ヘルスツーリズム研究所
職域向け旅行型健康増進プログラムを発売
| JTB ヘルスツーリズム研究所・ヘルシーカンパニー推進室は、6 月より旅行型健康増進プログラムを順次発売する。当初は、全国10 箇所程度の地域で、メタボリックシンドローム、メンタルヘルス、禁煙の3 つのカテゴリーでプログラムを開発する考え。 メタボリックシンドローム対策では、関西医科大学公衆衛生学講座（西山利正教授）、関西医科大学健康科学センター（木村穣教授）、メンタルヘルス対策やメタボリックシンドロームの心理的要因については同志社大学感情・ストレス・健康研究センター（佐藤豪教授）、禁煙対策については、奈良女子大学保健管理センター、京都大学附属病院禁煙外来（高橋裕子教授）、禁煙マラソン事務局など学術機関等の監修や指導を受けプログラムを開発して いく。また、行動変容のための継続支援マニュアル、シナリオ策定については、順天堂大学健康教育学教室（大津一義教授）の監修を受ける。 商品ラインナップは、メタボリックシンドローム対策プログラムとして、（1）美的なQOL側面からメタボ改善を目指す「男をみがくシリーズ（男性向け）」、（2）「旅で、キレイになるシリーズ（女性向け）」、（3）運動負荷の高い行動目標を置いてトレーニングする「チャレンジシリーズ（マラソン大会への出場、富士登山、サーフィン等）」のほか、（4）家族参加型プログラムとして「お父さん支援シリーズ」を計画している。いずれも非日常空間と楽しさを活用して自然な「気づき」を促し、旅のあとには「動機付け支援」を行う。旅先での過度な運動や食事調整をするのではなく、QOL 向上を目的とした新しい理論に基づくプログラムである。 また、いずれのプログラムにおいても、WEB を使った個別メタボ対策システム「個人指導・脱メタボ学園 〜カッコいい、キレイを目指すあなたに〜」を活用し、メタボ検定による予備知識の有無のチェックを行うほか、個人の健康状態と性格特性に応じた健康目標の立て方アドバイス、及び旅行後の継続支援により行動変容効果を追及する。特定保健指導において、被扶養者対策の遅れが懸念されている状況に鑑みファミリー向け商品を増やしていくほか、具体的な商品を活用した保健指導が困難な状況に鑑み健康商品企業との連携を深めながら展開する。 なお、メタボリックシンドロームプログラムを運用する地域では「脱メタボ応援隊」との呼称で指導をできる専門人材の養成事業をNPO法人日本メディカルパーソナルサポート協会（大阪府大阪市）の協力を得て始めるほか、こうした指導士が常駐、あるいは派遣可能な施設等を認定する「ヘルシーファシリティーズ」認証事業なども始める。 メンタルは「旅はビタミン」、「旅でぐっすり」、吉本興業との協業「お笑いプログラム」もメンタルヘルス対策プログラムについては、五感回復プログラムで構成する「旅はビタミンシリーズ」、達成感を味わい快適な睡眠をとることを目的とした「旅でぐっすりシリーズ」を計画している。首都圏型では、吉本興業グループ「よしもとクリエイティブエージェンシー」との協業で、お笑いによるストレス解消やコミュニケーション力強化を図る「漫才ワークショップ」、「感情解放コントロール」講座を中核とする宿泊型プログラムを開発する。 禁煙対策プログラムについては、禁煙マラソンとの協業を図り「インターネット禁煙マラソン」システムと連動するとともに、「楽しく楽な禁煙」を前面に打ち出したプログラムを構築する。また、ノンスモーキングエリアなどを積極活用した地域固有のプログラムを計画している。 流通チャネルについては、主にJTB グループの法人、団体支店をメインとした流通ルートで「新機能付社員旅行」、「新機能付研修プログラム」として販売するほか、福利厚生のカフェテリアプラン等への導入を図る。特に、メタボリックシンドローム対策プログラムは、特定保健指導としての予算を新たに拠出せず、福利厚生・CSR の一環としてのソリューションとしての導入を促す展開を図ることで需要拡大を狙う。 上記計画に基づき、旅行型健康増進プログラムの第一弾としてグループ内の福利厚生代行事業会社・JTB ベネフィット（東京都江東区）を通じて女性向けメタボ商品「とっておきのファスティング術（大正製薬商品提携）」、男性向けメタボ商品「お父さん応援クラブ（大正製薬協賛）」、ファミリー型メンタル商品「あったか家族 in たざわこ」3商品を投入するほか、7 月にはJTB サン＆サン西日本（大阪市中央区）からメタボ商品を先行的に発売する。和歌山県、三重県のほか、兵庫県、鳥取県エリアの施設を活用し、25,000〜30,000 円程度の商品を複数準備する予定。また、これまで培った知見を活かした本格的なメタボリックシンドローム対策プログラムとして、特定保健指導積極的支援に準拠したプログラムで健康保険組合への導入を働きかけていく方針である。 ■ 詳細はこちらをご覧下さい。 （ヘルスツーリズム研究所 http://www.jtb.co.jp/healthtourism/ ／同社プレスリリースより抜粋・6月4日） |