リクルートマネジメントソリューションズ、研究レポート発表
従業員満足度100年の軌跡 〜持続的成長につながる従業員満足とは
リクルートマネジメントソリューションズ（東京都千代田区、釘崎広光・代表取締役社長）は、この度、「従業員満足」に関する研究レポートを発表しました。
● 従従業員満足度100年の軌跡 〜持続的成長につながる従業員満足とは
研究員 佐野洋子／ 研究員 松本洋平
■ はじめに
激しい環境変化、グローバル化の中で、「わが社は人が財産です」と話してくださる経営者・人事担当者の方に多く出会います。従業員に自律的で創造的なプラスアルファの活躍を期待して、人材マネジメントに当たられている企業は多いのではないかと思います。
今回は、企業の財産である従業員の職務満足に関する研究の変遷について、社会的な背景を踏まえながらひも解き、従業員満足という観点から人材を生かした企業経営について考えていきたいと思います。
■ SECTION 01
従業員の職務満足とは〜職務満足研究の黎明期
従業員の職務満足に関する研究の多くは米国で発展してきました。従業員満足というと、満足度が向上することで生産性が向上するといったロジックを思い浮かべる方も少なくないと思います。しかし、職務満足研究が始まった20世紀初頭には、従業員の心理的要因が生産性に結びつくという概念はありませんでした。
当時の米国は、移民の増加による労働力の増加、世界恐慌によるコスト削減圧力と独占資本の成立、技術や設備の急速な進歩を背景に、かつての内部請負制から経営者の直接雇用による近代的管理へ変化を遂げていました。このような状況で企業課題となっていたのは、従業員の離職や不適応の問題でした。離職や不適応に関係する従業員の不満足感の原因を探り、いかに取り除くかということに関心が寄せられ、研究が始まりました。これが職務満足研究の発端といわれています。この時代の研究は、満足度というよりも不満足度研究と言ったほうが正確かもしれません。
職務満足という言葉を初めて使用したのは、R. Hoppock（1935）とされています。Hoppockは職務満足を「『私は、私の仕事に満足している』といわしめる心理学的・生理学的なもの、そして、環境の組み合わせである」と規定し、職務満足には仕事だけでなく、多様な要因が関連していると述べています。当時の研究では、仕事生活だけでなく、ひとりの人間が抱く満足感を生活全体で考えることが主流であり、家族や家庭生活といった仕事以外の要因が調査項目に多く含まれていました。
◆ 以下、レポートの詳細はこちらをご覧ください。
リクルートマネジメントソリューションズ http://www.recruit-ms.co.jp/ ／同社プレスリリースより抜粋・8月25日