「企業情報の開示と組織の在り方に関する調査 2024」第一弾
「企業情報の開示と組織の在り方に関する調査 2024」第一弾 就職・転職活動の際、企業側の充実した人的資本の情報開示により、選考参加優先度が向上すると回答した求職者は44.5％。「向上しない」は18.9％
株式会社リクルート（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：北村 吉弘、以下リクルート）は、「企業情報の開示と組織の在り方に関する調査」を実施しました。この調査は企業情報の開示と組織の在り方に関して、働く個人と人事担当者に調査したものです。第一弾の今回は、人的資本情報開示が求職者の選考参加意欲に与える影響について分析をしました。第二弾以降は、人材マネジメントの在り方について分析・解説をしていく予定です。
解説：HR統括編集長 藤井 薫
調査・分析：HR横断リサーチ推進部 研究員 水野 理哉
構造的な人材不足が深刻化する中、企業が求職者に選ばれるために、どのような情報開示が重要なのか？給与、働く環境、多様性、スキル、経験、育成、ハラスメント…。「人的資本の情報開示」は、「求職者の企業への選考参加優先度」にどのような影響を与えるのか？働く個人と人事担当者に調査しました。
調査から見えてきたポイントは以下の3つです。
POINT① 求職者への人的資本の情報開示は、選考参加優先度を向上させる
全体では、求職者の44.5％が人的資本の情報開示により選考参加優先度が向上すると回答。項目別でも、従業員エンゲージメント情報（48.0％）、育成方針の情報（45.3％）、給与に関する具体的な情報（69.3％）、従業員の会社評価情報（48.8％）などの開示により、約5～7割の求職者が、選考参加優先度が上がると回答。人的資本情報開示の有効性が示されました。
POINT② 求職者への人的資本の情報開示は、まだまだ白地がある
一方、従業員エンゲージメントや育成方針などの、企業の人的資本の実態を把握していた求職者は約2～３割で、企業側の求職者への開示状況も約3割前後にとどまります。人的資本の情報開示は求職者の選考参加優先度を向上させるというPOINT①での分析に対し、企業による求職者への情報開示や説明には、まだまだ白地があることが分かりました。
POINT③ エンゲージメントや育成方針に関する情報開示の充実は、採用成功に対しポジティブに影響
個人のキャリアオーナーシップ醸成にも関わる「従業員のエンゲージメント」や「従業員の育成方針」に関する情報を開示している企業は、そうでない企業と比較して採用がうまくいっている傾向。同時にそうした企業は環境変化に応じて柔軟に人事制度を改定し、雇用慣行を適応させることができている傾向にありました。
人材獲得競争が激化する中、企業が資本市場だけでなく、労働市場においても人的資本情報を具体的かつ明確に開示・説明することは求職者の選考参加優先度にポジティブに働く可能性があることが分かりました。同時に、人的資本の情報開示を行うためには、社内外の労働環境の変化に目を向け、人事制度や雇用慣行を柔軟に適応させていく姿勢が欠かせません。従業員・求職者（未来の従業員）の声に耳を傾け、従業員一人ひとりが活躍できる環境や機会を提供することが、求職者にも選ばれ続ける企業の条件となるでしょう。
■調査概要
「企業情報の開示と組織の在り方に関する調査 2024」
【個人調査】
調査方法：インターネット調査
調査対象：就職活動中の学生、20代～60代の求職者を含む働く個人
有効回答数：1,033
調査実施期間：2024年3月23日～3月25日
調査機関：株式会社マクロミル
【人事調査】
調査方法：インターネット調査
調査対象：採用、人材育成・研修、人事制度の構築や運用を主の業務とする人事担当者
有効回答数：1,038
調査実施期間：2024年3月23日～3月25日
調査機関：株式会社マクロミル
◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。
（株式会社リクルート／9月10日発表・同社プレスリリースより転載）