働き方の最新動向に関する調査レポート
コロナ禍で約6割が「働き方に変化があった」と回答、うち約5割が継続を希望、 新たに望む働き方は「週休３～4日」「副業・兼業」が上位に
総合人材サービスのパーソルホールディングス株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 CEO：和田孝雄）は、働き方の「いま」と「これから」に関する調査を行いました。
本調査は、新型コロナウイルスの感染拡大以降変化している働き方に関して、実際働き方はどのように変化したのか、いまの働き方、そして今後求められていく働き方について、大企業から中小企業まで約1,000名を対象に調査したものとなります。
【調査結果サマリー】
1.働き方全般に関する実態調査
- コロナウイルスの感染拡大以降、働き方の「変化があった」と答えた人は63.1%で、そのうち、「これからもいまの働き方を継続したい」と述べる人は48.9％。
- 新たに取り入れてほしい働き方は「週休３～４日」が1位、「副業・兼業」2位に。
2.人材育成に関する実態調査
- 現在実施している人材育成・研修方法は「eラーニング」がトップ。「OJT」「座学・講義型社内研修」「外部研修」については、オンラインでの実施がオフラインでの実施を上回る結果に。
3.残業・メンタルヘルス対策に関する実態調査
- コロナウイルスの感染拡大以降、41.5%が業務や職場環境で「ストレスを感じることが増えた」と回答
- コロナウイルスの感染拡大以降、42.4%が「社内コミュニケーションが減った」と回答
■TOPICS
1.働き方全般に関する実態調査
●コロナウイルス感染拡大以降における働き方の変化と継続意向
コロナウイルスの感染拡大以降、働き方に「変化あり」と答えた人は63.1%で、そのうち、「これからもいまの働き方を継続したい」と述べる人は48.9％を占めた。また、「変化なし」と答えた場合も、13.3％が今後新しい働き方を取り入れたいと答えた。
●今後新たに自社に取り入れてほしい働き方
今後新たに取り入れてほしい働き方について、「週休３～４日」「副業・兼業」「フレックスタイム制」が上位の結果に。一方、テレワーク非導入企業の場合、「週休3~4日」に続いて、「休暇取得ルールの改善」「テレワーク（在宅勤務）」が上位に挙がった。
●会社で副業・兼業施策を導入している人の副業実施度合い
会社で副業・兼業施策を導入している人のうち、「コロナウイルス感染拡大以前から行っている」人は13.2%であったが、「コロナウイルス感染拡大以降から行っている」人が14.0%、「行っていないが検討している」人が31.0%で、少しずつ拡大傾向にあることがうかがわれる
2.人材育成に関する実態調査
●現在実施されている人材育成・研修方法
現在取り入れている人材育成・研修方法は「eラーニング」が46.5％でトップ。「OJT」「座学・講義型社内研修」「外部研修」については、オンラインがオフライン実施を上回り、コロナウイルスの感染拡大をきっかけに導入する会社が増加傾向にある。
3.残業・メンタルヘルス対策に関する実態調査
●ストレスを感じる度合い
コロナウイルスの感染拡大以降、業務や職場環境でストレスを感じる度合いの変化について、「増えた」「やや増えた」と答える人の合計が41.5%にのぼり「減った」「やや減った」と答えた人は7.8%だった。テレワーク導入有無で比較するとテレワーク導入企業で働く人においては、「増えた」「減った」ともに、平均を上回る傾向であった。
●コロナウイルス感染拡大以降の社内コミュニケーションの変化
コロナウイルスの感染拡大以降、社内コミュニケーションは「減った」（42.4%）と答えた合計が「増えた」（7.3％）を大幅に上回った。テレワーク導入企業では、コミュニケーションが「減った」と答えた割合が48.7％で、非導入企業の27.8%より高い結果となった。
■調査概要
調査エリア 全国47都道府県
調査対象者 ・25～69歳男女
・会社員（一般社員、管理職、経営者・役員）
企業区分 勤め先（または経営企業）の従業員人数
30～499名：中小企業 / 500～4999名：大手・中堅企業 / 5000名以上：超大手企業
サンプル数・割付 n=1,000（一般会社員／管理職・経営者・役員）
調査期間 2021年11月26日（金）～2021年11月28日（日）
調査手法 調査会社によるインターネット定量調査
◆本調査の詳細は、こちらをご覧ください。
（パーソルホールディングス株式会社／ 3月11日発表・同社プレスリリースより転載）
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働き方改革