ロバート・ウォルターズ「職務環境調査2010」
高まる環境問題への意識が浮き彫りに
スペシャリスト人材紹介会社、ロバート・ウォルターズ・ジャパン（東京都渋谷区、代表取締役社長：デイビッドスワン）は、日本国内の各種企業に勤める会社員の職務環境に関する意識調査をまとめた「職務環境調査2010」を発表しました。
その結果によると、従業員は必ずしも報酬・給与ではなく、企業としての方針や環境問題への取り組み方によって転職の有無を考えることがわかりました。
■ 「職務環境調査2010」はこちらからご覧いただけます。（PDF）
■ アンケート結果要約
・ 「より良い職場環境を得るために転職を考える」(アンケート返信者の51％)
・ 「企業の環境問題への姿勢は新しい仕事を決める際に影響を与える」(アンケート返信者の55％)
■ 「昇進」よりも「より良い職場環境」
同調査は2010年秋、国内の839種のスペシャリスト人材に対して行ったもの。返信者の51％が転職を考えるきっかけとして、「より良い職場環境や新たな経営陣の元で働くため」を挙げ、転職先を決める最大要因であることを示しました。これは、「昇進の可能性があるポジションにつきたいから」という理由(27％)を大きく超えています。
回復が見られるものの、多くの企業が打撃を受けた2009年を背景に、従業員たちはより安定した職場環境を提供できる企業を求める傾向にあります。また、昇進制度や研修制度の整った職場を求める人が多いのも特徴です。
■ 「環境問題への取り組み方」が重要な決定要因
更に2010年の調査では、転職希望者が新しい職場を決める際、その企業の環境問題への取り組み方や姿勢が大きな影響を与えるということが明らかになりました。
55％以上の人々が、企業の環境問題への姿勢を新しい職場を決める際に考慮すると答えており、「重要な決定要因のひとつ」だと答えています。環境問題への意識がグローバルに高まる中、近年では企業の姿勢が新しい従業員を引き付ける大きな要因となることがわかりました。
「職務環境調査2010：転職を考えるきっかけとなる要因は何ですか？」グラフはこちら
◆「職務環境調査」について
ロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社の「職務環境調査」は、日本国内で働く各種業界企業に勤める800人以上のスペシャリスト人材の職場環境に対する意識の統計をとり、各年のトレンドをまとめたものです。その結果には、報酬、海外勤務、モチベーション、転職方法などに関する現状と考え方が表れています。
◆ 本リリースの詳細はこちらをご覧下さい。
ロバート・ウォルターズ・ジャパン http://www.robertwalters.co.jp ／同社プレスリリースより抜粋・11月11日