RHI、「2008年度職場調査」の結果発表
〜世界で最も職場でストレスを感じているのは日本人〜
財務・会計・IT分野に特化した人材紹介業のパイオニアであり、この分野で最大規模を誇る、ロバート・ハーフ・インターナショナル(本社:米国カリフォルニア州、会長兼CEO マックス・メスマー、以下、RHI)は、ヨーロッパ、アジア太平洋地域など17ヵ国で5,000人を超える管理職を対象に「2008年度国際職場調査」を実施し、結果を発表しました。その中で日本の回答者の61%が「職場でストレスを感じたことがある」と回答しており、これは調査対象国中で最も高く、全調査国平均の35%を大きく上回っていることから、諸外国に比べ、日本では職場のストレスが高いことが浮き彫りとなりました。 職場のストレスの主な原因として、日本の回答者のうち40%が「責任の増加」(平均30%)を第一の理由に挙げており、第二の理由として13%が「長時間労働」(平均21%)、「上司からのプレッシャー」(平均17%)、「人材不足」(平均14%)を挙げています。 これに加えて、積極的に年次有給休暇やフレックスタイム制度を取得しやすい環境が整っているかについて調査したところ、「当該年度中に有給休暇を完全消化できていない」と回答した人が、平均55%であったのに対し、日本は85%で、年次有給休暇の取得率が調査国中最も低いことが判明しました。その理由として、日本の回答者の47%が「仕事の量が多すぎる」を一位に挙げ(平均49%)、「チームに迷惑をかけるから」が二位で27%でした。(平均17%) また、フレックスタイム制度について、平均47%が「すでに導入済み」と回答したのに対し、日本は28%で調査国中最も低いことがわかりました。 ロバートハーフジャパンでマネージング・ディレクターを務めるデイビッド・プライスは次のように述べています。 「日本では仕事の責任増加、長時間労働、人材不足、上司からのプレッシャーなどが複合的にストレスを強める要因となっていることがうかがえます。また、有給休暇をとりにくい理由として、チームに迷惑をかけたくないという責任感の強さも伝わります。企業の競争力を高めるため、優秀な人材の確保や、高い生産性が求められている昨今、有給休暇の取得推進や、フレックスタイム制採用など柔軟な働き方や多様性を確保し、創造力や働く意欲を高める職場環境を作ることが必要なのではないでしょうか」。 【 調査の詳細 】 ■ 調査対象: 回答者は、日本、英国、フランス、ドイツ、イタリア、香港、シンガポール等、計17ヵ国在住の財務・会計責任者 約5,000人 ■ 調査方法:インターネットによるオンライン調査 ■ 調査期間: 2008年3月〜4月 【 ロバート・ハーフ・インターナショナルとは 】 ロバート・ハーフ・インターナショナル(ニューヨーク証券取引所取引コード: RHI)は1948年設立。財務・会計・IT分野に特化した人材紹介業のパイオニアであり、この分野では業界最大規模。日本をはじめ、欧州、北米、南米、アジア、オセアニアに360以上のビジネス拠点を置き、15,000人以上の従業員がクオリティーの高いサービスをグローバルに展開している。2007年度の総収益は47.5億ドル、純利益は2億9,600万ドルにのぼる。 倫理と貢献を理念とするロバート・ハーフ・インターナショナルは、業界一のグローバルなネットワークを通じて優秀な人材を確保。各界をリードする数々の大手企業とも、長期に渡って信頼関係を築いてきた。多様なサービス内容は、各企業独自の採用ニーズにも対応可能。 日本では2006年10月から株式会社ロバートハーフジャパンが事業を開始。ロバート・ハーフ・インターナショナルと同様、一貫して倫理第一主義を理念に掲げ、経理、会計・財務、金融を中心とする各種専門分野に特化した人材紹介サービス事業を日本で展開している。 (ロバートハーフジャパン http://www.roberthalf.jp/ /同社プレスリリースより抜粋・6月5日) |