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ニュース
人事サービス 雇用・採用
掲載日:2010/04/22

レジェンダ・コーポレーション
2010年4月入社 ゆとり世代の新社会人意識調査

戦略的な人材育成をサポートする人材育成コンサルティング会社 レジェンダ・コーポレーション(東京都新宿区、藤波達雄・代表取締役)は、2010年4月に入社した新社会人1,417名に向けての意識調査を行い、477名から回答を得ました。

今回の調査で、自分たちの世代を何と呼ぶか自由想起で回答してもらったところ、477名中326名が回答し、「ゆとり」が1位となり、彼ら自身が「ゆとり」世代の特徴を自覚していることがわかりました。また、社内では、同期をライバルより友達と考えており、競うことが苦手な様子や、先輩・上司には仕事に熱意を持つ姿勢にジェネレーションギャップを感じるなど、何事も熱くなるより、ほどほどに距離を保つゆとり世代の傾向が表れました。

■ 1. 私たちは●●世代、「ゆとり」が1位に。
(1) 「ゆとり」70名(21.5%)が1位、次いで「氷河期」「リーマンショック」33名(10.1%)

「私たちは●●世代」を自由想起で回答してもらったところ、「ゆとり世代」と回答した新社会人が70名(21.5%)に上り、1位となりました。次いで、就職難を意味する「氷河期」「リーマンショック」が33名(10.1%)となりました。

1位: ゆとり(70名/21.5%)
・ ゆとりだと言われているし、そう感じるから
・ 消極的だったり、へこたれやすい部分が結構あると思うから
・ 怒られるのがすごく嫌いだし、指図されてから動くから

2位: 氷河期/リーマンショック(33名/10.1%)
・ 就活が一気に厳しくなった年だったから
・ リーマンブラザーズの経営破綻により、途中から就職氷河期になった世代のため

4位: IT(16名/4.9%)
・ 仕事も勉強も就活もインターネットに依存しているから
・ 物心ついた時にはネットやメールがあり、なんでもネットで調べれば済んでしまう

5位: 不況(不景気) (7名/2.1%)
・ 社会状況が常に暗い時期を生きてきている
・ 不況の波の中、入社したから

※ 6位以下は当社HPをご覧ください
http://www.leggenda.co.jp/news/20100422_01.html

■ 2. 同期はライバルより友達、先輩・上司には仕事への熱意にジェネレーションギャップを感じる
(1) 半数以上の新社会人が、同期はライバルより友達と考えている

同期はライバルですか、友達ですか?と尋ねたところ、友達と考えている新社会人は「どちらかというと友達だ」「友達だ」を合わせて、61.2%と半数以上となり、競うことを苦手とするゆとり世代の傾向が顕著に表れました。

(2) 先輩・上司にジェネレーションギャップを感じるのは平均年齢36歳から、仕事への熱意にギャップ
社内でジェネレーションギャップを感じる先輩・上司の年齢を尋ねたところ、平均年齢が36歳であることがわかりました。また、どんなときにジェネレーションギャップを感じたかについて自由にコメントしてもらったところ、「仕事に熱意を持つ姿勢」や「飲み会での作法」についてのコメントが目立ちました。プライベートを重視するゆとり世代の新社会人が、仕事や会社の人間関係に深く入り込むことに、まだ戸惑いを覚えていることがわかります。

【 質問:どんなときにジェネレーションギャップを感じましたか? 】
性別/コメント一部抜粋

女性: 仕事が人生だと思っているところ
男性: プライベートの時間を犠牲にし、体に無理をしてでも仕事をしていることがわかった時
女性: 新人はつぶれるまで飲ませる
男性: 飲み会でダラダラと飲み、2次会も行われるところ。今の20代は、私生活を重視してダラダラ飲まない。

■ レジェンダ・コーポレーションの見解
企業は不景気の影響で厳選採用を行い、入社後も上昇志向や即戦力を求める傾向にあります。 しかし、ゆとり世代の新社会人は、同期をライバルより友達ととらえ、先輩・上司の仕事への熱意にジェネレーションギャップを感じている等、競争を嫌い仕事よりもプライベートを重視する傾向にあることがわかりました。

従来の社会人としての常識が通用しづらくなってきたと言えますが、彼らを単に非常識と考えるのではなく、大学まで受けてきた教育や常識の背景がこれまでと違うと認識することが大切です。成果を発揮する社員として成長してもらうためには、入社して間もないこの時期に、社会人としての常識や働くことの意義をきっちりと教育していくことが求められていると考えます。(セールス&マーケティンググループ大捕浩尚、中津川知江)

本リリースの詳細はこちらをご覧下さい。

レジェンダ・コーポレーション http://www.leggenda.co.jp/ /同社プレスリリースより抜粋・4月22日

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