から一定...

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産労総合研究所2011年度　モデル賃金・モデル年間賃金、資格等級制度の実態

大学卒・総合職のモデル所定内賃金は、35歳で34万9,585円　45歳で47万1,228円2010・2011年度回答企業でみた賃金上昇率は、月例賃金、年間賃金ともに微増定期刊行誌「賃金事情」を刊行するシンクタンク機関の株式会社産労総合研究所（東京都千...

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産労総合研究所、2011年度国内・海外出張旅費調査

宿泊出張の日当の支給状況　「支給する」が89.1％日帰り出張の日当の平均支給額　一律同額は42.5％、格差ありは56.3％産労総研の定期刊行誌「労務事情」では、ほぼ3年おきに「出張旅費に関する調査」を実施してきたが、このほど「2011年度国内・海外出...

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産労総合研究所、第35回　教育研修費用の実態調査

従業員1人当たりの教育研修費用額は対前年度比で6.2ポイント増加職種・目的別研修では営業社員・販売員教育が昨年より10.6ポイントも増加定期刊行誌「企業と人材」を刊行するシンクタンク機関の株式会社産労総合研究所（東京都千代田区、代表平盛之）では、...

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産労総合研究所、「病院人事制度・諸施設等の実態」調査を実施

「ヒヤリ・ハット報告・事故報告」は100％の病院が導入「火災・停電対策」をしている病院は88.0％定期刊行誌「師長主任業務実践」を刊行するシンクタンク機関の株式会社産労総合研究所（東京都千代田区、代表平盛之）では、病院人事制度・諸施設等の実態に関す...