JTBモチベーションズが「部下のやる気を
高めるためのバイブル Manejin」販売開始!
JTBグループで、モチベーションコンサルティング事業を担当するJTBモチベーションズ(東京都港区、代表取締役社長:大塚雅樹)はこのほど、独自に開発した新商品、「部下のやる気を高めるためのバイブル Manejin」の販売を開始しました。
「Manejin(マネジン)」は、組織の管理職を対象とした、アンケート式の調査分析システムで、部下をやる気にさせようとするときの“癖”を明らかし、それに基づく部下指導の具体的なアドバイスを提供します。アンケートに答えると、一人ひとりが30ページにおよぶ詳細なレポートを受け取ることができます。組織全体の、部下指導の傾向を分析することも可能です。また、同社がこれまで永年に渡って開発してきた、部下自身の「やる気分析レポート」と併用することで、上司と部下のやる気のマッチングも検討することができます。
同社は創業以来、やる気(モチベーション)を専門に、お得意様企業のコンサルティングを行っています。その中で、とくにここ数年、「部下のモチベーションを理解していない管理職が多い」という組織からの相談が増え、また、管理職自身も「部下がやる気を見せない」「どう指導していいかわからない」と悩みを深めていることを感じ、Manejinの開発に着手しました。
同社はすでに、既存の調査商品「やる気」分析システムMSQにより、職業人のやる気に関するデータ、約3万3千件を解析しています。この結果を元に、部下のやる気の高め方という、新たな切り口の分析ツール開発を行いました。
まず、質問紙またはウエブ上で、約15分間のアンケートに答えます。ある特定の部下一人を思い浮かべ、その人に対する自分の行動を回答していきます。質問は、「あなたは、○○さんの仕事上の目標を明確にしている」「○○さんの強みが伸びるように、配慮している」など、全部で84問。回答してから10日後に、個人別のManejinレポートを受け取ることができます。「自分が、部下のやる気にどれだけ深くかかわっているか」「自分は部下の、どのモチベータ(やる気の要因)を刺激しがちか、無視しがちか」など、「部下をやる気にさせようとするときの“癖”」がわかり、さらに、「今後どう部下を支援すればよいのか」その方向性がわかります。モチベータ(やる気の要因)は、同社が研究により独自に抽出したもので、「適職」「キャリア意識」「人間関係」など、全14個あります。
書店の店頭には、管理職のためのマネジメントや部下指導に関する本がずらりと並び、いかにそのニーズが多いかを示しています。しかし、どの本を読めばいいのかわからず、また、読んでみても自分には合わないという管理職の人々も、また多いのです。Manejinは、一人ひとりにぴったりと合った内容の部下指導の本、その人だけのオリジナルのマネジメント本ということができます。アンケート回答を分析し、それに沿った部下指導の現状と今後の方向が示されるからです。
Manejinレポートには、ワークシートが挟み込まれています。管理職が自分で考え、書き込みをすることで、レポートの内容をさらに深く理解し、実践に役立つ応用力をつける仕組みになっています。
同社の既存商品、「やる気」分析システムMSQと併用することで、上司と部下のやる気のマッチングを知ることもできます。MSQは、回答者本人のやる気を数値化して分析するアンケート調査です。これを部下が受け、その上司がManejinを受けるのです。MSQレポートによる部下本人のやる気の特徴と、Manejinレポートによる上司の“癖”を比較し、どの程度合致しているかを見ることができます。
Manejinは、個人で利用することも、組織で導入することも可能で、それぞれにメリットがあります。まず、個人にとっては、部下指導をやる気という、新たな側面から見直すことができるという大きなメリットがあります。しかも、モチベータ(やる気の要因)という、ユニークでわかりやすい考え方を用いて、今後のマネジメントについて、実践的な指針を得ることができます。
組織で導入する場合は、管理職が部下のやる気が上げるスキルを身につけるため、やる気のボトムアップ、業績向上が期待できます。また、Manejinは、管理職研修として活用することが可能です。職場にいながら、アンケート記入や、レポートの受け取りができ、しかもワークシート付きで学習しやすい仕組みになっています。集合研修の実施が難しい組織などは、このような活用が考えられます。
価格は、個人別のManejinレポート1件につき、¥6900。部下の「やる気」分析システムMSQ(¥3990)と併用する場合は、セット価格で¥9800に割引となります。
(JTBモチベーションズ http://www.jtbm.co.jp/同社プレスリリースより抜粋・4月19日)