『決定版・ニッポンのグローバル人財教本 現場で教える33のポイント』
原田武夫・著（5月30日発売）
元外交官、国内外情勢分析に定評があり、言論人としても活躍する株式会社
原田武夫国際戦略情報研究所（IISIA）代表・原田武夫による最新刊『決定版・
ニッポンのグローバル人財教本 現場で教える33のポイント』が2013年5月
30日に発売されました。発行元は飛鳥新社（本社：東京都千代田区 代表取締役
土井 尚道）です。
少子高齢化の加速により、内需が急速に収縮する日本では、海外から富を獲得
してくることの出来る人財、すなわち「グローバル人財」の育成・確保が経済
の命運を握る展開となっています。
そのような今、「そもそもどうやって海外での販路を広げることが出来るのか？」
「現地の人々と打ち解け、真に収益を上げることの出来る能力を持った人が
欲しい」「海外進出はある程度してきたが、本当に戦略的に正しいのか、判断出来
る能力が必要」といった日々、企業のグローバル人事実務で悩む企業の経営者や
人財育成担当者を対象に、元外交官で独立系シンクタンク代表である原田武夫が
「グローバル人財」の育成をテーマに書いたのが最新刊『決定版・ニッポンの
グローバル人財教本 現場で教える33のポイント』です。
本書は、どうすれば日本企業に求められている「グローバル人財」になることが
出来るのか、そのためにどのような努力をすべきなのか、そして「グローバル人財」
になることが出来たらどういった楽しいことが待っているのかを知りたい学生や
ビジネス・パーソンに向けて書いた本でもあります。
海外ビジネス・スクールが目指しているのは、グローバル・カンパニー、すなわち
多国籍な企業において、あたかも無国籍であるかのように、何時でもどこでも高い
パフォーマンスで働くことが出来る、という意味での「グローバル人財」です。
それに対し著者が「グローバル人財研修」を企業クライアントで実施した際、金融
機関であるその企業の幹部から言われたことは「『グローバル』といっても、あく
までも我が社が求めているのは『日本にある本社』を強烈に意識し、その本社の
利益を追い求める人財だということを、繰り返し指導してもらえますか」という
言葉でした。
「海外経験のない社員が海外拠点でビジネス経験する」、といっても、この「『日本
にある本社』を意識し、その利益を追求することを第一義に考える視点」をしっかり
と持たなければ、本当に求められる「グローバル人財」にはなり得ない、としています。
著者・原田武夫は2012年度には中小企業庁による「高度グローバル経営人材育成
事業」でグローバル人財研修の「専門家」として公的に認証されました。
全国の企業をまわり「現場」で起こっている問題をつぶさに見てきた著者だからこそ
書ける事例とその解決方法を紹介しながら「どうすれば本当に役に立つ『グローバル
人財』を育てられるのか、なれるのか」を提示します。
本書では株式会社原田武夫国際戦略情報研究所（IISIA）が、オリジナルに開発した
「海外で、相手の置かれている文脈を真に理解する能力」を学ぶこと＝「コンテ
スト・ラーニング」を中心に据えたまったく新しいeラーニング・プログラムに
ついても紹介しています。
■タイトル：『決定版・ニッポンのグローバル人財教本 現場で教える33のポイント』（単行本）
■著者：原田武夫 ■発行：株式会社 飛鳥新社 ■料金：1,400円(税込)
■発売日：2013年 5月30日（木）
◎全国主要書店で発売、Amazon .co.jp、楽天ブックス等で発売
・ISBN-10：4864102481 ・ISBN-13:978-4864102483
■目次：
はじめに
第1章 今なぜ、ニッポンのグローバル人財なのか
第2章 「グローバル人財」のグローバル・スタンダード ～その実態を知る～
第3章 勝ち残る日本企業が求めるグローバル人財とは
第4章 ニッポンのグローバル人財になるには ～明日から出来る実践編～
第5章 「ジャパン・シフト」の時代 ～グローバル・マクロの焦点は何か～
おわりに
原田武夫 （はらだ・たけお）
東京大学法学部在学中に外交官試験に合格、外務省に外務公務員 Ｉ 種職員として入省。
12年間奉職し、アジア大洋州局北東アジア課課長補佐（北朝鮮班長）を最後に自主退職。
「すべての日本人に“情報リテラシー”を！」という想いの下、情報リテラシー教育
を多方面に展開。国内大手企業等に対するグローバル人財研修事業を全国で展開する。
2010年より、IISIAは世界有数のシンクタンクであるキール世界経済研究所が主催する
官民合同フォーラム「グローバル・エコノミック・シンポジウム（GES）」のナレッジ・
パートナーとしても活動しており、「グローバル・エコノミック・シンポジウム2011」
(GES 2011年 年次総会)にパネリストとして招待された。
【本プレスリリースに関するお問い合せ先】
株式会社原田武夫国際戦略情報研究所 担当/広報PR部 増田
TEL: 042-537-7750 FAX:042-537-7751 E-MAIL: pr-dep@haradatakeo.com
（株式会社原田武夫国際戦略情報研究所 http://www.haradatakeo.com ／6月7日発表・同社プレスリリースより転載）