レジェンダ・コーポレーション、就職活動調査
2011年4月入社の新卒学生の定点調査（4月度）
戦略的な採用業務をサポートする採用コンサルティング会社レジェンダ・コーポレーション（東京都新宿区、藤波達雄・代表取締役社長）は、2011年4月入社を希望する学生の就職活動について、定期的な動向調査を行っています。
今月1,315名の学生から回答を得た調査によると、4月までに内々定を受けた割合は全体で56.0％、理系の学生が67.8％、文系が45.9％となり、文理の間で21.9ptの差が開いたことがわかりました。また、昨年比で見ると、理系は6.9pt上回ったのに対し、文系は10.3pt下回る結果となりました。
文理差を軸に内々定を受ける学生と受けていない学生の二極化が生じていることが伺えます。また、4月に内々定を持つ学生のうち62.2％が4月上旬以降に内々定を受け、昨年より内々定の時期が4月以降に集中し、さらに文系は4月上・中旬の短期集中化していることがわかりました。
≪ 1．4月の内々定率、文理で21.9ptの差。昨年を上回る理系、下回る文系 ≫
4月までに内々定を受けた割合は全体で56.0％となり、文理別で見ると文系の学生は45.9％、理系の学生は67.8％となり、21.9ptの差が開いたことがわかりました。昨年比で見ると、全体では3.2pt減少しましたが、理系の内々定率は6.1pt上回ったのに対し、文系の学生は10.3pt下回る結果となり、文理差によって二極化が生じていることが伺えます。
（参照 資料1：4月の内々定率 2010年新卒・2011年新卒 文理別比較）
http://www.atpress.ne.jp/releases/14849/1_1.gif
≪ 2．内々定受けた学生のうち62.2％が4月に内々定取得。特に文系は4月上・中 旬に集中 ≫
（1） 内々定を受けた時期62.2％（昨年比7.5pt増）が4月に集中
最初に内々定をもらった時期について尋ねたところ、4月までに内々定を受けている学生のうち62.2％が4月以降に受けており、昨年同時期比で7.5pt上回りました。内々定を取得する時期が昨年に比べて4月以降に集中したことがわかります。
（参照 資料2：内々定を受けた時期 2010年新卒・2011年新卒比較）
http://www.atpress.ne.jp/releases/14849/2_2.gif
（2） 文系の内々定は4月上・中旬の短期集中化へ
内々定を受けた時期を文理別で見ると、文系の学生は4月上旬で29.4％(理系比1.9pt増)、4月中旬は24.5％(理系比5.3pt増)と、理系を上回ったのに対し、4月下旬になると11.3％に大きく下がり、理系を1.6pt下回りました。文系の学生が内々定を受けた時期は、理系よりも4月上旬・中旬の短期集中的だったことがわかります。
（参照 資料3：内々定を受けた時期 文理別）
http://www.atpress.ne.jp/releases/14849/3_3.gif
【 レジェンダ・コーポレーションの見解 】
2011年の大卒の求人倍率は昨年よりも下がっていますが、理系の4月時点の内々定率は昨年を上回り、理系の採用は回復の兆しにあることが想定できます。一方、文系は昨年の内々定率を下回り、昨年より厳しい就職活動を強いられていることが伺えます。4月上・中旬に内々定を受けるピークを終えており、4月時点での平均面接受験社数も昨年より下がっている（参照 就職活動動向に関する参考データ2）ことから、5月以降すぐに内々定率が大幅に増加することはなく、このまま文理間の二極化が進むことが予測され、2011年新卒採用は文系にとって厳しい年となると思われます。 （セールス＆マーケティンググループ 中津川 知江）
【 アンケート調査概要 2011年新卒 】
調査対象： 2011年4月入社を希望する新卒学生14,737名
(文系男性3.595名、文系女性6,394名、理系男性3,080名、理系女性1,668名)
※ 当社が採用支援を行っている企業にエントリーしていた学生
調査方法： インターネットによる調査（当社アンケートWebサイトより回答）
調査期間： 2010年4月23日(金)〜4月29日(木)
有効回答数： 1,315名
（文系男性251名、文系女性459名、理系男性403名、理系女性202名)
【 アンケート調査概要 2010 年新卒 】
調査対象： 2010年4月入社を希望する新卒学生9,589名
調査方法： インターネットによる調査（当社アンケートWeb サイトより回答）
調査期間： 2009年4月24日(金)〜4月30日(木)
有効回答数： 1,035名
◆ 本リリースの詳細はこちらをご覧下さい。
レジェンダ・コーポレーション http://www.leggenda.co.jp/ ／同社プレスリリースより抜粋・5月19日