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掲載日:2021/03/29

コロナ禍1年経過後における働く意識・実態調査

株式会社モニタス(本社:東京都港区、代表取締役社長:林 秀紀)は、女性向けのライフキャリア支援サービスを展開する株式会社リブ(本社:東京都港区、代表取締役社長:松本 洋介)と共同で、2020年2月時点の会社員(正社員・契約社員・派遣社員)20歳~64歳1,054名を対象に「コロナ禍1年経過後における働く意識・実態調査」を実施したため、その結果をご報告いたします。

新型コロナウィルスの感染拡大から約1年が経過し、テレワークの導入など大きく働き方が変化したなかで、コロナ後の仕事及び雇用の実態と、仕事に対する意識について調査しました。


<TOPICS>

  • コロナ禍で、それまでの勤め先を退職した人の割合は13.5%。退職率は20代が最も高い
  • 仕事から得られる収入は「変わらない」が6割である一方で、「減った」は3割。「増えた」は1割未満
  • 収入が減少した従業員が多いのは「販売・飲食・サービス関連職」と「技能工系 技術職」
  • 労働時間は現状を維持したい層が約4割で多数派であるものの、「増やしたい」・「減らしたい」も2割ずつ
  • テレワークの浸透で働く意識の変化がみられる。転職したい理由1位は「働き方・勤務スタイルを変えたいから」
  • コロナ禍で気づいた自分に合う働き方、目指したいキャリアは、場所を選ばずテレワークで働くこと。「副業」を希望する声も多い

 

【調査概要】『LiB×モニタス共同 コロナ禍1年経過後における働く意識・実態調査』
調査方法:全国 2020年2月時点の会社員(正社員・契約社員・派遣社員)20歳~64歳を対象としたインターネットリサーチ
調査期間:2021年2月12日(金)~2月17日(水)
有効回答数:1,054名 ※性・年代ごとに均等程度に割り当て

 

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

(株式会社モニタス / 3月25日発表・同社プレスリリースより転載)

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