労務行政研究所、日本企業の働き方変革－Work HarderからWork Smarterへ
『ワークスタイル変革 価値を生み出し、生産性を高める新しい働き方』
新たな価値を生み、生産性を向上させる「ワークスタイル変革」のノウハウ
株式会社労務行政（代表取締役社長：名波庄吾、本社：東京都品川区）では、グローバル化の進展、少子・高齢化社会の本格的到来、ワーク・ライフ・バランスの実現といった環境変化を背景に、企業において働き方の見直しが活発化していることを受け、『ワークスタイル変革 価値を生み出し、生産性を高める新しい働き方』を本年5月下旬から全国主要書店で順次発売します。
■発行のねらい
スマートフォン、タブレット等のスマートデバイスの普及、SNSに代表されるデジタルコミュニケーションの登場などICTの進展によって「働く場所は会社」という固定概念が変わりつつあります。
しかしながら、ILOの調査によると、日本は先進国（OECD高所得国）の中でワースト2位の長時間労働社会で、今後さらに激しいビジネス競争が進めば、いくら女性の活躍支援を進めたところで、より過酷な労働環境に陥ることは不可避といえます。もはや、これまでの働き方の延長でWork Harder（もっと長く働く）を目指すのは限界を迎えており、Work Smarter（もっと賢く働く）に転換して、生産性を向上させながら実労働時間を削減するという難関にチャレンジしなくては日本企業に明日はありません。
本書は、こうした危機感をベースにデロイト トーマツ コンサルティング合同会社（以下、デロイト社）と労務行政研究所が共同で企画・編集したものです。
解説部分は、コンサルティングの現場のノウハウに基づいた実践的な導入方法論をデロイト社が執筆しています。また、第3章の企業事例、第6章の先進企業インタビューは労務行政研究所が担当しています。さらに付録として、「実務で使えるWS変革検討データ」を労務行政のウェブサイトからダウンロードでき、社内説明用資料として使えるようにしました。
単に労働時間短縮やワーク・ライフ・バランスの実現といった視点だけではなく、経済・社会環境の変化に対応し、組織・人事制度を変えながら、新しい価値を生み出し、また社員の生産性も向上させるための「ワークスタイル変革」の最前線と自社での活動推進のノウハウを紹介しています。
■本書の内容
はじめに
第1章 高まりを見せるワークスタイル変革
第2章 ワークスタイル変革とは何を指すのか
第3章 ワークスタイル変革の最新事例
（SCSK／サトーグループ／ネットワンシステムズ／リコー／味の素／武陽ガス）
第4章 ワークスタイル変革を成功に導く鍵とは
第5章 成功に向けたステップ
第6章 先進企業インタビュー（全日本空輸ほか1社）
第7章 働き方の未来を考える
おわりに
ダウンロード付録 実務で使えるWS変革検討データ
■本書の概要
書 名：『ワークスタイル変革 価値を生み出し、生産性を高める新しい働き方』
著 者：鵜澤慎一郎／田中公康（デロイト トーマツ コンサルティング合同会社）
編 者：労務行政研究所
体 裁：A5判・296ページ
定 価：本体3,200円＋税
発 行：株式会社労務行政（編集：労務行政研究所）
発売日：2015年5月下旬（Amazonでは予約注文ができます）
ISBN：978－4－8452－5291－6
■本件に関するお問い合わせ先
一般財団法人労務行政研究所 編集部 石川
TEL：03－3491－1242
◆本書籍の詳細は、こちらをご覧ください。
（一般財団法人労務行政研究所 http://www.rosei.or.jp/ ／5月14日発表・同社プレスリリースより転載）