『2021年テレワーク実態調査』を実施
キャリアや就職・転職全般に関する研究や各種調査を行う機関『Job総研』を運営する株式会社ライボ（本社:東京都渋谷区 代表取締役：小谷匠 以下「ライボ」）は、テレワーク・デイズ2021の実施期間に伴い、780人の社会人男女を対象に「2021年テレワーク実態調査」を実施しました。
前年比テレワーク実施状況を含め、東京五輪や緊急事態宣言下のテレワーク実施率などの関連性を調査しました。
【東京五輪・緊急対宣言下に見るテレワーク・デイズ2021】
新型コロナウイルスの感染拡大を機に、テレワーク実施が推奨され、多くの企業が取り入れる傾向にある昨今、Job総研ではテレワークの実施状況に関わる調査をするに至りました。現状の日本におけるテレワーク実施率や、東京五輪開催や4度目の緊急事態宣言発令がテレワーク実施にどれだけ関連しているか、前年と比較した際のテレワーク実施率などの調査結果を公開します。
【調査概要】
調査対象者 ：全国 / 男女 / 20～69歳
調査条件 ：1年以内～10年以上勤務している社会人
20人～1000人以上規模の会社に所属
調査期間 ：2021年7月19日～7月23日
サンプル数 ：780
調査方法 ：インターネット調査
【TOPICS】
・回答者のテレワーク実施率は全体の76.7%
・テレワーク実施者の中で半数以上が週4回以上のテレワークを実施
・76.1%がテレワークに満足していると回答
・前年比でテレワークが増加している38.8% 変わらないが半数
・緊急事態宣言に伴ったテレワーク要請なし96.7%(現在テレワークを実施していない方)
【テレワーク実施状況とその頻度】
全体の76.7%がテレワークを実施しており、その頻度はフルリモートが34.1%、週に4日以上が22.1%と、半数以上が週の半分以上テレワークを実施していると回答し、週2〜3回が25.9%で週1回が12.7%と比較的実施頻度が高い傾向にある結果となりました。
また、その他の回答では月に1回や新型コロナウイルスの緊急事態宣言時のみという回答が目立ちました。
【テレワーク満足度とその理由】
テレワークを実施していると回答した方の満足度は、やや満足42.0%と大変満足34.1を合わせると76.1%が現状のテレワークに満足しているという結果になりました。
またその理由として、働く場所の自由度や心身への負担が減る、通勤時間や交通費などのコスト削減ができるなどが大多数の回答を占め、不満の理由はコミュニケーションに関する回答が目立ちました。
【昨年比実施状況とその理由】
テレワークを実施していると回答した方の中で、昨年のテレワーク実施状況との比較では、変わらないと回答した方が半数の49.4%に対し、やや増加16.6%と増加23.2%を合わせた39.8%が昨年より増加したと回答しました。
また、現在テレワークを実施していないと回答した方の理由は、業務上出社しないと成り立たないという回答が72.0%と最も多く、緊急事態宣言に伴ったテレワーク要請についても96.7%の方が宣言下の要請はないと回答しました。
【回答者自由記述コメントまとめ】
- 緊急事態宣言が4回も発令されると、もう慣れてきてしまい対面で会うことが多くなった。
- テレワークで仕事のやり方が変わり、仕事への向き合い方も変わったことで転職を考えるようになった。
- 人との関わりで働きがいを感じるので、できればテレワークより対面で仕事をしたいと思っている。
- 政府がテレワークを呼びかけても会社によって対応が違う。取れる人は積極的にテレワークにするべき。
【調査まとめ】
東京五輪の開催期間に重なった新型コロナウイルス感染者数の過去最多更新や、それに伴う緊急事態宣言発令により、今後更に感染対策を強めていく1つの施策として実施されている「テレワーク・デイズ2021」ですが、今回Job総研が実施した「2021年テレワーク実態調査」では、テレワーク期間や緊急事態宣言が関連して実施頻度が増えたという傾向は無い結果になりました。（2021年テレワーク実態調査 報告書に詳細記載）
現状テレワークを実施している方は、94.8%が週1回以上の頻度でテレワークを実施しており、満足度も高い結果で、前年と比較しても増加傾向にある結果となりました。
ライボでは今後も就職・転職・働き方などに関連する様々な調査を実施し、リアルで透明度の高い情報を発信することで個が活躍する社会の実現を目指してまいります。
◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。
（株式会社ライボ ／ 8月2日発表・同社プレスリリースより転載）