ケイアイスター不動産、「社員職人(クラフトマン)制度」で
未来の 『親方』 10名を新卒採用
北関東を中心に不動産の販売を行うケイアイスター不動産株式会社(本社:埼玉県本庄市、代表取締役:塙圭二)は、「社員職人(クラフトマン)制度」により大工職や内装、基礎などを目指す高卒生10名を新卒採用し、2014年3月15日に入社説明会・保護者会を実施いたしました。
社員職人(クラフトマン)制度 募集専用ページ :http://www.ki-group.co.jp/craftsman/
※『クラフトマン』とは建設業に携わる技術・技能者の後継者、未来の職人を意味しています。
現在業界全体の問題として、若者の職人をいかに育てるかが課題となっています。 「社員職人(クラフトマン)制度」は、当社が2012年4月より実施している職人の人材採用・研修制度です。大工職や内装、基礎などを目指す高卒生を新卒採用し、約3年間の寮生活を通して職人の技術を伝承し、”クラフトマン”として、伝統技能継承者の一人に育てあげることを目的としています。
本年度の採用は、北は岩手県、南は鹿児島県と全国より男性8名、女性2名の合計10名の採用を予定しています。当制度を開始してから合計33名(予定)のクラフトマン候補生を誕生させてきました。
この度の保護者会・入社説明会では、2014年4月に入社する新たなクラフトマン候補生10名と保護者の皆様を迎え、当社代表・次長の挨拶に始まり、実際の現場見学や入寮予定である伊勢崎研修センターにて会社・仕事・寮に関しての説明会を行いました。
入寮日は2014年3月25日より順次開始となり、新たなクラフトマン候補生たちが、夢に向かって共同生活を開始いたします。
■ 先輩クラフトマン インタビュー
プロフィール 名前:栗原 諒祐(くりばら りょうすけ)
出身地:群馬県桐生市
2013年入社
職種:基礎
仕事をする前は、「職人の世界に入る=怖い」と少しばかり思っていましたが、入ってみたらとてもアットホームで、分からないことがあっても親切に何度も教えてくれます。やりたいことにも挑戦させてくれて、失敗してもできるまでやらせてもらえます。1日も早く技術を学び、自分の作った基礎が皆に認められるように努力していきたいです!
ケイアイスター不動産が目指す【QSC+L】
ケイアイスター不動産では、良いものを安く提供するため、“高品質”で“低価格”な資産価値向上に繋がる住まいづくりを目指しています。“ケイアイブランド”と称し、従業員一丸となってQSC+L(クオリティー・サービス・クリンリネス+ロープライス)を徹底して行い、商品の品質向上と改善に努めております。
▼当社の3つのこだわり
・責任施工一貫体制
仕入、設計、施工、販売、アフターまで全て自社で行います。
959項目に及ぶ社内チェックで安定した品質を目指します。
・20年保証&30年サポートシステム
販売後25年まで無償点検を実施、
最長30年に渡りお客様の住まいをサポートいたします。
・国内最高レベルの住宅検査
自社スタッフによる施工管理に加えて、日本住宅検査機構(JIO)による瑕疵保険に対応するための検査を実施。さらに施工精度と品質確保のために独立した検査機関「ホームリサーチ」を導入し、品質を支えます。
■ケイアイスター不動産とは
北関東を中心に地域密着型を掲げる不動産のトータルプロデューサー。
2013年3月期の戸建契約実績では、創業以来初の1,000棟を超えました。23期連続増収中。
国内の人口減少が続く中、戸建分譲でドミナント戦略を展開、エリアシェアを高めながら請負を延ばす戦略をとっており、イタリアの高級車「アルファ ロメオ」とのコラボレーションキャンペーンも実施するなど、新しい取り組みも積極的に行っています。
【会社概要】
社名 ケイアイスター不動産株式会社
代表 代表取締役 塙 圭二
所在地 〒367-0035 埼玉県本庄市西富田762-1
資本金 8,700万円
設立 1990年11月
社員数 436名(2013年6月現在)
URL http://www.ki-group.co.jp/
事業内容 戸建分譲事業、注文住宅事業、分譲マンション事業、総合不動産流通事業、
アセット事業、管理事業、宅地造成
【報道関係者からのお問い合わせ先】
ケイアイスター不動産株式会社
担当:戦略開発部 真杉 恵美
TEL:0495-27-2772 FAX:0495-25-7272
E-mail:masugi@ki-group.co.jp
>>詳細、写真画像は下記URLからもご覧いただけます
http://prnavi.jp/pr/20140331/41283/
http://goo.gl/NSKTQv (PDFファイル)
(ケイアイスター不動産株式会社 http://www.ki-group.co.jp/ /3月31日発表・同社プレスリリースより転載)