「コミュニティラーニング」に関する調査

【調査レポート2024】企業におけるコミュニティラーニングがもたらす効果について
コミュニティラーニングが従業員のキャリア自律意識・エンゲージメントを向上

インターネットでの学びや教育を起点とした社会変革を行う株式会社Schoo（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長CEO：森 健志郎、以下「スクー」）は企業内における他者との関わりの中で互いに学び合う「コミュニティラーニング」に関して調査を実施しました。20〜60代のビジネスパーソンを対象とした調査を実施し、コミュニティラーニングの効果について調査結果を発表します。

■調査の背景・目的
急速に変化するビジネス環境において、従業員のワークエンゲージメント向上やキャリア形成の支援は、企業の持続的成長における重要な課題です。中でも他者との関わりを通じて互いに学び合う「コミュニティラーニング」は、個々の学びを促進し、組織全体の生産性や個人のキャリア自律意識を高める有効な手段として注目されています。
既にコミュニティラーニングを実施している企業では、企業内大学の設置や、職種・年代・求めるスキルなどの各種共通項で繋がるコミュニティ活動、学習コミュニティ活動の奨励と仕組み化などがおこなわれています。
本調査では、従業員のワークエンゲージメントやキャリア自律意識等と「学び」との関係性に焦点を当て、「コミュニティラーニング」にどのような効果があるのか、理解を深めることを目的としています。

■調査結果サマリー
コミュニティラーニングを実施している企業の従業員は「仕事意欲」「キャリア自律意識」「ワークエンゲージメント」が、非実施企業と比較していずれも高い傾向にある。

コミュニティラーニングの効果
学び合いの仕組みや制度がある企業と、ない企業の双方の従業員に対して、「仕事意欲」「ワークエンゲージメント」「キャリア自律意識」に関する調査を実施しました。

＜学び合いの仕組み・制度が「仕事意欲」に与える影響＞
「仕事への意欲が高い」と回答した従業員の割合は、学び合いの仕組みや制度がない企業では35.5％に対し、学び合いの仕組みや制度がある企業では59.5％にのぼりました。

＜学び合いの仕組み・制度が「ワークエンゲージメント」に与える影響＞
「ワークエンゲージメントが高い」と回答した従業員の割合は、学び合いの仕組みや制度がない企業の所属では57.8％に対し、学び合いの仕組みや制度がある企業では81.3％にのぼりました。

＜学び合いの仕組み・制度が「キャリア自律意識」に与える影響＞
自らのキャリアは、会社に委ねるのではなく自身で切りひらくという趣旨の回答をした従業員の割合は、学び合いの仕組みや制度がない企業の所属では76％に対し、学び合いの仕組みや制度がある企業では90％にのぼりました。

「コミュニティラーニング」とワークエンゲージメントやキャリア自律意識に関する項目は総じて、高い相関があることがわかりました。
学び合いの制度や仕組みが提供されている企業の従業員のほうが、ワークエンゲージメントおよびキャリア自律意識にポジティブな回答をした人が多いことが明らかになりました。

まとめ
調査の結果、学び合いの組織的な推進が、ワークエンゲージメントの向上やキャリア自律意識の醸成に強く関連していることがわかりました。学び合いの仕組み化は、従業員のスキル開発だけでなく、キャリアに対する意識や行動、さらには組織力の強化にもつながります。
多くの企業が中長期的な人材戦略として学び合いの推進が重要であると認識していますが、導入には課題もあります。特に人材育成担当者からは「仕組み化や制度化に関する経験やノウハウ、共有知が不足している」という声が多く寄せられています。スクーはこうしたコミュニティラーニングの仕組み化の面でも支援をしてまいります。

■調査概要
調査期間：2024年8月22日～24日
調査対象：全国の20～60代のビジネスパーソン
有効回答数：930件
調査方法：インターネット調査
調査委託先：株式会社マクロミル
※サンプルは職種別に均等割付／雇用者の年代別構成でウェイトバック集計済
 

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。
（株式会社Schoo ／11月20日発表・同社プレスリリースより転載）